日本における超高齢化社会の未来：JSTARデータの国際比較から（配付資料）

1975年東京大学法学部卒、同年日本興業銀行入行。パリ支店長、パリ興銀社長、調査部長を歴任し、みずほ総合研究所(株)専務執行役員チーフエコノミストを経て2011年4月より現職。その他公職として財務省・財政制度等審議会専門委員。2001-2011年3月テレビ東京系列「ワールドビジネスサテライト」レギュラーコメンテーター。
主な著作物:『統計で読み解く日本経済 最強の成長戦略』ディスカヴァー・トゥエンティワン, 2013; 『日本の突破口』東洋経済新報社, 2011; 『世界経済 連鎖する危機』東洋経済新報社, 2009など。
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1962年経済企画庁入庁。1970-1974年 IMFエコノミスト（ワシントン,D.C.）、1984-1987年OECD一般経済局長(パリ)。1987-1991年経済企画庁経済研究所長、1991-1992年同庁調整局長。1993-1998年米ペンシルバニア大学ウォートン校特別教授。1999-2003年アジア開発銀行研究所長(東京)等を歴任し、2005年よりRIETI所長、CROを経て、2007年より現職。東京大学経済学博士。
主な著作物：『日本経済の真実－通説を超えて－』東洋経済新報社, 1998; Post-Crisis DevelopmentParadigms in Asia (co-authored with staff of the ADB Institute), 2003; 『アジア経済の真実－奇蹟、危機、制度の進化－』東洋経済新報社, 2003。
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1981年3月大阪大学経済学部経済学科卒業。1988年1月マサチューセッツ工科大学博士号（経済学）取得。1987年9月ミネソタ大学経済学部助教授。1996年9月ピッツバーグ大学経済学部助教授。1998年9月同大学経済学部準教授。1999年7月ユニバーシティ・カレッジ・ロンドン経済学部Reader。2001年10月ユニバーシティ・カレッジ・ロンドン経済学部教授。2005年4月東京大学大学院経済学研究科教授、公共政策大学院。2007年4月より本務が経済学研究科、兼務が公共政策大学院。
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ルートヴィヒ・マクシミリアン大学ミュンヘンとライン・フリードリヒ・ヴィルヘルム大学ボンで数学と経済学を学び、マサチューセッツ工科大学で経済学の博士号を取得後、ハーバード大学ケネディ行政大学院で公共政策学准教授となる。
1989年から2011年にかけてマンハイム大学でマクロ経済学と経済政策論の教授を務め、2011年にマックス・プランク研究所に移り、ミュンヘン加齢経済研究センター (MEA)を統括するマックス・プランク社会法・社会政策研究所ディレクターに就任した。
ドイツ国立学術アカデミーレオポルディーナおよびベルリン・ブランデンブルク科学アカデミー会員、NBER(全米経済研究所)研究員、ランド研究所非常勤上級研究員、米国科学アカデミー高齢化のマイクロ経済への影響に関する委員会委員、マッカーサー基金高齢化社会ネットワーク委員を務める。
ドイツ連邦経済技術省の科学諮問委員会委員（2004-2008年委員長）、ドイツ連邦政府の人口動態に関する専門家グループメンバー。ドイツ年金制度改革委員会共同議長、人口動態変化に関するドイツ連邦大統領の諮問委員会委員を歴任。各国政府、OECD、世界銀行などへのコンサルティングを行っている。

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カリフォルニア大学バークレー校より統計学修士号・経済学博士号を取得。個人年金と公的年金が退職の決定に与える影響、高齢者の経済状態、消費と貯蓄の決定要因、医療サービスの利用、社会における不確実性の評価方法、経済的情報の誘出における区分効果とアンカー効果、社会経済学的状態と死亡率の関係性など、加齢経済学に関する幅広いテーマの論文を発表している。近年は、認知症による経済的費用に焦点をあてた研究を行っており、高齢化社会が今後数十年の間に巨額の負担に直面することになる重要な分野であることを強調している。

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ミシガン大学とオックスフォード大学を経て、香港科学技術大学新興市場研究所所長、社会科学および経済学教授、同大学高等研究所上級研究員。Centre for Economic Policy Research (CEPR) 研究員、Institutefor the Study of Labor (IZA)を兼務。中国経済に焦点をあてて研究を進める開発経済学者。近年では、貧困と不平等、人的資本と雇用、中国企業のパフォーマンスについて、学会誌に多くの研究成果を発表している。
中国で多数の企業・家計調査を共同指揮し、現在は、中国における健康と老後の長期的な調査(CHARLS)の共同代表研究者を務める。エコノミスト、ウォール・ストリート・ジャーナル、ブルームバーグ、BBC等、マスメディアでの引用多数。スタンフォード大学博士号博士。

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アメリカン大学コゴッド・ビジネススクールにおけるバーレーン皇太子記念国際金融講座教授。現職の前には、連邦準備制度理事会(FRB)の銀行監督規制部門と定量リスク管理部門の副ディレクターを務めた。これより前には、ドイツ銀行国際市場調査部門のディレクターを務め、グローバルインフレ連動債ストラテジストとして活躍した。現在、大統領経済諮問委員会(CEA)シニアエコノミスト、ブラウン大学経済学部教授、プリンストン大学助教授を兼任。ハーバード大学経済学修士、博士号取得。ブラウン大学数学士。

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大学で教鞭を執るかたわら、英国財政問題研究所（IFS）副研究ディレクターを務める。ユニバーシティ･カレッジ･ロンドンより経済学博士取得。消費、貯蓄、年金、健康、加齢経済学など幅広い分野で多数の研究成果を生み出している。英国縦断高齢化調査(English Longitudinal Study of Ageing、ELSA)の設立メンバーであり、共同主任研究者。ヨーロッパ、中国、インド、日本など世界各国での姉妹調査にも深く関与している。
UK Household Longitudinal Study（英国縦断的世帯調査）の科学諮問委員会議長を務め、英国政府科学予測プロジェクトの「高齢化社会の課題と機会」主席専門家グループの一員として活躍している。

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1990年慶應義塾大学経済学部卒業。1999年スタンフォード大学博士号（経済学）取得。1999-2003年東京大学大学院総合文化研究科国際社会科学専攻助教授、2002-2011年同 経済学研究科准教授、2012年1月より現職。
研究分野は開発経済学・応用ミクロ計量経済学・災害の経済学。
主な著作物：Rural Poverty and Income Dynamics in Asia and Africa (with Keijiro Otsuka and Jonna P.Estudillo eds.), Routledge, 2009；『巨大リスク・災害と経済』（澤田康幸編、日本経済新聞出版社、2014）、『自殺のない社会へ』（共著、有斐閣、2013年、日経経済図書文化賞受賞）； 「自然災害・人的災害と家計行動」『現代経済学の潮流2010』東洋経済新報社, 2010。
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