シェールブームの異変を織り込んでいない原油市場
ますます影響力が高まる中東の地政学リスク

藤 和彦
上席研究員

米WTI原油先物価格は、世界経済減速の懸念などから軟調に推移している(1バレル=50ドル前半)。

サウジアラビアの石油施設に対するドローン攻撃で1バレル=63ドル台まで急騰した原油価格だったが、その後下げ基調に戻り、2カ月ぶりの安値を付けた。貿易紛争を続けている米国や中国で自動車販売が不調なことから、輸送燃料を中心に原油需要が鈍り、年末に向けて供給過剰が深刻になるとの見方が一般的だからだ(10月8日付日本経済新聞)。

国際エネルギー機関(IEA)は9月27日、「世界経済が悪化した場合、2019年と2020年の世界の原油需要見通しをさらに下方修正する可能性がある」と指摘した。

サウジ攻撃の原油市場への影響

次にサウジアラビアへの攻撃で世界の原油生産はどうなったかを見てみたい。

ロイターによれば、OPECの9月の原油生産量は前月比75万バレル減の日量2890万バレルと2011年以来8年ぶりの低水準となった。減少幅が最大だったのはサウジアラビアで、前月比70万バレル減の日量905万バレルだった。

エネルギー情報配信会社のプラッツによれば、9月のOPECの原油生産量は前月比148万バレル減の日量2845万バレルと2009年5月以来の最低水準となった。サウジアラビアの原油生産量は前月に比べて日量132万バレル減少した。サウジアラビアへの攻撃が生産量の数字にはっきりと表れている。

サウジアラムコは9月30日に「原油生産量が同社施設攻撃の14日以前の水準に戻った」と完全復活ぶりをアピールしており、足元のサウジアラビアの原油生産量が攻撃前の水準に戻っているとされている。だが、「攻撃後のサウジアラビアがイラクから航空機燃料の買いつけを行った」との情報もあり、「今回の攻撃による世界の原油市場への影響が今後じわじわと現われてくる」と警戒する向きもある(10月8日付東洋経済オンライン)。

サウジアラビアに次ぐ原油生産国であるイラク(9月の生産量は日量480万バレル)でも、10月に入ってから反政府デモが激化し多数の死傷者が出る事態となっており、同国からの原油輸出に支障が生じるとの懸念が出始めている。

世界第2位の原油生産国であるロシアの9月の原油生産量は前月比5万バレル減の日量1124万バレルだった。合意枠を超えているものの、サウジアラビアの大幅減産を見込んだ増産攻勢を行っていない。

攻撃を受け続けるサウジアラビア

このように世界の原油市場は「サウジアラビアへの攻撃」という材料を消化したかに見える。だが、中東地域の油田地帯への攻撃が今後も行われるリスクは残っている。

「ホルムズ海峡の封鎖」に代わり中東地域の地政学リスクのトップに立ったのは「イエメンを巡る国際紛争」である。

「サウジアラビアの石油施設の攻撃を行った」と主張するイエメンのシーア派反武装組織フーシは9月20日、「サウジアラビア主導のアラブ連合軍がイエメン攻撃を停止すれば、イエメン側もサウジアラビアに対するドローンやミサイルによる攻撃を停止する」との停戦を提案した。だが、これに対するアラブ連合軍の回答はフーシの活動拠点であるイエメン北部への大規模空爆だった。

しかし大規模攻撃は従来と同様にフーシの攻撃能力を削ぐには至っておらず、むしろ「火に油」を注ぐ形になっている。フーシは9月28日、ドローンとミサイルなどによるサウジアラビア南部への攻撃により、「3つの旅団を壊滅させ、多数のサウジ兵士を拘束した」ことを明らかにした。この攻撃によりサウジ軍の兵士500人を殺害し、2000人を拘束し、軍用車両を250台破壊したとしている。これが事実だとすれば、過去最大規模の戦果となる(アラブ連合軍はこれを全面否定している)。殺害・拘束された兵士の大部分が北部イエメンやスーダンの傭兵だとしても、これだけ大きな損失を被れば、サウジアラビア国内で大きな動揺が広がっているのは間違いない。

フーシは10月7日にも「サウジアラビア南部のスーダン人傭兵基地にミサイル攻撃を行った」としている。フーシが攻撃を展開しているナジュラン、ジャザーン、アシール州というサウジアラビア南部の山岳地域は、サウジアラビアが1932年に建国した際にイエメンから奪い取ったといういわくつきの土地である。その後、長期間にわたりサウジアラビアとイエメン間の国境が確定されてこなかったが、1990~91年の湾岸戦争以降、力関係が圧倒的に有利となったサウジアラビアが国境画定を強行し、現在に至っている。

もし戦況がさらに悪化し、フーシがサウジアラビア南部の一部を実効支配するようなことになれば、サウジアラビアにとっては建国以来の屈辱になるのではないか。

フーシの攻撃目標はサウジアラビア南部とは限らない。フーシは10月に入り「イエメンに対するサウジアラビア側の空爆が完全停止されなければ、サウジアラビアとUAE領内への攻撃が再開されるだろう」と再度警告を発した。

自らの尻に火が付いたサウジアラビアは、ようやくフーシが提案した休戦協定を真剣に検討し始めたようだ(10月4日付ロイター)。サウジアラビアによるフーシへの空爆が顕著に減少しているのがその証左だとされているが、フーシはサウジアラビアが停戦を完全に実行しない限り、攻撃の手を緩めないだろう。

サウジで広がるムハンマド皇太子への失望

サウジアラビアが停戦に前向きになることは望ましい動きだが、筆者は「このことがさらなる衝撃の引き金になるのではないか」と懸念している。

フーシとの停戦は、ムハンマド皇太子にとって耐えがたい権威の失墜となるからだ。

ムハンマド皇太子は国防相就任直後の2015年3月にイエメン内戦への軍事介入を決定した。その結果が、1000億ドルを超える軍事費を浪費したばかりか、南部地域の侵略を恐れてイエメンのゲリラ組織に等しいフーシと手打ちすることになるとは夢にも思っていなかっただろう。

ジャーナリスト、カショギ氏の殺害事件(2018年10月)から1年を迎え、ムハンマド皇太子は米国のメディアに出演するなど自らのイメージアップに努めている。だがその矢先の9月末にサルマン国王の個人的なボディーガードを務める男性(ファガム将軍)が射殺される事件が発生した。サウジアラビア政府は「私的な言い争いが事件に発展した」としているが、「ファガム将軍の忠誠を信じられず、彼を解任する意向を示していたムハンマド皇太子が殺害を指示したのではないか」との憶測が流れている。

改革を断行しようとしていたムハンマド皇太子に対する批判は、以前から宗教界など保守層から上がっていたが、9月に解任されたばかりの前エネルギー相のファリハ氏などリベラル層からも出てきている(10月6日付OILPRICE)。

10月3日付ロイターは「9月14日に石油施設2か所が攻撃を受けた後、サウジアラビアの王族や財界エリートの一部からムハンマド皇太子に対する不満が噴出している」と報じた。多額な国防費を使っていながら攻撃を防ぐことができなかったムハンマド皇太子に対して失望が広がっているとのことだが、その背景にはムハンマド皇太子の失政全般への懸念があることは間違いない。

「乱獲」で生産量が減少するシェールオイル

このようにサウジアラビアを巡る地政学リスクは高まるばかりだが、市場が冷静さを保っていられるのはシェールオイルのおかげであると言っても過言ではない。シェールオイルの生産量は日量800万バレルを超え、地政学的な理由による供給ショックを防ぐ役割を果たすまでになっているからだ。

世界市場におけるシェールオイルの重要性はこれまで以上に高まっているが、ここに来てそのブームに異変が生じている(9月30日付ウォール・ストリート・ジャーナル)。

世界的な原油価格下落の影響を受けた2015~2016年とは事情が異なっており、今回の主な要因は運用上の問題(乱獲)である。シェール企業が増産を焦るあまりシェール層まで到達する井戸を密集して掘削したため、各井戸からの生産量が想定よりも早く減少したケースが相次いでいるのだ。

2020年から2022年にかけて1370億ドル規模の債務の借り換えを迎えるシェール業界へのウォール街からの資金面での支援も目立って減ってきており、米国の石油掘削装置(リグ)の稼働数は7週連続減少し、前年に比べて約2割減となった。中小規模のシェール企業は探鉱投資を減らし収益性を高めざるを得ないため、「原油価格が1バレル=60ドル程度で推移したとしても、生産量の伸びは期待できない」との見方がある(10月6日付OILPRICE)。

米国の7月の原油生産量は前月比28万バレル減の日量1181万バレルとなり、4月に過去最高(同1212万バレル)となって以来、3カ月連続の減少となった。足元の原油生産量は日量1260万バレルと過去最高をわずかに更新したが、昨年のような勢いはない。

「シェールオイルの大増産」という世界の原油市場に対するバッファ機能が失われつつある中で中東地域で一朝事があれば、原油市場はこれまで以上に反応する可能性が高い。

「たかが原油、されど原油」

サウジアラビアの石油施設への攻撃直後の9月16日、米国の短期市場で金利が急騰し、ニューヨーク連銀が翌日から大規模な資金供給を開始する事態に追い込まれた。リーマンショック以来10年ぶりの異常事態である。

「高いレバレッジをかけて原油の売り持ちにしていた投機筋が、サウジ発のリスクプレミアムで原油価格が高騰したため、保証金等の積み増しを迫られたことにより、大量の資金需要が発生したのではないか」と噂されている。

1986年に設立された原油先物市場の現在の取引規模は1日当たり20億バレル(1日の原油生産量の20倍)にまで拡大し、近年株式市場との相関が高まっている。

過去30年間のデータを分析した専門家によれば、「原油市場の地政学的に重大な事案が発生すると世界の金融市場は大きく動揺する。その際に重要な役割を果たすのは『価格』ではなく『ボラティリティ(価格の変動率)』である」(9月24日付OILPRICE)とのことだが、今回のケースはこのことを証明したと言えるのではないだろうか。

「たかが原油、されど原油」

今後も原油価格の動向が世界経済の帰趨を制するファクターの1つであることに変わりはないのである。

2019年10月11日 JBpressに掲載

2019年10月18日掲載