WTI原油先物価格は6月8日に1バレル＝51.23ドル（終値）に達して以降、下落に転じている。英国のEU離脱という警戒感も加わり、WTI原油価格は5日連続で下落し、15日以降の時間外取引では47ドル台で推移している。
直接のきっかけは6月10日に米石油サービス会社ベーカーヒューズが、「米国の石油掘削リグ稼働数が2015年8月以来の2週連続の増加となった（328基）」と発表したことにある。「原油価格が1バレル＝50ドルになれば、リグ稼働数が増える」という市場の予想通りとなったため、原油価格は10週間ぶりの大幅安となった。
米国でリグ稼働数が増加したのは2015年7月以来のことである。当時の原油価格は1バレル＝60ドル前後だった。その後、シェール企業が生産体制を効率化しているので「同50ドルでも増産態勢に入り、原油市場の供給過剰が進むであろう」という見立てである。
原油価格は、今年に入って付けた12年ぶりの安値（1バレル＝26ドル台）から約90%も上昇しており、市場で高値警戒感が出ていたことも見逃せない。このような不安心理に加え、「増産に備えるシェール企業が50ドルになれば販売価格を確定するために先物の売りが大量に出る」との観測から、「売り」が「売り」を呼ぶ展開になったようだ。
しかし、市場関係者のこうした反応は"過剰"と言わざるを得ない。米エネルギー省は6月13日、「7月のシェールオイルの生産量は7カ月連続でマイナスとなる（日量12万バレル減）」との見方を示した。つまり、リグ稼働数が増加しても、実際の原油供給に反映されるのはかなり先のことになる。
「原油市場が供給不足に陥る」予測は非現実的
市場関係者の弱気とは対照的に、OPECは強気の姿勢を崩しておらず、原油が供給過剰になることはないと見ている。
OPECは6月13日に公表した月報で、「OPECが5月（日量3236バレル）のペースの生産量を維持した場合、第1四半期の過剰供給（日量259万バレル）が下期には日量16万バレルの供給不足となる」との見通しを明らかにした。
確かに米エネルギー省によれば、5月には世界の原油供給量の3%以上にあたる日量360万バレルの供給が途絶した。地域別には、カナダ、ナイジェリア、リビア、イラク、南スーダン、イエメンなどが、自然災害やテロなどで生産停止に追い込まれている。
また、中国の原油生産量もこのところ低調である。中国政府が13日に発表したデータによれば、5月の原油生産量は前年比7.3%減となり2001年2月以来最大の落ち込みを示した。
しかし、OPECの読み通り市場が供給不足に陥ることはなさそうである。
まず、中国の石油会社が不採算油田をリストラするなど設備投資を減少させれば、中国の原油需要が冷え込む可能性がある。
またOPEC内に目を転じると、最近はイランの増産以上にイラクが協調体制を乱す「元凶」になりつつある（6月13日付ロイター）。
イラクは国内の治安状況が深刻なままだが、原油生産量は2012年半ば以来、日量120万バレル増加した（5月の生産量は456万バレル）。さらに2020年までの生産量を日量600万バレルにまで引き上げる計画を有しており、これが実現すればOPECの現在の生産量の全体の6分の1となる。
イラクが増産を続ける理由は、ISと戦う軍事費がうなぎ上りに拡大しているからである。原油価格が下がれば、収入を確保するためにますます増産せざるを得ない。
イラクはイランやサウジアラビアと異なり、原油生産投資を英蘭シェルなどの海外石油メジャーに依存している。利益の最大化を求める海外の株主が「減産合意」に首を縦に振る可能性が低いという事情もある。
このように、「下期に世界の原油市場が供給不足に陥る」とするOPECの想定は現実的なものとは言えない。
米国のガソリン在庫増加という脅威
今後の原油相場は相変わらず神経質な展開になると思われるが、ここに来て原油価格の持続的上昇にとっての最大の脅威が浮上しつつある。
筆者の懸念は、原油価格が終値ベースで今年の最高値をつけた6月8日に米エネルギー省の統計で「ガソリン在庫が予想外に増加した（101万バレル増）」ことが判明したことである。14日の米石油協会（API）の統計でもガソリン在庫は225万バレル増加していたが、15日に発表されたエネルギー省の統計ではガソリン在庫は逆に263万バレル減少し、一進一退の状況となっている。
米国のガソリン需要は例年、5月下旬のメモリアルデーから9月上旬のレーバーデーまでの夏休みの時期にピークとなると言われている。特に6月から8月にかけてガソリンの売り上げが急増し製油所はフル稼働で対応するのが通例だ。だが、このところ製油所が増産体制に入る中でガソリンが余る異例の状況となり、夏場にもかかわらずガソリン価格がディーゼル燃料価格に迫る異常事態が起きているという（6月10日付ロイター）。
米エネルギー省によれば、直近の米ガソリン在庫は5年平均を約9%上回っており、製油所はガソリンの過剰供給によるマージン縮小に見舞われているという（プレミアムが4月の29セントから1セントに大幅縮小）。
ここ数年間、ガソリン需要は世界の原油需要の主な牽引役となってきた。中でも米国のガソリン需要は重要である。世界の原油需要に占める米国の割合は約2割で、世界1位である。米国の原油需要の約半分がガソリンであるため、世界で生産される原油の約1割が米国のガソリン需要となっている（日量約950万バレル）。
今年に入ってから米国のガソリン需要は好調だった。「ガスガズラー」（ガソリンがぶ飲み車）の大型スポーツ型多目的車（SUV）も売れ、2月のガソリン消費は前年比約56万バレル増と1978年5月以来の大幅増加となった（2月としては過去最高）。3月のガソリン需要も3.8%増と堅調に推移している。
だが、好調なガソリン需要を上回る供給がなされているため、ガソリン価格がここ約10年で最も軟調になっている（6月8日付ブルームバーグ）。
ガソリンの供給過剰が世界的な現象に
前回のコラム（「原油市場で注目を集める中国の『ティーポット』」）でアジア地域でガソリンが過剰供給となっていることを述べた。その現象は世界全体に広がっている。
今年に入り世界の石油精製市場は変調をきたしているが、特に欧州ではガソリンのマージンがディーゼルのそれを下回るほど悪化している。欧州で余ったガソリンが4月後半から米国に流れこんだことが、在庫増加の原因である。
ガソリンをはじめとする石油製品の世界的な供給過剰は、深刻な構造問題となっている。サウジアラビアの石油製品輸出量が「2017年までに世界2位になる」との予測もあり、OPECが今後、石油製品の供給過剰にさらに拍車をかける可能性もある。
米国のガソリン需要も足下で弱含みで推移しているようだ。その要因は、サブプライム自動車ローンの焦げ付き率が、今年に入り1月は12%、2月は13%と大幅に上昇していることである。
昨年、米国で組まれた自動車ローンの約24%が、信用レベルが低い向けのサブプライムローンだった。昨年のサブプライム自動車ローンの貸出額は約2000億ドルに達し、毎月の返済額を抑えるため、返済期間を超長期化することが横行している。結果的に自動車の市場価値を大きく上回る資金を貸し付ける融資が蔓延していると言われ、これでは借り手が返済不能になった際にローンの回収は不可能である。
ローン返済が不可能となって自動車を手放す人々が増えるとともに、好調を続けていた米国の新車販売台数も5月に入り前年比6%減となっており、今後のガソリン在庫の動向から目が離せない情勢になっている。
原油価格の持続的上昇を世界が望んでいるが......
昨年6月、2週連続でガソリン在庫が予想外に増加したときは、これがきっかけとなって1バレル＝約約60ドルだった原油価格が7月に同51ドルにまで下落した。その後、軟調地合いとなり、年末には30ドル台前半まで下落した。
今年もガソリン在庫の増加によって昨年と同じような展開になり、原油価格が下落に転ずれば、シェール企業の倒産が再び増加するだろう。
資金繰りに苦しむシェール企業の債務を削減するため、株式を保有する投資家が株式と債券の交換に応じる動きを活発化させている（6月9日付ロイター）。この交換でこれまで10億ドル超の債務が削減されたが、シェール企業の発行した社債は3507億ドルに達しており、いまだ「前途遼遠」である。
シェール企業が債務を削減したとしても、原油価格が下がれば、バランスシートのさらなる悪化で経営破綻は避けられない。シェール企業の生き残りを望む投資家の賭けは、原油価格次第であると言っても過言ではない。
欧州中央銀行は6月13日、「2年続く原油安が、当初の予想に反して世界経済の成長を押し下げている可能性がある」との見解を示した。世界経済にとって今こそ原油価格の持続的上昇が望まれている時はない。しかし、年末に向けて「突然の供給途絶」が新たに発生しない限り、原油価格は下がることはあっても上がることはないのではないだろうか。
2016年6月17日 JBpressに掲載
