調査の目的
近年の日本では研究開発力が低下しつつあることが様々なところで指摘されている。また世界的に研究開発者の需給は逼迫し、とりわけ先端技術を要する産業において研究開発者が不足傾向にあり、海外から優秀な研究開発者を獲得することが容易でない状況にある。このような状況を考慮すると、これからの日本にとって教育の充実を図り、優秀な研究開発者を育成することは重要な課題である。
しかしながら、日本では、度重なる学習指導要領の変更にともなう理数系科目の軽減などによって優秀な研究開発者を育成する環境が悪化しているとの懸念もある。
こうした問題意識の下、技術者・研究者を対象として、現在の働き方・仕事成果・過去の訓練および以前の理数系科目の教育状況等についてアンケート調査を行い、その結果を分析することで政策立案に役立てることを目的とする。
調査概要
- 調査対象
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日本国内に居住している18~69歳の男女のうち現在技術職・研究職に就いている人
- 調査手法
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調査会社が保有するアンケートモニターを対象とするインターネット調査
- 調査期間
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2020年3月3日〜5日
- 有効回答数
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5,000件
関連リンク
- 2021年8月 21-J-039
「日本の理数教育と研究開発力の推移」 (西村 和雄、宮本 大、八木 匡)