日本の雇用システムの再構築―生産性向上を目指したAI時代の働き方・人事改革とは（配付資料）

1975年東京大学法学部卒業後、日本興業銀行入行。パリ支店長、パリ興銀社長、執行役員調査部長等を歴任し、みずほ総合研究所(株)専務執行役員チーフエコノミストを経て2011年4月より現職。その他公職として財務省・財政制度等審議会財政投融資分科会専門委員。2001-2011年3月テレビ東京系列「ワールドビジネスサテライト」レギュラーコメンテーター。
主な著作物：『大過剰 ヒト・モノ・カネ・エネルギーが世界を飲み込む』日本経済新聞 出版社、2017年；『統計で読み解く日本経済 最強の成長戦略』ディスカヴァー・トゥエンティワン、2013年；『日本の突破口』東洋経済新報社、2011年；『世界経済連鎖する危機』東洋経済新報社、2009年

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1984年東京大学理学部数学科卒業。オックスフォード大学経済学博士号取得(D.Phil.)。経済企画庁、OECD経済局エコノミスト、日本銀行金融研究所研究員、経済産業研究所上席研究員を経て現職にいたる。研究分野は、比較制度分析、組織と制度の経済学、労働市場制度。
主な著作物：『人材覚醒経済』日本経済新聞出版社、2016年（第60回日経・経済図書文化賞、第40回労働関係図書優秀賞、平成29年度慶應義塾大学義塾賞受賞）；『最低賃金改革－日本の働き方をいかに変えるか』（共編）日本評論社、2013年；『非正規雇用改革－日本の働き方をいかに変えるか』（共編）日本評論社、2011年。

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1993年慶應義塾大学商学部卒業。ブラウン大学経済学博士号取得。日本銀行金融研究所企画役等を経て現職にいたる。研究分野は、応用ミクロ経済学、労働経済学。
主な著作物：『多様化する日本人の働き方―非正規・女性・高齢者の活躍の場を探る』（共編）慶應義塾大学出版会、2018年；　『実証分析のための計量経済学：正しい手法と結果の読み方』中央経済社、2015年；『労働時間の経済分析：超高齢社会の働き方を展望する』（共著）日本経済新聞出版社、2014年（第57回日経・経済図書文化賞受賞）

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東京大学理学部卒業後、野村総合研究所でエコノミストを務める。コロンビア大学経済学修士。スタンフォード大学経営大学院博士。ワシントン大学オーリン経営大学院助教授、青山学院大学国際マネジメント研究科教授、東京大学社会科学研究所教授などを経て2018 年から現職。専門は、人事経済学、組織経済学、労働経済学。企業の人事制度と組織の設計や組織内イノベーションに関する理論 および実証研究を行う。
主な著作物：『日本の人事を科学する 因果推論に基づくデータ活用』日本経済新聞出版社、2017年；「日本的人事の変容と内部労働市場」『日本の労働市場―経済学者の視点』(川口大司編）有斐閣、2017年；「中間管理職の役割と人事評価システム」『企業統治の法と経済』（第2章、田中亘、中林真幸編）有斐閣、2015年；「組織や人事制度を設計する」『身近な疑問が解ける経済学』（第10章）日本経済新聞出版社、2014年。

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1989年リクルート（現リクルートホールディングス）入社後、HR領域の営業・事業企画・マーケティング・調査、全社の管理会計システム導入、住宅領域事業の事業開発等に携わる。2013-2016年は、リクルートグループの戦略IT企業リクルートテクノロジーズの代表取締役社長として、エンジニアの採用拡大と従業員満足度の高い組織つくり等を積極的に推進。2016-2018年はリクルートワークス研究所副社長としてHR領域の研究、事業開発を担当。現在は、クラウドサービスベンダーの㈱FIXER副社長として再び、エンジニアの採用拡大と従業員満足度の高い組織つくりに取り組んでいる。著書に、『リクルート流仕事ができる人の原理原則』全日出版、2004年等があり、本年6月にKPIマネジメントについての著書を出版予定。定期的に日経スタイルやBUSINESS INSIDERなどに働き方についての記事を寄稿中。

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慶應義塾大学経済学部卒業。INSEAD（欧州経営大学院）MBA取得、グランゼコールHECにてMS取得（with Honors）、筑波大学博士（経営学）取得。東京銀行、バークレイズ・グローバル・インベスターズ取締役を経て、2010年「人を幸せにする評価・教育で、幸せをつくる人を、つくる」Institution for a Global Societyを設立。
主な著作物：『人工知能×ビッグデータが「人事」を変える』（共著）朝日新聞出版、2016年；『世界で通用する人のための勉強入門』PHP研究所、2016年；『ハーバード、オックスフォード...世界のトップスクールが実践する考える力の磨き方』大和書房、2013年など。

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1994年東京大学法学部卒、通商産業省（現・経済産業省）入省。コロンビア大学ロースクール修士、米国NY州弁護士資格取得。日米通商摩擦交渉、エネルギー政策、筑波大学客員教授、大臣秘書官等を経て、2015年より現職。経済産業省の人材政策の責任者。政府「働き方改革実行計画」の策定に関わる。副業・兼業、フリーランス、テレワークなど「多様な働き方」の環境整備に取り組む。人材投資・リカレント教育、AI人材育成、「経営リーダー人材育成指針」策定、HRテクノロジーの普及などを推進。

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