コロナ禍が助長した『鬼滅の刃』ブーム…ありえない家族愛への感動、存在論的恐怖の克服

藤 和彦
上席研究員

新型コロナウイルスのパンデミックの勢いが止まらない。日本でも新型コロナの「第3波」襲来により、政府は「勝負の3週間」と感染防止対策を強化せざるを得ない事態に追い込まれているが、新型コロナとの「終わりの見えない闘い」は人々の心に大きなダメージを与えつつある。

コロナ禍の日本でも、「穏やかな性格の人が怒りっぽくなった」「SNSであまり発言しなかった人がコロナ対策の情報を積極的に発信するようになった」「自分の利益ばかり考えていた人が支援活動に精を出すようになった」など人々の行動に変容の兆しが出始めている。「自粛生活が続くことによるフラストレーション」が主な原因だとされているようだが、筆者は「それだけではない」と考えている。

私たちは1年近くにわたり、新型コロナに関する「死」についての情報を大量に浴び、知らず知らずのうちに「死」に対する漠然とした不安や恐怖を掻き立てられている。しかし人はこのような恐怖心に無防備でいられず、なんらかの防衛手段をとらざるを得なくなるのではないだろうか。

社会心理学の分野には「存在脅威管理理論」という考え方がある。存在脅威管理理論とは「自分の命についての漠然的な恐怖心を抱くと、人は自らが信頼する世界観(文化的世界観)を利用して、自らの恐怖心を緩和しようとする自衛メカニズムを作動させる」という考え方である。人は高度な認知機能を獲得したことで、「自分はいつか死んでしまう」という認識から生まれる恐怖を抱くようになった。存在論的恐怖と呼ばれるものであるが、無意識のレベルにとどまっていることが多く、はっきりと意識されることは少ないといわれている。

一般的な恐怖であれば、その対象を回避したり解決したりすることも可能かもしれないが、「いつか死んでしまう」という事実を解決することは不可能である。存在論的恐怖が解決不可能なのにもかかわらず、私たちが人生を悲観していないのは、存在論的恐怖を和らげる文化的世界観を持っているからだというわけである。

文化的世界観とは、「『自分の存在は死を越えて、なんらかの形で存在し続ける』ことを人々に確信させる信念」のことである。人生になんらかの意味を与えてくれる信念と合致する行動をとっているという自尊心を持つことによって、「自分の存在の有限性」を乗り越え、死の恐怖から身を守っているのである。

「文化的世界観などという大げさなものを持っていない」と考える日本人は多いだろう(筆者もその1人である)が、心配は無用である。恋人や子ども、あるいは親友といった近しい人々との関係(つながり)が存在論的恐怖を緩衝する効果を持つことがわかってきている。他者との親密な関係が「自分が社会的実体の一部である」ことを感じさせてくれることは、文化的世界観と同様「自分の存在の有限性」を越える効果を有する。

少子化の歯止めにはならない?

存在脅威管理理論は、海外でさまざまな実証的研究が行われ、その正しさが明らかになってきているが、コロナ禍で日本に生じているいくつかの社会現象についても適用可能ではないだろうか。

コロナ禍の社会現象といえば、『鬼滅の刃』の大ブームである。国会議員までが「全集中の呼吸」という決めゼリフを公の場で口にし、挙げ句の果ては、『鬼滅の刃』のアニメや漫画、映画を見ることを他人に強要するという「キメハラ」現象までが起きている。 『鬼滅の刃』は2019年頃から人気に火が付いていたが、それがコロナ禍でさらに一段と加速された感が強い。「現実ではありえない家族愛や兄妹愛」に感動して号泣したとされる多くの人々(子育て世代の女性が多い印象がある)の姿を見ると、コロナ禍で惹起された存在論的恐怖に打ち勝つために、『鬼滅の刃』という文化的世界観に身を捧げているように思えてならない。

他者とのつながり欲求の高まりから、今後若者の間で結婚願望が高まることが予想されるが、残念ながら日本の喫緊の課題である少子化の歯止めにはならないかもしれない。コロナ禍で日本はもちろん、欧米でも出生数の大幅減少が懸念されているが、妊娠や出産という行為は、存在論的恐怖を高めてしまう可能性が高いとされている。妊娠や出産は、人間以外の動物と共通する行為であることから、「社会的役割や意味を持った特別な存在である」という枠組みを与えている文化的世界観を脅かす作用をもたらしてしまうからである。人は「自分の存在の有限性」という認識が生じないよう、自己の身体の動物性を示唆する妊娠や出産を忌避するのである。

「反・資本主義」運動の広がり

最後に日本ではあまり目立った動きが生じていないが、世界の若者の間で広がる「反・資本主義」運動の広がりについて見てみたい。

筆者は7月9日付コラムで「存在論的恐怖が米国の人種差別反対(BLM)運動を激化させる要因になっている」と述べたが、その後の展開は「富の配分の不公平」へと軸足を移しており、このことがバイデン氏の史上最多数の得票による大統領選の勝利につながる一因となった。

文化的世界観の中でもっとも有力なものに「公正世界観」がある。「世界はその人がその人にふさわしいものを手に入れる公正な場所である」という世界観だが、新型コロナのパンデミックが世界の多くの人々の心にこの世界観を呼び覚ましてしまったのだとすれば、世界は再び「革命の時代」に戻ってしまうのではないだろうか。

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2020年12月1日 Business Journalに掲載

2020年12月8日掲載