| 執筆者 | 郡司 大志（大東文化大学経済学部）／小野 有人（中央大学商学部）／鎮目 雅人（早稲田大学政治経済学術院）／内田 浩史（神戸大学大学院経営学研究科）／安田 行宏（一橋大学大学院経営管理研究科） |
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| 発行日/NO. | 2021年9月 21-J-047 |
| 研究プロジェクト | 企業金融・企業行動ダイナミクス研究会 |
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概要
本稿の目的は、Berger and Bouwman (2009)が提案した流動性創出指標（LCM）について、日本の銀行に対して求める際の適切な方法を検討し、実際に計算することである。金額ベースのLCM、ならびに総資産額で基準化したLCM比率を求めた結果、LCMは1949年から2019年まで基本的に増加基調にあること、LCM比率の変化には長年資産項目の変化が大きく寄与していたが、近年ではそれと同等かそれ以上に負債項目の寄与が増加していること、業態別のLCM比率は2000年以降において、地方銀行と第二地方銀行が増加傾向にある一方、都市銀行では減少傾向にあることが分かった。
