JIPデータベース2018：推計方法と概要

本論文では、2021年2月時点で最新版である日本産業生産性（JIP）データベース2018の作成方法と概要について説明する。 JIPデータベースは、詳細な産業別に精度の高い全要素生産性（以下、「TFP」という）計測を目指すKLEMS構想に準拠して、日本経済に関して利用可能な様々なデータを収集・統合し、名目・実質投入産出、生産要素投入、生産要素価格や分配、労働生産性やTFPなどの情報を、体系的に整備したデータベースである。旧来のJIPデータベースの作成方法については既に、深尾・宮川編（2008、第2章）で説明した。しかし、新しいJIP2018は、2008SNAに基づく我が国の国民経済計算（以下、「JSNA」という）に対応して、JIPを全面改定して作成したため、その内容を今回新たに説明する。最新のJIP2018と旧来のJIP 2015（2015年11月13日付）を比較すると、大きな違いとして、1）R&D支出の資本化など2008SNAに対応、2）部門分類を商品（アクティビティ）ベースから事業所の産業格付けに基づく産業ベースに変更（日本全体をカバーする部門数は108から100に変更）が指摘できる。本論文では、これらの点を含め詳しい説明を行う。