重症者に有効、日本のアクテムラにかかる大きな期待
英国で認められた日本開発リウマチ治療薬の有効性

藤 和彦
コンサルティングフェロー

世界の新型コロナウイルスの累計感染者数が1月10日、9000万人を超えた。感染力の強いウイルス変異種の確認も世界各地で相次いでいる。世界保健機関(WHO)は「変異ウイルスの出現により事態がさらに悪化する可能性がある」と警告を発している。

変異種が最初に発見された英国では、変異種の広がりで入院患者数が急増していることから、ロンドンのカーン市長は1月8日、「制御不能だ」として「重大事態」を宣言した。

日本でも再び緊急事態宣言が発令されたが、新規感染者数の増加を抑えることができず、全国の重症患者数は連日のように過去最高を更新している。

筆者は感染症の専門家ではないが、呼吸器感染症は冬場の低温・乾燥状態の下では、人の往来を制限しても感染拡大の抑止は難しいのではないかと考えている。ウイルスが感染力を持つ時間が夏場に比べて格段に長くなる一方、鼻やのどにあって侵入したウイルスなどの異物を外に出す働きをしている「線毛」の働きが弱くなると言われているからである。そのため、仮に対策を強化したしても、春になるまでは新規感染者数が高止まりする状態が続く可能性がある。

分散している日本の医療リソース

日本では「3密防止」の観点から、一般の国民は「行動変容」を迫られ、これになんとか対応してきた。増加したとはいえ、欧米諸国に比べて感染者、死者数とも格段に少ない状況が続いている。それにもかかわらず、「医療崩壊」を防止するために社会・経済活動を再び大幅に制限しなければならない事態に追い込まれてしまった。過去半世紀にわたり日本は甚大なパンデミック被害を受けなかったことから「日本は感染症対策が盤石である」との神話が成立していたが、その神話がもろくも崩壊しつつある。

日本ではあまり知られていないが、世界の安全保障政策の分野では近年「非伝統的安全保障」という概念に注目が集まるようになっている。国の領土や政治的独立に対する軍事的脅威に対して軍事力を用いて対抗する伝統的な安全保障に対して、非伝統的安全保障は、気候変動・テロリズム・貧困・金融危機・感染症などの非軍事的な脅威に対して政治・経済・社会的側面から対処することによって、国の平和と安定を確保するというものである。新型コロナウイルスのパンデミックにより、世界各国で感染症への対処が国家危機管理の最優先事項となっているが、「戦場」における主要なプレーヤーが医療機関であることは言うまでもない。

「医療崩壊が起きる」と連日報じられているが、現場の医療関係者からは「コロナに対応してくれている数少ない基幹病院で医療崩壊が起きているのが正確な表現ではないか」との声が上がり始めている(2020年12月30日付ニューズウイーク)。

厚生労働省によれば、全医療機関のうち新型コロナ患者の受け入れ実績があるのは全医療機関の18%、受け入れ可能医療機関も23%にとどまっている(2020年10月時点)。全体の8割を占める民間病院のコロナ患者受け入れが1割にとどまっている(2020年12月28日付日本経済新聞)ことが主な要因である。

最前線で治療に当たっている自治医科大学付属さいたま医療センターの讃井將満氏は「日本では私立・中小の病院が非常に多く、パワーが分散されてしまっている。医療が逼迫した際に医療従事者を都道府県をまたいで移動させる仕組みも存在しない。行政もこの構造的な問題をわかっていたはずである。有事になった場合はこれをガラッと変えられるような仕組み作りを準備しておくべきだった」と悔やんでいる(1月7日付ABEMATIMES)。

戦後日本は、国民への医療提供を民間の開業医に頼ったという経緯から、現在でも海外と比較して開業医の比率が高く、医師や設備などの医療資源が分散している。しかし今回のような非常時には開業医ができることはほとんどなく、病院の勤務医のみが対応せざるを得ない。開業医の意向に沿って活動を展開してきた側面が強い医師会に対して、勤務医からは「トップがメデイアに登場して勇ましい言葉を述べているが、この半年の間に医師会がコロナ対応ができる病院の拡大に尽力したのだろうか」との声が漏れてくる。

英国が認めた「アクテムラ」の有効性

「有事に脆弱な日本の医療体制に『打つ手』はないのか」と思っている矢先に、筆者が待ちに待っていた朗報が英国から届いた。

英国のジョンソン首相が1月7日の記者会見で、「(大阪大学と中外製薬が開発した)リウマチ治療薬(アクテムラ)が新型コロナウイルス治療に有効だ」と発表したのである。

インペリアル・カレッジ・ロンドンの研究チームの臨床試験によれば、アクテムラの投与により、重症患者の死亡リスクが24%減少し、入院期間も10日間短縮できるという。英国政府は1月8日から「ICUの重症患者にアクテムラを速やかに使用することを医師に求める」方針を明らかにしており、ハンコック保健相は「ウイルス封じ込めで重要な役割を果たすだろう」と期待を述べる。

新型コロナウイルス重症患者用の治療薬としては、昨年(2020年)6月に英オックスフォード大学の研究チームが有効性を確認して以来、デキサメタドン(ステロイド薬)が世界で広く使用されている。アクテムラの有効性についても英国が世界に先駆けて認めたことで、今後アクテムラの使用が世界各地に普及していくことだろう。

「IL6」の分泌抑制がカギ

筆者はかねてからアクテムラに注目してきたが、その理由を改めて説明してみたい。

世界の新型コロナウイルス感染による死者数が200万人を超えることが確実な情勢であることから、「新型コロナウイルスは恐ろしい毒性を持っている」と思われがちだが、ウイルス自体の毒性は季節性インフルエンザの方が強いと言われている。それではなぜ多くの死者を出しているかと言えば、その答えは「サイトカインストーム」である。本来私たちの身体を守るはずの免疫細胞が暴走し、全身に炎症を引き起こす免疫の過剰反応のことが、これが重症化の原因なのである。平野俊夫 量子科学技術研究開発機構理事長(前大阪大学総長)らが2020年4月に論文を発表して、このことを明らかにしている。

サイトカインとは、細胞から分泌される生理活性タンパク質の総称である。サイトカインは感染症への防御を担っているが、過剰に分泌されると多臓器不全などの原因となる。この状態がサイトカインストームであるが、デキサメタドンは免疫機能全般を低下させることでサイトカインストームを抑制したことに成功したと考えられる。

それでは、なぜ新型コロナウイルスはサイトカインストームを引き起こすのだろうか。平野氏らの研究によれば、重症患者の血液ではサイトカインの一種である「インターロイキン6(IL6)」の濃度が上昇している。IL6は免疫反応など生体の恒常性維持に必要なサイトカインだが、炎症性を有することから、サイトカインストームの中心的な役割を果たすとされている。体内にはIL6を大量に分泌するための増幅回路(IL6アンプ)があるが、新型コロナウイルスが増殖する気管支や肺胞上皮にもIL6アンプが存在する。気管支や肺胞上皮に侵入した新型コロナウイルスがIL6アンプのスイッチをオンにしてしまい、サイトカインストームが起きてしまうというわけである。

このことから、IL6の分泌を抑えればサイトカインストームが起きないことがわかる。アクテムラは世界初のIL6阻害剤として開発され、日本国内では2005年6月から関節リウマチ用治療薬として市販されている。

アクテムラの新型コロナウイルス治療薬としての有効性については、中外製薬の親会社であるスイス・ロシュが昨年3月から米国・カナダ・欧州などで臨床試験を開始し、中外製薬自身も昨年4月から国内で臨床試験を実施している。日本の臨床現場でも一部で使用され、良好な成果が出ているという。

後遺症の発症を防ぐ効果も?

アクテムラの開発者の1人である前述の平野氏は、在英国際ジャーナリストである木村正人氏の取材に対し、「サイトカインストームが本格的に始まり組織破壊が進行すると手遅れになる一方、軽傷者には逆効果になる可能性がある。投与が早すぎても遅すぎても駄目であり、英国の報告にあるように人工呼吸器装着24時間以内に投与することが重要だ」と指摘する。

さらに平野氏は「アクテムラの投与により、重症化防止のみならず後遺症の発症を防ぐ効果も十分考えられる」としている。

新型コロナウイルスに対応する医療現場の崩壊が懸念されているが、その要因は重症患者の治療期間の長期化にある。回復後の後遺症の問題も深刻な社会問題になりつつあるが、アクテムラの投与がこれらの問題の解決に寄与するとすれば、新型コロナウイルスのパンデミックの脅威を大きく減じることになるだろう。

日本での新型コロナウイルスワクチンの接種開始は2月下旬とされているが、重症化しない治療薬があれば、ワクチンを接種しなくても新型コロナウイルスはありきたりの「はやり風邪」となるのではないか。

政府は英国にならい、医療現場に対してアクテムラの使用を一刻も早く通知すべきである。重症患者の治療をコントロールすることができれば、早期に緊急事態宣言を解除できる道が見えてくるのではないだろうか。

2021年1月15日 JBpressに掲載

2021年1月25日掲載