高騰する可能性が高まる原油価格
市場に強気ムードを生み出す3つの要因

米WTI原油先物価格は今年（2021年）3月に入りコロナ禍以前の水準に戻り（1バレル＝60ドル台前半）、市場では強気ムードが優勢になりつつある。今回のコラムではその理由を述べてみたい。筆者の念頭にあるのは、（1）OPECとロシアなどの大産油国（OPECプラス）の減産合意の延長、（2）米国の原油市場の逼迫、（3）サウジアラビアの地政学リスクである。

まず減産合意の延長についてだが、OPECプラスは3月4日、現在の協調減産の規模を4月まで1カ月延長することで合意した。サウジアラビア単独で実施されていた日量100万バレルの追加減産も1カ月延長されることになった。「原油価格はこのところ上昇基調にあるものの、新型コロナウイルス感染拡大による需要減からの回復はいまだ脆弱である」と考えるサウジアラビアがこの決定を主導したとされている。

思い起こせば、サウジアラビアは昨年3月にOPECプラスの枠組みを放棄し大増産に転じたことで、WTI原油価格を史上初めてマイナス圏に落ち込ませたのである。そのサウジアラビアが今年は一転して「原油価格が高騰することになっても減産を継続する」とのメッセージを発信した。日量100万バレル以上の供給増を予想していた市場では、WTI原油価格は1年2カ月ぶりの高値を付けた。

ここ数年、原油価格が上向けば米国のシェールオイルが増産する場合が多かったが、足元の米国での生産回復のペースは鈍いと言わざるを得ない。コロナ禍以前に日量1300万バレル強を誇っていた原油生産量は、原油価格の上昇にもかかわらず200万バレル以上落ち込んだままである。業績が悪化したシェール企業は中長期の採算を重視する姿勢を強めており、従来のように「価格が上がればすぐに増産する」という戦略は採りづらくなっているからだろう。

これらの要因により、世界の原油需給は日量200万バレル超の供給不足に陥っているとされている。原油生産が停滞していることで米国の原油備蓄量が大幅に減少している。昨年7月の備蓄量は2019年末に比べて1.2億バレルも増加していたが、今年2月には2019年末の水準を2500万バレル下回る状態となっている。

世界の原油需要がコロナ禍以前の水準に回復するのは来年以降になる見込みだが、欧米諸国を中心に新型コロナウイルスワクチン接種が急速に進んでいることが原油市場の支援材料となっている。加えて米国で1兆9000億ドル規模の追加経済対策が実施されることが確実になったことで「原油需要の急回復」というシナリオも出てくる可能性がある。

投機資金の流入も活発化しており、「商品の新たなスーパーサイクル（長期の上昇局面）が到来する」「原油価格は再び1バレル＝100ドルに回帰する」との観測が出始めている（3月1日付ブルームバーグ）。

商品のスーパーサイクルは過去100年で4回生じたとされている。前回（4回目）のサイクルは、1996年に始まり、2008年までの12年間上昇し、その後2020年までの12年間は下落局面だったという。商品市場で最も大きなウエイトを占める原油市場を見てみると、1990年代後半に1バレル＝10ドル台だった原油価格が2008年7月には同140ドルにまで上昇した。リーマンショックの勃発で2009年3月に1バレル＝30ドル台にまで急落した原油価格は、金融緩和政策のおかげで2011年から2014年にかけて再び同100ドルを突破したが、シェールオイル生産の急拡大のせいで2014年後半に再び急落した（逆オイルショック）。その後1バレル＝50～60ドル前後で推移していたが、新型コロナウイルスのパンデミックで2020年4月には初めてマイナス価格を記録した。振り返ってみれば、浮き沈みが多かった20年間だったが、今年から新たなスーパーサイクルが始まるのだろうか。

前回のスーパーサイクルで原油価格が上昇する契機となったのは、イラク戦争の勃発などの地政学リスクだった。

イエメンのシーア派反政府武装組織フーシ派は3月7日、サウジアラビア国営石油会社サウジアラムコの本社がある同国東部ダーラン近くの石油施設などを無人機とミサイルで攻撃した。標的の1つになったのがダーランの北にある世界最大級の洋上石油出荷ターミナルであるラスタヌラの貯蔵施設（日量650万バレルの原油輸出能力を有する）だったことから、WTI原油価格は一時2年5カ月ぶりの高値となった。その後、施設に被害が出ていないことが判明すると、原油価格は反落した。

米国政府は3月8日、フーシ派がサウジアラビアの石油施設などを攻撃したことを受け、本事案を「サウジアラビアにとっての真の安全保障上の脅威」と位置づけ、サウジアラビアへの防衛支援の改善を検討する考えを示した。

フーシ派によるサウジアラビアへの攻撃は激化の一途を辿っている。今年1月と2月にサウジアラビアの首都リヤドを無人機とミサイルで攻撃した後、今月4日には西部ジッダにあるサウジアラムコの石油施設にミサイル攻撃を行っている。サウジアラビア側は「攻撃を未然に防いだ」との大本営発表を繰り返しているが、同国軍のパトリオットミサイルなどの操作能力は低く、米軍が要員を派遣し戦争指導を行っているのは周知の事実である。

「バイデン政権のフーシ派に対する融和策が裏目に出て、このような事態を招いているのではないか」との指摘が出てきている。バイデン政権は今年2月、サウジアラビアのイエメンへの軍事介入のための武器支援を停止する一方、前政権によるフーシ派に対するテロ組織指定の解除に踏み切った。こうした一連の融和策をフーシ派が誤ったメッセージとして受け取り、サウジアラビアへの攻撃を激化しているというわけである。

バイデン政権がサウジアラビアの事実上の支配者であるムハンマド皇太子を冷遇していることも気になるところである。

ムハンマド皇太子はトランプ前大統領と電話会談することが多かったが、バイデン大統領は2月25日、サウジアラビア首脳との電話相手にサルマン国王を選んだ。

米国政府は翌26日、「2018年にサウジアラビア人ジャーナリストのカショギ氏が殺害された事件について、サウジアラビアの事実上の支配者であるムハンマド皇太子が殺害を承認した」とする報告書を公表した。報告書はトランプ前政権下でまとめられていたが、サウジアラビアが米国製武器の大口受注先であり、イランと敵対する同盟国であることから、その公表は見送られていた。これに対しサウジアラビア政府は同日、「報告書は間違っており、受け入れられない内容である」と反発、ムハンマド皇太子の関与を改めて否定した。

一方でサウジアラビア政府は、「米国との関係は強固で永続的なものである」と友好的な姿勢も示した。米国も引き続き「サウジアラビアの安全保障面での支援を行う」としている。だが、2019年9月に国営石油会社サウジアラムコの石油施設が大規模に攻撃されたのにもかかわらず、米軍は動かなかった。このため、サウジアラビアでは「近い将来、首都リヤドなどの重要施設が攻撃を受けても米軍は報復しないのではないか」との疑念が生じている。

ムハンマド皇太子は2015年3月、アラブ諸国（スンニ派）の指導者であることを示すとの狙いから、イエメン内戦への軍事介入を決定した。ムハンマド皇太子の呼びかけに応じ、アラブ首長国連邦（UAE）、バーレーン、カタール、ヨルダン、エジプト、スーダンなどが参戦したが、戦況が泥沼化したことから、他のアラブ諸国は次々と撤退した。巨額の軍事費を投入したのにもかかわらず、地上軍の投入による人的損害を恐れて、空爆に頼った戦術では一向に戦果が挙がらない。米軍の支援がなくなれば戦況は一層悪化することだろう。

ムハンマド皇太子は「ビジョン2030」を掲げて建国以来の大改革に乗り出しているが、経済は上向かないばかりか、むしろ急速に悪化している。サウジアラビアの昨年のGDP成長率は前年比4.1％減となった。

ムハンマド皇太子は、イエメンへの軍事介入に加えて、隣国カタールとの断交、国内の政敵の強引な排除などを通じて、多くの難題と政敵を生み出してしまった。国内で2月上旬に反政府デモが起きているとの情報がある。一見すると安定して見える強権的な支配には限界があることは、10年前の「アラブの春」が証明済みである。

バイデン政権は、ムハンマド皇太子に対して制裁を課さなかったが、情報機関などを中心に「アルカイダとの戦いのパートナーであったナイフ前皇太子が復権し、政治的に未熟なムハンマド皇太子はパリなどに政治亡命すべきだ」とする声が根強い。

もしもサウジアラビアで「アラブの春」が起きるような事態になれば、原油価格が1バレル＝100ドルを超えるのは必至である。そうなればインフレ懸念による金利上昇のせいで、世界規模で生じているコロナ禍のバブルが崩壊してしまうのではないだろうか。