原油供給の主役となったシェールオイルに異変
中東では軍事紛争の懸念、原油価格は急上昇か

藤 和彦
上席研究員

米WTI原油先物価格は乱高下しながらも1バレル=50ドル台後半で堅調に推移している。

OPECとロシアなどの非OPEC産油国が協調減産の延長を決定したことや、米中首脳会談で貿易協議の再開が合意されたことなどがその要因である。

協調減産は9カ月延長

まずOPECの動きについて見てみよう。

OPECは7月1日、ウィーンの本部で定例総会を開き、今年(2019年)1月から実施している減産を来年3月まで9カ月間延長することを決定した。世界経済が鈍化し、米国の原油生産量が増加する状況下で、原油価格下支えの必要性から各加盟国の意見が一致した。安全保障面で激しく対立しているサウジアラビアとイランだが、原油供給に関しては「呉越同舟」のようである。

ロシアなども協調減産の延長に合意していることから、OPECが日量80万バレル(昨年10月の原油生産量がベース)、非加盟国が日量40万バレル減産するという現行の枠組みが今後も維持されることとなった。

延長期間が当初予想の半年ではなく9カ月となった理由は、原油需要が軟調となる1~3月期の相場を下支えする必要があるとの判断からである(7月2日付ロイター)。

ブルームバーグによれば、6月のOPECの原油生産量は前月比13万バレル減の日量3000万となった。各国別ではサウジアラビアが10万バレル減の日量973万バレル、イランが10万バレル減の日量228万バレルとなる一方、ナイジェリアは3万バレル増の日量189万バレルとなった。

米国の制裁によりイランの原油輸出は窮地に陥っているが、イラン側は様々な手段を講じて必死の抵抗を試みているようだ。

イランにとっての最大の頼みは友好国イラクの協力である。6月中旬イタリアに到着した60万バレルのイラク産原油は実はイラン産だったことが判明した(6月26日付OILPRICE)ように、イランは米国の制裁を回避するためにイラクの協力を得て偽装工作を行っている。

イラン産原油の最大の輸入国だった中国が購入を再開したことも朗報である。5月以降、中国は米国の制裁を恐れてイラン産原油の購入を一時停止していたが(5月のイラン産原油の輸入量は前月比54万バレル減の日量25万バレルと激減)、6月20日にイラン産原油が再び中国に到着した(6月26日付OILPRICE)。米国政府は中国がイラン油田への投資の見返りを原油で受け取ることを容認する構えである(7月3日付OILPRICE)。

需要サイドからは「売り」のシグナル

次に需要サイドだが、世界最大の原油輸入国である中国は、米国との貿易紛争が長引き、経済の悪化が止まらない。

6月の中国の製造業景況指数(PMI)は予想以上に悪化し、今年の自動車需要も2年連続で減少する見込みである。5月の中国の原油輸入量は前月に比べて日量100万バレル以上減少している。この傾向が今後も続く可能性が高いのではないだろうか。

世界最大の原油需要国である米国は、夏のドライブシーズンに入ってもガソリン需要が盛り上がってこない状況が続いているが、これに追い打ちをかける事態が生じている。

6月21日、米東海岸最大の製油所(フィラデルフィア・エナジー・ソリューションズ、製油能力は日量33.5万バレル)で大規模な爆発、火災が発生した。この事故により、ガソリン需給が逼迫するとの見方が広がり、ガソリン価格が高騰した。被災した製油所は老朽化し修繕のための資金獲得が困難との事情から閉鎖が決まったため、ガソリン価格が長期にわたり高止まりする懸念が出ており、米国内のガソリン需要を鈍化させる可能性がある。

市場関係者の動きを見ると、ヘッジファンドによる米WTI原油先物の買い越し幅は拡大に転じたが、積極的に買い進む気配はない。供給サイドからは「買い」、需要サイドからは「売り」のシグナルの動きが続いているため、膠着状態にあるからだ。

懸念されるホルムズ海峡で軍事衝突

だが原油価格を動かす要因はさらにある。地政学リスクである。

6月20日、イランが米国の無人機を撃墜したことから、中東地域の緊張が一気に高まった。撃墜された米国の無人機は、大規模な空中監視プラットフォームとして機能する「空飛ぶ監視塔」と言われる高価な代物(1機当たり2.2億ドル)であった(6月25日付ニューズウィーク)。米軍は直ちにイランへの報復を準備したが、トランプ大統領は10分前に攻撃中止の命令を下したとされている。

中東地域での軍事介入を嫌うトランプ大統領は、6月末のG20出席のために来日した際、イランとの緊張を煽る発言をしなかった。だが、イランは7月1日に「低濃縮のウランの貯蔵量が核合意で定められた上限を超えた」と発表するなど緊張が収まる気配はない。

トランプ大統領は来日直前、「中東のホルムズ海峡のタンカー防衛について日本や中国は自ら行うべきだ」とツィートして物議をかもしたが、ホルムズ海峡の軍事紛争と言えばイラン・イラク戦争(1981~88年)である。戦争中に商船546隻が被害を受け、民間の船員約430人が死亡した(6月18日付ロイター)。

その後、湾岸地域にはホルムズ海峡を迂回するパイプラインが建設された。

1つ目はサウジアラビアを横断する原油パイプラインである。輸送能力は日量500万バレルだが、すでに210万バレルの原油が輸送されている。もう1つはアラブ首長国連邦(UAE)のアブダビ・パイプラインである。輸送能力は日量150万バレルであり、現在60万バレルの原油が流れている。

パインプラインの余剰輸送能力は合計440万バレルあるが、ホルムズ海峡の原油輸送量(日量1700万バレル以上)に比べはるかに小規模である。このためホルムズ海峡で軍事衝突が起きれば、原油価格は1バレル=250ドルまで上昇するとの予測がある(6月26日付ZeroHedge)。

サウジアラビアへの無人機攻撃が続発

中東地域の地政学リスクはホルムズ海峡ばかりではない。サウジアラビアに対するイエメンの反政府武装組織フーシ派の攻撃が続いている。

6月23日、イランが支援しているとされるフーシ派は、サウジアラビア南西部のアブハ空港とジャザーン空港に無人機による攻撃を加え、アブハ空港ではシリア人1人が死亡、市民26人が負傷した。25日や29日にもアブハ空港とジャザーン空港に無人機による攻撃を行ったが、7月2日の攻撃ではアブハ空港で再び9人が負傷した。

フーシ派がアブハ空港とジャザーン空港を集中的に攻撃しているのは、これらの空港が、サウジアラビアが主導するアラブ連合軍の戦闘機に対する給油など後方支援のための重要な拠点だからである。

イエメンを舞台にしたサウジアラビア・イランの代理戦争が激化する中、6月28日付ウオール・ストリート・ジャーナルは「5月中旬のサウジアラビア国内を横断する原油パイプラインへの無人機攻撃はイエメンのフーシ派はではなく、イラク南部のシーア派民兵によるものだった」と報じた。イランにはフーシ派に加えてイラクのシーア派民兵という「手駒」が増えた。

一方、サウジアラビアは域内の最大の同盟国であるUAEの支援を失いかねない状況にある。6月26日、UAEのアブドラー外相は「5月に起きた民間商船への破壊行為の実行主体がイランであるとの証拠はない」と語り、「イランの犯行だ」と主張するサウジアラビアとの見解の相違を鮮明にした。自国の安全保障環境を悪化させたくないUAEはイエメンからの撤退も準備している。そうなれば中東地域のパワーバランスが大きく変わるだろう。

国際エネルギー機関(IEA)は中東地域での緊張の高まりが世界的なエネルギーの安全保障に及ぼす影響について強く懸念している。IEAのビロル事務局長は6月24日、「供給が物理的に阻害された場合、行動を起こす」と述べるとともに、「米シェールオイル生産の力強さで原油価格上昇に歯止めがかかっている」との見方を明らかにした。

石油連盟の月岡会長も6月22日、「各社は原油調達先の多様化策として米国や西アフリカなどの可能性があるかシミュレ-ションしている」と述べた。

シェールオイルの生産に赤信号

「原油生産が世界一となり輸出量が日量400万バレルに達しようとしている米国の存在が中東の石油危機を緩和する」との期待が高まっているが、最近まで順調に拡大を続けてきたシェールオイルの生産に赤信号が点り始めている。

米国の原油生産量は5月末に日量1240万バレルと過去最高を更新した。しかし、その後3週連続で減少し日量1210万バレルとなっている(直近の生産量は同1220万バレル)。

株主還元を強く求める投資家の圧力が影響して新規生産への投資を抑制する動きが鮮明になっており(7月1日付ロイター)、米国の石油掘削装置(リグ)稼働数も昨年に比べて大幅に減少している(800基弱)。

シェール企業にとっての逆風はこれだけではない。米国政府による貿易制限措置で鉄鋼をはじめとする資材価格が高騰するとともに、FRBによる利上げによる資金調達コストの上昇で、投資資金を確保するための債券発行が10年ぶりの低水準となっている。資材や資本調達が容易だった過去10年間の状況が足元で様変わりしているのである。

ダラス連銀によれば、第1四半期に比べ原油価格が高かったにもかかわらず、域内のシェール企業の第2四半期のキャッシュフローはマイナスに転じた。2015年以降の原油価格急落で170社以上のシェール企業が破産したが、大手シェール企業幹部は「再びシェール企業の大量倒産がやってくる」と警告を発している(6月27日付OILPRICE)。

掘削後に生産開始をせず温存している井戸(DUC)が8000基以上積み上がっていることから、掘削活動が停滞しても直ちに生産量が低下しないとの見方があるが、今後のシェールオイル生産の動向には要注意である。

「弱り目に祟り目」ではないが、中東の地政学リスクに加えてシェールオイルの生産が変調をきたすようになれば、原油価格は今年後半に向けて急上昇するのではないだろうか。

2019年7月5日 JBpressに掲載

2019年7月12日掲載