OPECプラスが危惧する原油価格の高騰
地球温暖化対策で停止する原油関連の新規投資

藤 和彦
コンサルティングフェロー

原油市場を強気ムードが支配し始めている。米WTI原油先物価格は6月8日に終値で1バレル=70ドルを上回った。2年8カ月ぶりの高値である。米国で新型コロナウイルスのワクチン接種が進み、今年の夏は旅行を楽しむ人が増加してガソリン需要が拡大するとの見方が広がっているからである。

国土の広い米国では自動車は日常生活に欠かせない移動手段である。ガソリン消費量は日本の原油需要(日量約330万バレル)の3倍に近い。米エネルギー省によれば、直近のガソリン需要は日量916万バレルとなったが、900万バレル超えは米国全体が都市封鎖となった昨年(2020年)春以降初めてである。

世界最大規模を誇る米国のガソリン市場は5月、石油パイプラインへのサイバー攻撃で大混乱した。ガソリン価格は1ガロン当たり3ドルを超え2014年10月以来の高値となり、この状態が現在も続いている。ガソリンを運ぶタンクローリーの運転手不足やインフラ施設の老朽化から、ガソリン価格はさらに上昇する可能性がある。

8月以降の方針が立てられないOPECプラス

国際エネルギー機関(IEA)は世界の原油需要について「2023年まで新型コロナウイルスのパンデミック以前の水準に戻らない」との見方を今年3月に示していたが、最近になって「今後1年でコロナ禍以前の水準に回復する可能性がある」と修正している。

供給サイドに目を転じると、5月のOPECの原油生産量は前月比28万バレル増の日量2552万バレルとなった(ロイター調査)が、OPECとロシアなどの産油国からなるOPECプラスが増産のペースを急がない方針を維持している。

ロシアのノバク副首相が5月26日、「世界の原油市場は現在日量100万バレルの供給不足が生じている」との見方を示していたが、OPECプラスは6月1日の閣僚会合で、協調減産を7月まで段階的に縮小する既存の路線を確認した。OPECプラスは4月、協調減産幅を5月と6月にそれぞれ日量35万バレル、7月は44.1万バレル縮小することで合意している。サウジアラビアの独自減産の縮小分を加えると6月の減産幅は日量620万バレルとなる。コロナ禍で原油需要が急減した昨年半ばには、OPECプラスは世界の原油供給の1割に当たる970万バレルの大幅減産に踏み切っていた。

OPECプラスは「次回の閣僚会合は7月1日に行う」と述べたものの、8月以降の方針を明らかにしなかった。OPECプラスにとって悩みの種はイラン産原油の世界市場への復帰である。イランは核合意復帰に向けた交渉を精力的に進めており、米国による制裁が解除されれば、今年8月に日量100~200万バレルのイラン産原油が世界市場に戻ってくるとの観測がある。

需要面でも心配の種がある。世界最大の輸入国である中国の5月の原油輸入量が前年比15%減の日量965万バレルと今年最低となった。4月は日量982万バレルだった。中国政府が過剰設備を抱える精製業者に対する監視を強化していることがその背景にある(5月28日付ロイター)

世界第3位の原油消費国となったインドの動向も心配である。新型コロナウイルス感染第2波の影響で1000万人以上が失業しており、原油需要が今後減少する可能性が高い。

世界の原油市場を巡る不透明感が高まっていることから、OPECプラスは8月以降の方針が立てられないでいるのである。OPECプラスが逡巡する姿勢を見せていることから、市場では「今後供給不足が進み、原油価格は年央にかけて1バレル=70ドルを大きく上回る」との見方が強まっている。

石油メジャーに「脱炭素」の圧力

さらに国際エネルギー機関(IEA)が5月中旬に出したレポートも、原油価格が上昇するという観測を助長している。

IEAは5月18日、2050年までに世界の温暖化ガス排出量を実質ゼロにするための工程表を公表した。その主な内容は、(1)化石燃料関連の新規投資の決定を今年中に停止する、(2)2035年までにガソリン車の新車販売を停止する、(3)2040年までに石炭・石油発電所を廃止する、(4)2050年までにエネルギー供給に占める再生可能エネルギーの割合を約7割に引き上げる、などである。

2050年までに温暖化ガス排出量を実質ゼロにすることは、地球温暖化対策の国際的な枠組み「パリ協定」が定める「産業革命からの気温上昇を1.5度以内に抑える」という目標と合致する。今年11月に英国で開かれる第26回国連気候変動枠組み条約締結国会議(COP26)を前に、IEAとしては具体的な道筋を示すことで「温暖化対策に後ろ向き」との批判をかわす狙いがあったのだろう。

IEAの工程表の発表後、欧米の石油メジャーに対して「脱炭素」の圧力を強める動きが相次いでいる。米国ではエクソンモービルでは「物言う株主」が推薦した環境派3人が取締役に選任された。オランダではハーグ地方裁判所が英蘭ロイヤル・ダッチ・シェルに対して気候変動対策が不十分だとして、温暖化ガスの排出量を2030年までに19年比で45%削減することを命じる判決を下した。裁判所が企業に対し具体的な数値を求めて排出削減を求めるのは異例のことである。

世界の原油供給で存在感を示すようになった米国の原油生産が停滞していることも気になるところである。2020年3月時点の米国の原油生産量は日量約1300万バレルを誇っていたが、その後コロナ禍で約200万バレル減少し、そのままの状態が続いている。

米ダラス連邦銀行の調査によれば、シェールオイルの生産コストは高い地域でも平均で1バレル=30ドル台半ばであり、新規の油田開発が採算ラインに乗る原油価格が50ドル前後の地区が多い。現在の米WTI原油先物価格は1バレル=70ドル前後であることから、シェールオイルの生産が本格的に回復してもおかしくないが、そうならないのはシェール企業が掘削作業を抑制しているからである。調査会社ライスタッド・エナジーによれば、米国の独立系シェール企業の8割が、今年第1四半期の設備投資額を本業で稼いだ資金(営業キャッシュフロー)の範囲内に抑えている。過去のシェール・ブームでの投資負担が重く、コロナ禍でさらに赤字が増加したシェール企業は、財務内容の改善のために投資を抑制せざるを得ない。世界的な「脱炭素」機運の高まりも逆風となっており、今回のIEAのレポートがシェールオイルの生産に致命的な打撃を与える可能性がある。

一方、OPECプラスは環境保護派からの圧力が少ないことから、世界の原油供給に占めるシェアが今後飛躍的に高まることが見込まれている。

そもそもIEAは、1973年の第1次石油危機を契機に米国のキッシンジャー国務長官(当時)の提唱により、石油危機を再発させないことを目的として1974年に設立された国際機関である。石油危機が勃発する可能性が高い中東産原油の依存度を下げるために、非OPEC諸国の増産を支援するなど世界の原油供給の拡大を後押ししてきた。化石燃料を巡る国際情勢が大きく変わったとはいえ、そのIEAが原油の中東依存度を高める結果を招く内容のレポートを出したことは皮肉以外の何ものではない。

「漁夫の利を得る」OPECプラスの懸念

とはいえ、漁夫の利を得るとされるOPECプラスも内心穏やかではないようだ。OPECプラスの閣僚会合終了後にロシアのノバク副首相は「IEAが最近発表した報告書のせいで、原油価格は1バレル=200ドルにまで高騰する懸念が生じている」とする異例のコメントを出した。

IEAは最近まで「原油開発への投資の減少から2020年代初めに深刻な供給不足が生じ、原油価格は急上昇するリスクがある」と警告していたが、今年中に原油関連の新規投資を停止すれば、原油価格が高騰するリスクが高まる。原油市場がタイト化する中で中東地域で地政学リスクが高まる事案が生ずれば、原油価格は200ドル超えはないものの、100ドル超えとなる可能性は十分にある。

ロシア国営石油会社ロスネフチ幹部が6月5日に「石油の時代はまだ終わらない。大きなポテンシャルがアジア太平洋地域とアフリカにある」と述べたように、原油資源は今後も彼らにとっての生命線である。その原油価格が高騰すれば、石油離れが加速し、国内の政情が不安定化する。彼らの頭に恐怖がよぎっていてもなんら不思議はない。

経済協力開発機構(OECD)は6月2日「加盟国の4月のインフレ率が2008年以降で最高の水準に達した」ことを明らかにしたが、原油価格までもが高騰することになれば、コロナ禍で生じたバブル景気にとっても大打撃となる。

「石器時代を終わらせたのは青銅器や鉄器などの新しい技術だった。石油も同じ」

このように指摘したのは、第1次石油危機を引き起こしたアラブ敵対国への禁輸措置を主導したサウジアラビアのヤマ二石油相(当時)である。この「予言」が一気に現実化しつつあるが、石油の時代が静かに幕を閉じるかどうかはわからない。

2021年6月11日 JBpressに掲載

2021年6月18日掲載