はじめに
本研究「フィンテック革命で激化する国際金融都市の大競争」では、グローバル金融市場における競争構造を解明し、国際金融都市としての東京の再浮上への道筋を探ることを目的としています。連載の開始当初、かつて世界トップ5の一角を占めた東京金融市場が、なぜ2025年3月公表のGFCI 37で22位にまで陥落したのか、その深刻な現状と構造的要因を分析しました（注1、注2、注3）。
その後、「自国経済興隆型金融市場」であるニューヨークが、米ドル基軸通貨という優位性に加え、「厳格な規制」を「デジタル技術」で標準化しグローバルに輸出する強みを持つこと（注4）、「グローバル知識集積型金融市場」であるロンドンが、「原則主義の法制度」と「知識集積力」でグローバルなルールの「辞書」を作る強みを持つことを解明しました（注5）。
第6回となる本稿では、2025年9月公表のGFCI 38においてシンガポールを僅差で抑え、世界第3位に返り咲いた香港金融市場に焦点を当てます。一時期は地政学的リスクの高まりからその将来を危ぶむ声も聞かれましたが、香港はいかにして「デジタル実装ゲートウェイ型金融市場」としてアジアパシフィック域をリードする金融市場の地位を確立したのでしょうか。その歴史的根源から、2020年以降の最新のAI・Web3戦略までを詳細に分析します。
アジアにおける金融ネットワークの源流：山西商人の「暗号」と会計システム
香港の金融的強靱（きょうじん）性を理解する鍵は、18世紀から19世紀にかけて清朝の経済を支配した「山西商人」が構築した広域送金ネットワーク「票号（ひょうごう）」にあります（注6）。山西商人たちは、銀という実物貨幣の物理的輸送に伴う略奪リスクや膨大な輸送コストを回避するため、為替手形による送金システムを構築しました。彼らのネットワークは清朝国内にとどまらず、北はロシアのモスクワやシベリア、西は中央アジアの要衝、そして南は広州を経て東南アジアの華僑社会にまで及ぶ、文字通り「ユーラシア規模」で信用の移動を可能にする、広域決済インフラを確立していました（注7、注8）。特筆すべきは、手形の偽造や不正を防ぐために、非常に複雑な暗号である「密碼」を決済確認に用いていた点です。この密碼を用いた仕組みは、現代のブロックチェーンにおけるデジタル署名（Digital Signature）や公開鍵暗号基盤（Public Key Infrastructure; PKI）が実現している「情報の非改ざん性」という技術的規律を、19世紀のアナログな世界ですでに具現化していたと言えます。これは、物理的な裏付けなしに情報の正しさのみで決済を完結させる極めて先進的なアプローチであり、国境を越えた「信用の移動」を技術的に担保した香港の金融DNAの萌芽であったと解釈できます（注9）。また、彼らは人的信頼をベースにしつつも、高度な複式簿記的手法と独自の内部監査体制を確立していました（注10）。
清朝の没落と香港上海銀行（HSBC）の台頭
しかし、19世紀中盤、清朝を襲った動乱の波は、この盤石に見えた山西商人の金融ネットワークを根底から揺さぶります。1840年のアヘン戦争と1851年から1864年の太平天国の乱に至る一連の政情不安は、山西商人の活動基盤であった内陸の交易路を分断し、清朝政府の財政基盤を著しく疲弊させました（注6）。銀本位制を維持しつつ、物理的な銀の裏付けなしに「票号」という信用で成り立っていた山西商人のシステムは、戦費調達を目的とした政府による資金提供や、実物貨幣である銀の欠乏によって、徐々にその柔軟性を失っていきました（注10）。
清朝が衰退し、沿岸部の租界や香港という新たな「ゲートウェイ」に経済の重心が移る中、山西商人に代わってアジアの決済を担う主役として登場したのが、英国主導の資本と理念によって1865年に設立された香港上海銀行（HSBC: Hong Kong Shanghai Banking Corporation）です（注11）。特筆すべきは、HSBCが単なる西洋の銀行の移植ではなく、英国が構築したグローバルな金融秩序であるコモン・ローに基づく法制度や英ポンドによる国際決済網を基盤としながら、山西商人が具現化していた「情報の非改ざん性」という技術的規律や、華僑ネットワークを通じた「信用の移動」に関する知見を、現地実務を通じて近代的な銀行実務へと巧みに統合した点にあります（注7、注8、注9）。
当時、大英帝国がけん引するグローバルな金融・商取引のデファクトスタンダードを背景とした確固たる制度的規律と、独自の暗号である密碼を基盤とする情報の信頼性。この二つの流れが香港と上海という土地で合流した「香港上海時代」の到来こそが、現在の香港が「デジタル実装ゲートウェイ型金融市場」へと覚醒する、歴史的な序曲であったと言えるでしょう（注9、注11）。
上海から香港への機能移転とロンドン・スキームの完全継承
20世紀前半、東アジア最大の国際金融センターとしての地位を占めていたのは上海でした。当時の上海は、軍艦や商船、そして列強の資本が入り乱れ、アジアの商業ネットワークが複雑に交差する熱狂的な経済の結節点でした。多くの金融実務家たちが、その近代化の裏に潜む混沌とした生命力や為替取引の最前線に触れ、グローバル金融の洗礼を受けながら、高度な流動性管理やリスク管理の実務知見を蓄積していきました。しかし、1949年の中国共産主義化という歴史的転換点により、この「東洋の真珠」とうたわれアジア最大の経済的集積地であった上海の繁栄を支えた商人、銀行家、そして膨大な資本は、英国統治下の香港へと一斉に流入することとなります（注12）。
ここで重要な点は、この移動が単なる「資金の退避」にとどまらなかったことです。上海で培われた高度な「金融の実務ノウハウ」と、前章で述べた山西商人の系譜を継ぐ「国際商取引の知恵」が、英国法すなわちコモン・ローという強固な法的保護を備えた香港という「器」を得たのです。この「情報の信頼性」と「制度的規律」の再結合により、香港は中国本土に対する代替不可能な「制度的避難所（Safe Heven）」としての役割を担う金融市場の地位を確立しました（注7、注8）。
冷戦下において中国本土が閉鎖的な体制へと移行する中、香港は「西洋の制度」を用いて「東洋の資本および本土へのアクセス」を運用する唯一の拠点となりました。この時期、香港は単なる中継貿易港から、中国本土の外貨調達窓口、そして華僑ネットワークの資金還流拠点へと進化を遂げます（注12）。この「本土との排他的かつ緊密な接続性」こそが、2000年代以降の株式・債券の相互取引制度である「コネクト・プログラム」や、現在の「デジタル資産・Web3戦略」における優位性の源泉となっています。
1997年の主権返還、そして近年の地政学的緊張の高まりに際しても、香港が金融センターとしての機能を維持し、GFCI 38（注13）で世界3位に返り咲いた背景には、この歴史的に形成された「制度的避難所」としての信頼の蓄積があります。グローバル資本にとって、香港は依然として「中国リスクを英国法的なガバナンスでヘッジしつつ、中国の成長を享受できる唯一のデジタル実装拠点」であり続けているのです（注12、注13)。1997年の香港返還時、西側諸国の多くは「自由な資本は政治的リスクを嫌い、シンガポールへ全面的に流出する」と予測しました。しかし、2025年のGFCI 38（注13）においても、香港は世界第3位の地位を堅持しています。
この強靭さの背景には、上海・深センとの株式・債券相互取引であるコネクト・プログラムという独自の制度設計があります。これは香港にのみ許された特権的な流動性であり、シンガポールには代替不可能な強みです。社会の安定と法秩序の回復がビジネスの予見可能性を再構築したことで、グローバル資本は再び香港をアジアの不可欠な拠点として選択しています（注14）。
グローバル金融ITサービスのオンプレミス型、ASP、SaaSの流れ
本図は、1980年代以前から現代に至る金融ITインフラの技術的変遷を整理したものです。かつての金融機関は、自社施設内にサーバーを設置する「オンプレミス型」を主流としていました。この方式は高い秘匿性を担保する一方、膨大な設備投資と保守コストがシステムの柔軟な拡張を阻む要因となっていました。1985年以降、ネットワークを介して外部ソフトを利用する「ASPサービス」が登場し、自社完結型からの脱却が始まりました。
2010年頃からは、IaaS、PaaS、SaaSの3層から成る「クラウドサービス」が主流となりました。香港はこのクラウドへの移行を単なるコスト削減ではなく、金融インフラの戦略的刷新の好機として最大限に生かしました（注15）。その結果、最新のGFCI 38におけるフィンテック・ランキングにおいて、香港はニューヨークやロンドンを抑え、世界第1位の座を獲得するに至っています（注13）。
特筆すべきは、隣接する深セン等のデジタル都市との緊密な連携です。香港の高度な金融制度と、深センの圧倒的なサプライチェーンやAI実装力がクラウド上で統合されることで、域内全体が巨大な「デジタル実装ゲートウェイ」として機能しています（注16）。このオンプレミス的な制約を超えた香港金融市場の「クラウドネイティブな広域連携」こそが、世界1位のフィンテック都市としての地位を揺るぎないものにしています。
最新のフィンテック対応：コロナ禍を経て進化した金融インフラ
2020年以降、香港はコロナ禍の混乱を好機に変え、大胆なデジタル・パラダイムシフトと金融法令の刷新を断行しました。ここで注目すべきは、単なるフロントエンドのデジタル化ではなく、ロンドン金融市場と共通する「多通貨共存」の思想に基づくインフラの再定義です（注17）。
■多通貨決済（Multi-currency）の思想：ロンドン・スキームの深化
香港の金融インフラが東京と決定的に異なる点は、システムの設計思想が「多通貨」から始まっている点にあります。自国通貨である円の決済を前提に外為を「例外的な取引」として位置づける東京に対し、香港はロンドンと同様、最初から米ドル、香港ドル、そしてユーロや人民元が等価に、かつ高速に決済されることを目的とした「マルチ通貨・リアルタイム総額決済（RTGS）」を長年運用してきました（注18）。
この「多通貨を同時に操る能力」こそが、最新のフィンテック実装において決定的な差を生んでいます。中国、香港、タイ、UAEなどの中央銀行が共同開発する中央銀行デジタル通貨（CDBC: Central Bank Digital Currency）を用いたクロスボーダー決済プラットフォームである「mBridge」プロジェクトにおいて、香港金融管理局（HKMA）はリーダー的な役割を演じており、この「mBridge」プロジェクトは、まさにこの多通貨共存の思想をブロックチェーン上で具現化したものになっています（注19）。日本の法定帳簿の構造が円建ての資産管理を主眼とした静的な構成にとどまっているのに対し、香港のシステムは、異なる通貨や資産クラスがデジタル台帳上で即座に交換・決済される「ダイナミックな流動性」を重視します。この「多通貨対応力」こそが、デジタル資産やトークン化資産を扱う上での世界標準となっています（注20）。
■Web3・デジタル資産戦略と「アンサンドボックス」の革新
香港政府は2022年10月に「香港における仮想資産の発展に対する政策提言（Policy Statement on Development of Virtual Assets in Hong Kong）」（注21）を発表し、アジアにおけるWeb3ハブとしての地位を鮮明にしました。さらに2025年6月には「Policy Statement 2.0」（注22）を公表し、単なる暗号資産の枠組みを超え、金融資産全体のトークン化とステーブルコインの決済利用を加速させるデジタル資産の社会実装フェーズへと移行しています。ここで機能しているのが、英国法に基づく原則主義と、それをデジタル空間に適用する予見可能性です。米国において証券取引委員会（SEC）による規制の不透明感が市場を揺るがす中、香港はコモン・ローの柔軟性を生かし、仮想資産取引プラットフォーム（VATP: Virtual Asset Trading Platform）に対する明確なライセンス制度を構築しました（注23）。
特に、香港金融管理局（HKMA）が主導する「プロジェクト・アンサンブル（Project Ensemble）」（注24）に象徴される、規制当局と民間が対話しながら実戦的な実装を同時並行で進める「アンサンドボックス」型のアプローチは、Web3企業にとっての制度的安心感を高めました。従来の多通貨決済インフラに、中央銀行や仲介業者といった第三者を介さずに、プログラムコードによって自動的に保証される「プログラマブルな信頼」を付加し、単一通貨の保護にきゅうきゅうとするのではなく、多様なデジタル価値を「西洋の制度という器」で運用する。この進化し続ける姿勢こそが、香港をアジアパシフィック域におけるデジタル実装の最前線へと押し上げています。
GFCIを補完する調査分析が示す香港の強みと構造的優位性
香港がGFCI 38において世界3位の地位を堅持している背景には、多通貨・多文化が交差する「都市としての圧倒的なネットワーク力」があります。これをニューヨークやロンドンと同様、最新のグローバル都市調査から解明します。
■ネットワークの結節点としての「最上位」：GaWC 2024
都市間ネットワークの研究機関であるGaWC（Globalization and World Cities）が発表した「World Cities 2024」（注25）において、香港は最上位カテゴリーである「Alpha+」の地位を揺るぎないものとしています。GaWCの分析は、金融サービスのみならず、広告、法律、会計といったAdvanced Producer Services (APS)の集積度を評価します。香港の強みは、金融機能が単独で存在するのではなく、英国法に精通した法務、華僑ネットワークの知見を持つ会計・商社機能が、密結合したネットワークを形成している点にあります。このAPSの集積により、香港は「アジアで最も複雑な案件を解決できる辞書」としての機能を維持しており、これがニューヨークやロンドンに比肩する国際性を担保しています。
■地政学的ボラティリティへの適応力：Kearney 2025
戦略コンサルティングファームのカーニーによる「2025 Global Cities Report」（注26）では、香港は「地政学的ボラティリティを通じた加速」という文脈で高く評価されています。本レポートによれば、香港は米中対立という逆風を、かえって「中国リスクを西側の法制度でヘッジしつつ、中国の成長を享受できる唯一の窓口」としての希少価値を高める要因へと転換しました。特に、香港・マカオ・中国の広東省の3地域を統合して、世界有数のベイエリアとして発展させるグレーターベイエリア構想に基づき、イノベーション分野における香港と深センとの一体化が、従来の金融機能に「テックの実装力」を付加している点が、将来の潜在性において高く評価されています。これは、東京が直面している内向的安定性とは対照的な、激動をエネルギーに変えるダイナミズムと言えます。
■都市の魅力とビジネス環境の相関：EIU 2025
エコノミスト・インテリジェンス・ユニット（EIUの「The Global Liveability Index 2025」（注27）によれば、香港の住みやすさのスコアは、コロナ禍以降、劇的な回復を見せています。国際金融都市にとって、グローバル高度人材の保持は死活問題です。EIUの分析は、香港が社会の安定と法秩序の再構築を通じて、高度外国人材が家族と共に居住できる「生活の質」を維持していることを示しています。教育、医療、インフラの質の高さは、金融センターとしての持続可能性を支える不可欠なインフラです。シンガポールとの激しい人材獲得競争において、香港が「中国のダイナミズムへの近さ」を、生活環境の質で補完している事実は、東京が学ぶべき「都市経営」の要諦です。
おわりに
以上の分析から明らかなように、香港の強みは、山西商人以来の「情報の真正性」を重んじる知恵と、ロンドンから継承した「多通貨共存」の思想、そして最新の「デジタル技術」を三位一体で融合させた点にあります。地政学的リスクを「制度的避難所（Safe Haven）」としての信頼でヘッジしつつ、圧倒的なネットワーク力でグローバル資本を引き寄せる香港は、まさにデジタル時代の新たな「デジタル実装ゲートウェイ型金融市場」として覚醒したと言えるでしょう。
本連載の第1回で示した国際金融市場の3類型に照らせば、香港は当初、自由な経済体制と低税率を武器に「外国資本誘導型」として発展してきました。しかし、近年のグレーターベイエリア構想やWeb3戦略を通じ、ロンドン型の「ルール形成能力」に深センの「技術実装力」を掛け合わせた新たな進化形態へと変貌を遂げています。第3回で分析した東京金融市場が、依然として円建て資産管理を主眼とした国内中心の「静的なシステム」にとどまっているのに対し、香港は設計思想の根底に「多通貨共存」を据え、デジタル技術を実社会に即座に統合する「実装の場」を提供しています。
18世紀の山西商人が用いた暗号である密碼というアナログな規律が、英国法すなわちコモン・ローという近代的な制度と合流したことで、香港には「情報の信頼性を制度で包み込む」という独自の金融DNAが形成されました。この歴史的連続性こそが、現代のブロックチェーン技術を「信頼のインフラ」として社会実装できる強靭さの根源となっています。ロンドンが「規制サンドボックス」による限定的な実験にとどまるのに対し、香港は規制当局と実務家の対話を通じて即座に社会実装を目指す「アンサンドボックス」型アプローチを確立し、Web3企業に対して強力な予見可能性を提供しています。
東京金融市場は日本円をベースにした取引を中心として扱う一方で、香港はマルチ通貨のリアルタイム総額決済 (RTGS: Realtime Gross Settlement)を標準運用し、「mBridge」やトークン化した現実世界の資産（RWA: Real World Asset)の運用において異なる資産クラスを即座に交換できる「ダイナミックな流動性」を創出しています。東京が国際競争力を取り戻すには、この多通貨対応力を基盤としたデジタル資産インフラを再定義し、単なる実験場ではない「実装の場」としての機能を取り戻すことが不可欠であると考えています。
