「科学技術スキル」と「対人サービススキル」の2種の職業スキルが日本の労働市場においてどう評価され、またそれが男女賃金格差や非正規雇用による人材の不活用にどう結びついているのか

その他特別な研究成果（所属プロジェクトなし）

日本版総合社会調査（JGSS）の2000-2018年調査データを米国労働省情報サービス機関O*NETの職業スキルデータと職業の小分類レベルでリンクさせたデータを用いて、（1）科学技術スキルの高い職、（2）対人サービススキルの高い職、及び比較のため（3）管理職、の3種の職業特性について、分析1としてその決定要因の共通点と相違点を明らかにし、特に（1）と（3）の決定要因の違いが、日本における女性の科学技術専門職増大の推進と管理職増大の推進について全く異なる政策を要することを明らかにする。また分析2として上記2種の職業スキルが賃金にどのような影響を与えるか、特に男女賃金格差や非正規雇用による人材の不活用に、どう結びついているのかを明らかにする。

ここで職の「科学技術スキル」はO*NETがその職に求められるとした「数学を用いて問題を解くスキル」、「科学的知識を用いて問題を解くスキル」、そして「コンピューターとコンピューター・システムを用いて情報を処理するスキル」の3つのスキル尺度を筆者が合成した尺度を用いている。科学技術スキルの高い職に就くことに関する男女格差の要因の本稿での解明は、STEMの分野での女性の活躍の推進に関し、実証的な指針を与えることを目的としている。

また職の「対人サービススキル」は「積極的に人々を助けるスキル」とO*NETでは定義されており、女性の多い医療・保健、教育・養育、社会福祉などヒューマン・サービス系の職が高いスコアを与えられている。医療・保健系なら特に看護師や助産師や薬剤師、教育関係では特に盲・ろう・養護学校の教諭、など弱い立場にある受益者と直接接触して助ける職のスコアが最も高くなっている。このスキルを取り上げたのは、人々のウェル―ビーイングに直接関係するこういった職のスキルが、市場ではあまり高く評価されないという米国での発見は、日本でも成り立つと考えられ、それを実証するためである。

また本稿は非正規雇用とその拡大が、いかに過去そして今後も高学歴化やリスキリング政策など、人材投資によって国民がよりスキルの高い職に付くことができ、またその結果賃金も上昇するという流れに拮抗し、人材投資のベネフィットをかなりの程度無にしかねないということを、間接的ながらも、実証している。以下本稿の発見事項を具体的に述べる。

科学技術スキルの高い職を得ることについては以下が判明した。

1. ①科学技術スキルの高い職を得ることの最も重要な決定要因は学歴で、中卒、高卒、短大・高専卒、大卒、大学院卒と学歴が高くなればなるほど、得る職の科学技術スキルのレベルが高くなる。一方、管理職の決定には重要な年齢や勤続年数が科学技術スキルの高い職を得ることに与える影響は小さい。このことは、科学技術スキルの高い職を得るためには、年功や組織内の経験がさほど重要でないことを示唆する。
2. ②2000-2018年の約20年間に起こった高学歴化は①の学歴効果により、人々が科学技術スキルの高い職に就ける可能性を押し上げる効果を生むが、この押し上げ効果は各教育レベルで科学技術スキルの高い職に就く可能性が年代とともに減少したことにより、かなりの程度(約40%)相殺されてしまった。そして後者の相殺効果は、年代とともに非正規雇用が増え、非正規雇用者には科学技術スキルの高い職に就ける可能性が低いことによってもたらされた。
3. ③科学技術スキルの高い職を得ることの大きな男女格差は、3つの原因によりほぼ100%説明ができる(残された効果は全く有意でない)。それは（A）高学歴者の割合が、男性に比べ女性に少ないこと、（B）女性は男性に比べ非正規雇用者割合が大きく、非正規の職で科学技術スキルの高い職は少ないこと、（C）大学での科学技術系の学科専攻割合が、女性は男性に比べ非常に少ないため、大学進学率の増大が、かえって科学技術スキルの高い職に得ることの男女格差を増大させること。
4. ④父親の学歴の影響を除去して分析したところ、父親の職の高いスキルは、同種のスキルの高い職を子どもが得る傾向を平均的には増大させるが、科学技術スキルの場合、父親の職のスキルの高さは、息子の職のスキルを高めるが、娘の職には影響しない。また父親の科学技術スキルの高さが息子に影響し、娘に影響しないことは、③-Cの大卒者間の科学技術スキルの男女格差の約40%を説明する。

また対人サービススキルの高い職を得ることの主な特徴は以下である。

1. ⑤対人サービススキルの高い職を得る傾向は、女性の方が男性より大きい。また、このスキルの高い職を得る可能性は、高卒以下より、短大・高専卒以上の方が大きいが、短大・高専以上では学歴の高さは影響しない。また年齢や勤続年数は影響しない。
2. ⑥非正規雇用の増大は、科学技術スキルの場合と異なり、対人サービススキルの高い職を得る場合に対しては、負の影響が少ない。またこの結果、2000-2018年の間に対人サービススキルの高い職を得る傾向は増大したが、これはこの間の高学歴化の結果としてほぼ100%説明できる（学歴制御後の時代変化は全く有意でない）。
3. ⑦科学技術スキルの場合と異なり、大卒者の増大は、対人サービススキルの高い職を得ることの男女格差に影響しない。
4. ⑧父親の学歴の影響を除去して分析したところ、父親の職の高いスキルが、同種のスキルの高い職を子どもが得る傾向は対人サービススキルにも存在するが、科学技術スキルの場合と異なり、父親の職のスキルの高さは、息子の職に対する影響に比べ約3分の1と小さいものの、娘の職に対しても影響する。従って父親の職のスキルの高さが子どもの職に与える影響は、子どもの性別だけでなくスキルの種類によっても異なる。

また2種の職のスキルの賃金への影響については以下の結果を得た。

1. ⑨科学技術スキルのより高い職や、対人サービススキルのより高い職に就くことは、ともに賃金を上昇させる。しかし、対人サービススキルへの賃金リターンが、科学技術スキルへの賃金リターンの約4分の1になっているという事実は、男女間で専門職の職種が大きく異なることが、男女の賃金格差を生むメカニズムの重要な要因であること、また、男女で異なる専門職スキルの市場評価に大きな格差があること、を示唆している。
2. ⑩科学技術スキルも対人サービススキルも、ともにスキルが高い職に就くほど、同じスキルレベルの男女の賃金格差が小さくなる。
3. ⑪非正規雇用は、職の科学技術スキルや対人サービススキルの高さに対する賃金の見返りを大きく引き下げる。これは特に男性に多い科学技術スキルの高い職を持つ者、女性に多い対人サービススキルの高い職を持つ者に対し、非正規雇用が賃金搾取的性格（スキルに対し不当に低い賃金を支払っている）ことを示唆する。

これらのうち③④の結果は、STEM系の職業での女性の活躍が日本で大きく遅れている原因について明らかにし、科学技術スキルの高い職を得る女性の推進に関する政策に関し、どこに重点を置くべきかの指針を与えると考えられる。例えば、女子の高学歴化や理系学部への進学の推進、非正規雇用の制限、男女の職のステレオタイプ化の修正などである。また、⑨は米国で主張されていた女性に多い対人サービススキルの高い職業が労働市場では過小評価されているという主張が、日本でも成り立つことを実証した。

一方、科学技術スキルにしても、対人サービススキルにしても、より高いスキルの職に就く者の間では、男女賃金格差が少なくなるという⑩の事実は、職業スキルの向上に結び付く施策が、男女平等化をもたらすということを実証している。

その一方、②や⑪は、非正規雇用の拡大がいかに人材活用上外部不経済をもたらすのかを計量的に示すことができた実例といえるだろう。職の科学技術スキルも、対人サービススキルも、スキルの向上は賃金の向上に結びついている。しかし、この職業スキルの向上が賃金向上を生むという自然なメカニズムは、非正規雇用者には大幅に削減されてしまうのである。正規雇用と非正規雇用の賃金格差が、職のスキルのレベルが高くなるほど大きくなり、非正規雇用である限り、高い職業スキルの職に就いても賃金はあまり上昇しない。これは、労働者のインセンティブ上も、社会的公平な賃金のありかたの観点からも、理不尽で、非正規雇用者の「スキル搾取」ともいえ、現在および今後の日本における派遣労働のなどの非正規雇用の拡大がもたらすこの「スキル搾取」と人材不活用という事実に対し、深刻な再考と関連する労働市場改革を促していると筆者は考える。