このノンテクニカルサマリーは、分析結果を踏まえつつ、政策的含意を中心に大胆に記述したもので、DP・PDPの一部分ではありません。分析内容の詳細はDP・PDP本文をお読みください。また、ここに述べられている見解は執筆者個人の責任で発表するものであり、所属する組織および（独）経済産業研究所としての見解を示すものではありません。
人的資本プログラム（第六期：2024〜2028年度）
「日本の人的資本改革」プロジェクト
理工系を中心とした高等教育におけるジェンダーギャップの解消は、高等教育における機会均等の観点のみならず、人的資源の効率的な配分の観点からも政策的に重要な論点である。学術的にも、大学での専攻により賃金差が生じるという実態から、数的スキルの男女差や理工系進学の男女差の観点からの研究が蓄積されつつある。加えて、海外の研究においては、就学時点の情報と就業時点の情報を同時に把握できるパネルデータや行政データを用い、理工系の進学に男女差だけではなく、専攻による所得の差、専門に関連する職業（STEM職）選択の男女差を明らかにしているが、日本においてはこのような観点からの研究は多くない。
本稿の目的は、理系の大学に進んだにも関わらずSTEM職に就くことの男女差があることを明らかにし、女性がよりSTEM職につくための方策を考察することにある。そのためには、STEM職を定義する必要があるが、日本の職業分類でSTEM職は定義されていない。そこで本稿では、STEM職内において職種別に必要な各種STEM職関連のスキル水準の差異を反映した指標を作成する。たとえば、自然科学研究者と薬剤師は同じ自然科学と関係する職業であるが、そこで利用される数的なスキルや自然科学に関連するスキル水準の違いを反映した指標とする。
このような考えのもと、本稿ではJob-tagよりある職業で利用されるSTEMに関連するスキルの総合的な指標（STEM職指標）を計測した。各職業の「数学的素養」、「科学的素養」、「プログラミング」の標準化スコアを合計し、2020年国勢調査の職業シェアで重み付けした値を割り当てた。統計間で異なる職業分類については、国勢調査でウェイト付けし日本標準職業分類の中分類単位に集計した。
図1は標準職業中分類ベースのSTEM職指標の分布である。STEM職指標の上位は研究者や技術者、数値が0付近の職業は一般事務や販売職など、STEM職指標下位の職業はサービス従事者や自動車運転などである。なお、STEM職指標とその職業従事者の男性比率との関係は必ずしも明確ではないが、それは教育年数や年齢など様々な個人属性により、職業分布が異なるためである。
RIETI「全世代調査」の個票データと標準職業中分類ベースのSTEM職指標を組み合わせて、STEM職就業とSTEM職の賃金プレミアムの男女差を分析した。「全世代調査」は現在の就業に関する情報だけではなく、主観的な指標を含むが義務教育から高等教育の就学期の各教育段階における状況を調査しており、様々な個人属性を制御した分析が可能となる。
被説明変数をSTEM職指標とし、様々な個人属性を制御したうえで分析したところ、男性の方は女性と比べSTEM職指標の平均は高く、相対的に男性の方がSTEM職指標の高い職業に従事している。大卒者に限定した場合、男女ともに理系学部卒業者は文系学部卒業者よりもSTEM職指標は高いが、理系学部卒業者内においても男性は女性と比べSTEM職指標は高いことが明らかとなった。
図2は横軸にSTEM職指標を、縦軸に対数賃金を男女別に示した散布図である。男女ともにSTEM職指標と対数賃金は正の相関を持つ。ただし、STEM職指標が高い部分では男女差は小さいように見える。この点を、様々な個人属性を制御した回帰分析で確認したところ、サンプルを限定しない場合、STEM職には賃金プレミアムが観察され、STEM職の高い職の場合、男女間での賃金格差が縮小する傾向が観察された。
既存研究では、中学時代の数学能力が同等でも、理工系の進学に男女差があるが、そうしたバイアスは、出身地域のジェンダー平等意識の高まりで縮小する可能性も明らかにされている。一方、本研究は、そうしたバイアスを乗り越えて理系の大学に進学できた女性であっても、就職先としてより高いレベルのSTEM職に就くことにはやはり男女差があることを示した。STEM職における男女差は出身地域のジェンダー平等意識の高まりでは解消できないことは、大学レベルよりも就業レベルの方が男女差の縮小は難しいことを意味している。一方、本研究では、より高いレベルのSTEM職に就くことができれば男女間の賃金格差は縮小しうることも示している。こうした研究結果は、より高いレベルのSTEM職を目指すことがジェンダーギャップを縮小していく一つの手段になりうることを示唆する。
