執筆者 |
森川 正之 (理事・副所長) |
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発行日/NO. | 2014年5月 14-J-025 |
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概要
本稿は、日本企業における女性取締役、外国人取締役の有無や数を規定する各種企業特性を分析したものである。分析結果の要点は以下の通りである。第1に、上場企業、創業からの歴史が長い企業、親会社を持つ企業、労働組合のある企業は女性取締役がいる確率や女性取締役の比率が低い。オーナー経営企業は女性取締役が存在する確率、女性取締役比率が非常に高く、女性社長の確率も高い。企業規模や外資比率は女性取締役と有意な関係がない。第2に、海外の一部の研究は女性がトップの企業では他の女性取締役が登用されにくいことを示すものがあるが、日本企業ではそうした関係は確認されない。第3に、外国人取締役は非常に少ない。外資比率の高い企業やグローバル化した企業ほど外国人取締役がいる確率が高いが、企業規模、上場の有無をはじめとするほかの変数と外国人取締役のプレゼンスの間にシステマティックな関係は確認されない。
※本稿の英語版ディスカッション・ペーパー:14-E-032