イベント概要
- 日程：2020年3月24日（火）
- 言語：英語
- 主催：英国経済政策研究センター（CEPR） / 独立行政法人経済産業研究所（RIETI）
動画配信（YouTubeに移動します）
プログラム
開会挨拶
中島 厚志（RIETI理事長）
講演 ≪CEPR≫
Richard BALDWIN（高等国際問題・開発研究所（ジュネーブ）教授）
Beatrice WEDER di MAURO（英国経済政策研究センター（CEPR）所長/高等国際問題・開発研究所（ジュネーブ）教授/ INSEAD新興国市場研究所（Emerging Markets Institute）特別フェロー）
講演 ≪RIETI≫ 登壇順
East Asian Value Chains and the Coronavirus
Willem THORBECKE（上席研究員）
Globalization in Reverse / Middle East Crisis
藤 和彦（上席研究員）
Rising Policy Uncertainty in Response to the Coronavirus Outbreak
伊藤 新（研究員）
Observing the Impact of COVID-19 on Consumer Behavior in Japan Using POS Data
小西 葉子（上席研究員）
Teleworking and Productivity: How to mitigate the impact of Coronavirus?
森川 正之（副所長）
Mitigation or Suppression? : Interpreting Boris Johnson's changing decision on COVID-19 from behavioral economics perspective
関沢 洋一（上席研究員）
Concluding Comments
Professor Richard BALDWIN
Professor Beatrice WEDER di MAURO
略歴
- Richard BALDWIN（高等国際問題・開発研究所（ジュネーブ）教授）
1991年より高等国際問題・開発研究所（ジュネーブ）教授。2007年にCEPRの政策ポータルサイトVoxEUを立ち上げ、編集長を務める。前CEPR所長（2014-2018)、オックスフォード大学ヴィジティングリサーチプロフェッサー (2012-2015)、マサチューセッツ工科大学経済学部客員教授 (2002-2003)、コロンビア大学ビジネススクール准教授(1989-1991)。CEPRでは、経済政策編集主幹 (2000-2005)も務めた。スイス移住以前は、ブッシュ政権の大統領経済諮問委員会シニアスタッフエコノミストを務める。ウルグアイラウンドや北米自由貿易協定などの貿易交渉や数々の日米貿易摩擦問題に従事する(1990-1991)。また、国際機関や政府の顧問を多数務めた。ポール・クルーグマン教授の指導の下、マサチューセッツ工科大学で経済学博士号を取得、多数の共著論文を発表した。ロンドン・スクール・オブ・エコノミクス修士号(1980-81)、ウィスコンシン大学マディソン校文学士 (1976-1980)。
- Beatrice Weder di MAURO（英国経済政策研究センター（CEPR）所長/高等国際問題・開発研究所（ジュネーブ）教授/ INSEAD新興国市場研究所（Emerging Markets Institute）特別フェロー）
欧州の中心的な経済学者ネットワークである、英国経済政策研究センター（CEPR）所長。高等国際問題・開発研究所（ジュネーブ）教授（国際経済学）。 NSEAD新興国市場研究所（Emerging Markets Institute）特別フェロー。独ヨハネス・グーテンベルク大学マインツで教授（国際マクロ経済学）を務めたほか、ハーバード大学全米経済研究所、国際通貨基金（IMF）、国連大学（東京)、INSEAD（シンガポール）でも客員を歴任した。
また、独経済専門家評議会のメンバーとして8年間、欧州各国政府、欧州委員会、国際機関、中央銀行などに高度な政策助言を提供。銀行、開発金融、医薬、科学技術、保険等の世界的なリーディングカンパニーで社外取締役を歴任。現在はボンバルディア、ボッシュ、UBSの取締役を務める。研究分野は国際マクロ経済学。『The American Economic Review』、『Journal of International Economics』、『Brookings Papers on Economic Activity』、『Journal of Public Economics』、『Journal of Development Economics』、『Review of Finance』といった主要な学術誌に幅広く寄稿しているほか、定期的な論説の執筆などで公共政策議論に貢献。
