概要
労働者にとって、働くことの魅力度は曜日によって異なっており、また一日の異なる時間帯での勤務についても同様である。望ましくない時間帯での勤務は、教育水準の低い労働者、若年層・高齢層、マイノリティー、および移民労働者により多く見られる。勤務時間のパターンは国ごとに大きな違いがあり、所得水準の低い国ほど労働が週全体にわたってより均等に分散している傾向がある。勤務時間に影響を及ぼす政策は少ないが、それでも結果に一定の変化をもたらしている。
主な研究結果
プラス面
- 多くの産業において週末勤務は生産性の向上につながる
- 労働者は連休を好む傾向がある
- 週休3日制の場合、労働者はより長い連休を取得でき、通勤コストの削減にもつながる
- 多くの産業において夕方や夜間勤務は生産性が高い
- コロナ禍に見られたような在宅勤務の増加は時間の柔軟性を高め、労働者のウェルビーイングを向上させうる
マイナス面
- 家族との余暇の妨げとなる週末勤務は一般的に歓迎されない
- 低学歴層、移民、マイノリティーの労働者には、断続的な休暇しか取得できない働き方が多く見られる
- 週休3日制は生産性を低下させる可能性がある
- 労働者は夕方・夜間勤務を望ましくないと感じている
- 在宅勤務では労働者間の連携がしづらくなり、生産性の低下につながるおそれがある
筆者からのメッセージ
現代の産業では、一日や一週間の内のさまざまな時間帯に労働力が必要とされている。一方で、労働者には特定の時間帯に働くことや、勤務日・勤務時間の組み合わせることに対する明確な好みがある。そのため経営者は、労働者の勤務時間に関する希望を把握し、コストを抑えつつ人材の定着を図る必要がある。こうした企業側と労働者側の相反するニーズが併存することで、勤務時間帯による賃金格差が生じ、誰がいつ働くかという点において明らかな人口統計学的な差異も生まれている。
本稿は、2026年6月にWorld of Labourにて掲載されたものを、IZA@LISERの許可を得て、翻訳、転載したものです。
