世界の原油供給の2割を脅かすドローン攻撃
アラビア半島全土に広がる大規模爆撃の脅威

藤 和彦
上席研究員

9月14日未明、サウジアラビアの国営石油会社サウジアラムコ本社(同国東部のダーラン)近辺の石油施設(アブカイク・クライス)は、18機のドローンと7機の巡航ミサイルの攻撃を受け、日量570万バレルの生産能力を失った。

失われた原油生産能力は第2次石油危機時を上回る過去最大規模であり、世界の原油供給量の6%弱に相当する。

1979年のイランのイスラム革命に端を発する第2次石油危機では、日量560万バレル(世界の原油供給量の約9%)の原油生産能力が失われたことにより、原油価格は結果的に3倍の水準に達した。

今回もサウジアラビアの石油施設への大規模攻撃で、原油価格は1日の上昇としては1990~91年の湾岸戦争以来の大幅な値上がりとなった(一時19%高)。米WTI原油先物価格は攻撃以前に比べ、バレル当たり若干のリスクプレミアムが付与された形で推移している(1バレル=50ドル台後半)。

ただし、今回の原油価格の上昇は一過性のものにとどまっている。その理由は攻撃の直後にサウジアラビア政府が「生産能力を9月中に全面回復させる」と宣言したからだ。

その後、「石油施設の復旧には数カ月を要する」との見方も出ている(9月23日付ウォール・ストリート・ジャーナル)。サウジアラビアが保有する原油備蓄は約1.9億バレルであることから1カ月程度は原油供給に支障はないとされている(出荷される原油の質には問題が生ずる可能性が高い)が、復旧作業が長引けば原油価格は再び上昇することになるだろう。

軟調に推移すると思われていた原油価格

サウジアラビアの石油施設への攻撃について詳細を論ずる前に、原油市場のその他の動きについて見てみたい。

供給サイドの動きから見てみると、サウジアラビアの石油施設への攻撃が追い風となって米国産原油の輸出需要が急増している(9月17日付ロイター)。今年に入り米国の原油輸出量は日量300万バレル前後で推移してきたが、専門家の間では同400万バレル超に拡大するとの声が聞かれる。

米国産原油の生産拡大を牽引しているシェールオイルの10月の生産量は、前月比7万バレル増の日量884万バレルと過去最高を更新する見通しだが、その増加幅はここに来て急減速している。

シェール企業は投資家からの要請を受けて配当を増加し設備投資を縮小させていることから、米国で稼働している石油掘削装置(リグ)数が2017年5月以来の低水準になっている(719基)。リグ稼働数が減少しても生産が増加しているのは、大半の産地で新規坑井を掘削するリグの生産性が過去最高水準に達していることが要因である。だが一方で「生産性の伸びも頭打ちになってきている」との観測がある(9月10日付OILPRICE)。

次に需要サイドだが、9月に開催された石油業界の会議で「中国やインドなどの需要が伸び悩む」との声が相次いだ(9月11日付ロイター)。

中国やインドの自動車販売の減少に加え、中国の原油備蓄能力も頭打ちになりつつあるようだ(9月23日付OILPRICE)。2010年頃の中国の原油備蓄量は同国の原油需要の10日分に満たないものだったが、足元では既に90日分の備蓄目標を達成した可能性が高いことから、今後中国の原油輸入量が大幅に減少する可能性がある。

このように、世界の原油市場の需給は年末にかけて供給過剰となり、原油価格は軟調に推移すると思われていた。その矢先に勃発したのがサウジアラビアの石油施設に対する大規模攻撃だった。

ドローンはどこから飛んできたのか

筆者は今年7月から、フーシ派のドローン攻撃によるサウジアラビアの原油生産に対するリスクに警鐘を鳴らしていた(2019年7月19日「世界経済の脅威となったフーシ派のドローン攻撃」https://jbpress.ismedia.jp/articles/-/57046)。だが、こんなにも早く、しかも大規模な供給途絶事案が発生するとは想定していなかった。

今回の攻撃について、米国政府や、サウジアラビアが主導するアラブ連合軍に加え、英仏独などもイランの関与を主張し始めている。攻撃現場から発見された残骸から、ドローンの射程距離は500キロメートル未満とみられている。その射程距離では、直線距離で約800キロメートル離れたイエメンから発射してもアブカイク・クライスまでは届かないからだ(イラン南西部からアブカイク・クライスまでの距離は約250キロメートル)。

しかし、イエメンの反政府武装組織であるフーシ派(フーシ)による犯行の可能性は依然として排除できないのではないだろうか。

9月18日、フーシは記者会見を行い、サウジアラビアの石油施設への攻撃の詳細を明らかにした。それによれば、フーシが使用したドローン(サンマード3)の射程距離は1500~1700キロメートルであり、4つに分裂する高精度の弾頭と偽装・欺瞞機器を装備しているという。また、攻撃用のドローンを目標に到達させるためにダミーのドローンも投入したとしている。フーシは今年7月上旬に開催した「弾道ミサイル、巡航ミサイル、ドローンの展示会」で今回使用したとされる武器を公開していることから、その主張については一定の根拠があると考えられる。

一方、イランからの攻撃については疑問が呈されている。

イランからドローン等が発射されたとすれば、バーレーンに位置する米海軍第5艦隊司令部の目と鼻の先を通ることになるが、米軍の偵察網がドローンの通過を見過ごしたとは思えないという主張である(9月22日付ZeroHedge)

仮にフーシが攻撃したとしても、米国などは「イランが最新鋭の武器を提供した」と非難するだろう。しかし、この理屈が正しいとすれば、イエメンで世界最悪の人道危機を引き起こしたサウジアラビアに自国製の高価な武器を輸出し続けている米国にも大きな責任が生じてしまうのではないだろうか。

ますます高まるドローン攻撃の脅威

フーシは8月17日にも、サウジアラビア東部のシャイバー油田施設に対するドローン攻撃を実施している(供給途絶は生じなかった)が、今回の攻撃に当たっては、サウジアラビア国内の協力者からインテリジェンス情報を得たとしている(9月19日付ZeroHedge)。油田が存在するサウジアラビア東部地域の住民の多数はシーア派であり、イラクのフセイン政権(スンニ派)下のシーア派と同様に厳しい迫害を受けている。同じシーア派であるフーシと協力したことは大いにあり得る。もしもそれが本当だとすれば、サウジアラビア政府にとっては国内の治安を揺るがしかねない悪夢以外の何物でもない。

ドローン攻撃の直後、米トランプ大統領はサウジアラビアのムハンマド皇太子と電話会談し、サウジアラビアの自衛を支援する考えを伝えた(20日、ミサイル防衛強化のために米軍の増派が決定された)。だが今回の攻撃により、これまで米国から提供された武器で広範囲な活動を続けてきたサウジアラビア空軍の活動が、フーシ派のドローン攻撃に全く無力であったことが明らかになってしまったと言えるのではないだろうか。ドローンは低空で飛行するためレーダーで捉えにくく、ミサイルで撃墜するのは困難であることは数カ月前から指摘されていた。さらに1機約1.5万ドルのドローンを1発約300万ドルの迎撃ミサイルで対抗するのは費用対効果の面で全く割が合わない。

フーシによるサウジアラビアへのドローン攻撃は過去100回近く実施されたとされているが、今後収まるどころか、高まるばかりだろう。

次に狙われるのはUAE?

フーシは9月20日、サウジアラビアに対し「攻撃の相互停止」を呼びかけたが、自己の軍事的優越を誇示したフーシの呼びかけに対するサウジアラビアの回答は、イエメン各地への大規模爆撃だった。これに対しフーシが報復で応じるのは間違いないが、次の標的はアラブ首長国連邦(UAE)になる可能性が高いのではないだろうか。

フーシは9月18日、「イエメン国民の苦痛を終わらせるために何でもする。今後はUAEの首都アブダビや商都ドバイなどの数十に及ぶ場所が攻撃対象になり得る」と述べていた。

UAEはフーシの自国へのドローン攻撃を恐れて今年7月にイエメンから撤兵している。イランに対して強硬な主張を繰り返していたポンペオ米国務長官は、UAEの事実上の指導者であるアブダビ首長国皇太子との19日の会談後「平和的解決を望む」と述べて態度を軟化させたが、フーシの攻撃を恐れるUAE側が事態の鎮静化を強く望んだ結果だと思われる。

だがUAEの思惑をよそに9月22日、ドバイ空港近くにドローンが飛来し、航空機の着陸が一時中断されるという事態が発生している。フーシのUAEへのドローン攻撃の脅威は高まるばかりである。

「石油危機」勃発で世界経済は大打撃か

脅威にさらされるのは、UAEにとどまらない。

フーシが所有するとされるドローンの射程距離を考えれば、サウジアラビアやUAEばかりか、アラビア半島の他の産油国(クウェート、カタール、バーレーン)もフーシのドローン攻撃の脅威にさらされる事態となっている(9月19日付ZeroHedge)。このことはアラビア半島全体の原油生産能力(日量2000万バレル弱、世界の原油供給量の20%)が潜在的な脅威にさらされてしまったことを意味する。

市場では「原油供給が20%減少すれば価格は2倍になる」とされている。アラビア半島でさらに大規模攻撃が実施されれば、原油価格は1バレル=100ドルにまで高騰する可能性が出てきたのではないだろうか。

JPモルガン・チェースは9月17日、「原油価格が1バレル=80ドルに達したら、S&P500に悪影響が出る」との見方を示した。「石油危機」勃発による実体経済への悪影響は30日以内に出るとの試算もある(9月17日付ZeroHedge)。

世界経済を支える米国だが、過去5回の景気後退のうち4回(1973年、1980年、1990年、2008年)は直前に原油価格が急騰していた。このことを鑑みれば、原油価格が高騰すれば、先行き不安が強まる世界経済への大きな打撃になることは間違いない。

原油輸入の8割以上をアラビア半島に依存する日本は、景気対策に加えて「国家石油備蓄」の放出の準備を直ちに開始すべきではないだろうか。

2019年9月27日 JBpressに掲載

2019年10月4日掲載