ダイバーシティ経営とワーク・ライフ・バランス（配布資料）

東京大学経済学部卒業後、横浜国立大学教授、慶應義塾大学経済学部教授、京都大学経済研究所所長等を経て、2012年より現職。ロチェスター大学経済学部博士。研究分野は経済動学、国際経済学、数理経済学、法と経済学。
主な著作物：『マクロ経済動学』（共著）岩波書店、2007年

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1975年東京大学法学部卒業後、日本興業銀行入行。パリ支店長、パリ興銀社長、執行役員調査部長等を歴任し、みずほ総合研究所(株)専務執行役員チーフエコノミストを経て2011年4月より現職。その他公職として財務省・財政制度等審議会財政投融資分科会専門委員。2001-2011年3月テレビ東京系列「ワールドビジネスサテライト」レギュラーコメンテーター。
主な著作物：『統計で読み解く日本経済 最強の成長戦略』ディスカヴァー・トゥエンティワン、2013年；『日本の突破口』東洋経済新報社、2011年；『世界経済連鎖する危機』東洋経済新報社、2009年

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上智大学外国語学部/東京大学経済学部卒業。1995年東京大学博士（経済学）。東洋大学助教授等を経て2006年よりお茶の水女子大学教授。米国ハーバード大学、コーネル大学客員研究員、安部フェロー。労働市場と家族形成、社会的保護と女性の就業・出産選択を実証的に分析している。日本学術会議経済学委員会ワークライフバランス研究分科会委員長。
主な著作物：「育児短時間の義務化が第1子出産と就業継続、出産意欲に与える影響：法改正を自然実験とした実証分析」『人口学研究』37（1）27-53、2014年；「非正規雇用と社会保険との亀裂」『福祉と労働・雇用』（共著）ミネルバ書房、2011年；『少子化とエコノミー：パネル調査から描く東アジア』（共編著）作品社、2008年

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慶應義塾大学商学部卒業。ブラウン大学経済学博士号取得。日本銀行金融研究所企画役等を経て現職にいたる。研究分野は、応用ミクロ経済学、労働経済学。
主な著作物：『実証分析のための計量経済学：正しい手法と結果の読み方』中央経済社、2015年；『労働時間の経済分析：超高齢社会の働き方を展望する』（共著）日本経済新聞出版社、2014年（第57回日経・経済図書文化賞受賞）；『デフレ下の賃金変動：名目賃金の下方硬直性と金融政策』（共著）東京大学出版会、2006年

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東京大学理学部卒業後、総理府勤務、コロンビア大学公共衛生大学院助教授、UCLA社会学部助教授・准教授等を経て1991年よりシカゴ大学社会学科教授、2008-2012年同学科長。2003年よりRIETI客員研究員。グッゲンハイムフェロー、オランダ・ユトレヒト大学客員教授、慶應義塾大学商学部大学院客員教授、NSF常任審査員、NIH常任審査員などを兼任。2003年に米国科学情報研究所（ISI）が社会科学一般の部で世界で最も引用された著者の一人に認定。専門分野は社会統計学、合理的選択理論、社会的不平等、家族と就業。シカゴ大学社会学博士号取得。
主な著作物：「ホワイトカラー正社員の男女格差の決定要因について」『日本労働研究雑誌』、2014年；『ワークライフバランス；実証と政策提言』日本経済新聞社、2009年；「男女の賃金格差解消への道筋―統計的差別の経済的不合理の理論的・実証的根拠」『日本労働研究雑誌』、2008年；『ダイバーシティ』東洋経済新報社、2008年

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東京大学理学部地球物理学科卒業後、同理学系研究科（地球物理学専攻）修了。旧通商産業省（経済産業省）入省後、京都大学より経済学博士号取得。大臣官房参事官付統計指標研究官を経て、現職。

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千葉大学看護学部卒業。1997年千葉大学大学院看護学研究科博士後期課程修了。博士（看護学）学位取得。東北大学医学部附属病院（現東北大学病院）助産師、埼玉衛生短期大学助手、長野県看護大学教授を経て2004年より現職。ウィメンズヘルス看護学を専門として、生涯にわたる女性の健康について研究、現在は、コペアレンティングおよび男性を含めた性成熟期にある家族支援の研究を手がける。主な著作物：『女性生涯看護学-リプロダクティブヘルスとジェンダーの視点から-』真興交易医書出版部、2004年；『女性看護学』メヂカルフレンド社、2001年

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慶應義塾大学卒業後、都市銀行、コンサルティング会社を経て2001年7月にリクルートワークス研究所勤務となる。これまでに人材ポートフォリオ、ダイバーシティ、リーダーの研究などに取り組んできた。 2003年から2007年までリクルート人事部を兼任し、理論と実践の融合に取り組んだ。近年ではタレントマネジメントの視点から、女性管理職、事業創造人材、高度外国人材などの研究をおこなっている。2015年より現職。
主な著作物：『女性が活躍する会社』（共著）日経文庫、2014年

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慶應義塾大学商学部卒業後、1982年同大学商学部助教授、米国コロンビア大学経済学部客員研究員（1985-1987年）を経て、1991年より現職。2009-2013年9月慶應義塾大学商学部長・商学研究科委員長。一橋大学経済研究所客員教授、米国スタンフォード大学経済政策研究所客員研究員・オハイオ州立大学経済学部客員教授、国民生活金融公庫総合研究所長、2014年フランス国立社会科学高等研究所、コロンビア大学、OECD客員研究員等を歴任。京都大学客員教授。
主な著作物：『グローバル社会の人材育成・活用―就学から就業への移行課題』（樋口・財務省財務総合政策研究所共編著）勁草書房、2012年；『非正規雇用改革―日本の働き方をいかに変えるか』（鶴・樋口・水町編著）日本評論社、2011年；『ワーク・ライフ・バランスと家族形成―少子社会を変える働き方』（樋口・府川編）東京大学出版会、2011年

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筑波大学第二学群人間学類卒業後、労働省（現厚生労働省）、ニッセイ基礎研究所、東京大学社会科学研究所助教授、RIETIファカルティフェロー等を経て、2007年より現職。研究分野は人的資源管理論、女性労働論。お茶の水女子大学人間文化研究科博士課程修了。
主な著作物：『ワーク・ライフ・バランス支援の課題』（共編著）東京大学出版会、2014年；『国際比較の視点から日本のワーク・ライフ・バランスを考える』（編著）ミネルヴァ書房、2012年

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慶應義塾大学法学部法律学科卒業。一橋大学大学院経済学研究科博士課程単位取得退学。学術博士（千葉大学）。日本経済研究センター研究員、国立社会保障・人口問題研究所室長を経て現職。専門は労働経済学、社会保障論。
主な著作物："Do Part-time Jobs Mitigate Workers' Work-Family Conflict and Enhance Well-being? New Evidence from Four East-Asian Societies", Social Indicators Research, 1-21, 2014 （共著）

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1996年東京大学経済学部卒業後、通商産業省（現経済産業省）入省。通商政策局通商政策課（政策企画委員）、経済産業政策局政策企画官、原子力損害賠償・廃炉等支援機構執行役員等を経て、2015年より現職（ダイバーシティ推進等を担当）。これまで、通商政策（中東アフリカ政策等）、環境・エネルギー政策（地球温暖化問題等）、マクロ経済政策（成長戦略等）などの政策に携わる。

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東京大学教養学部卒業後、労働省（現厚生労働省）入省。厚生労働省雇用均等・児童家庭局長を最後に2003年退官。同年、株式会社資生堂に入社。取締役執行役員、取締役常務を経て、2008年代表取締役副社長に就任、2012年退任。株式会社資生堂顧問。その他公職として内閣府男女共同参画会議議員、東京都監査委員、神奈川県男女共同参画会議会長等。
主な著作物：『女性はもっと活躍できる』（共著）21世紀職業財団、2015年

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