デジタル・リスキリング 課題と戦略（配付資料・動画配信）

1975年、早稲田大学政治経済学部卒業。
1985年、The Ohio State University大学院政治学研究科博士課程を修了し、Ph.D.（政治学）取得。
東洋英和女学院大学助教授、青山学院大学教授、早稲田大学政治経済学術院教授等を経て2018年11月より現職。
2006年から早稲田大学教務部長、理事（教務部門総括）、グローバルエデュケーションセンター所長を歴任。文部科学省中央教育審議会委員、日本学術振興会委員等を多数務めた。2014年7月～2016年7月 International Political Science Association会長。
現在、日本私立大学連盟会長、日本私立大学団体連合会会長、全私学連合代表等を務める。
https://www.waseda.jp/top/about/work/organizations/office/president　から引用

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平成5（1993）年に通商産業省（現・経済産業省）入省。平成24（2012）年～27（2015）年に同省情報セキュリティ政策室長（平成26年から1年間、内閣官房情報セキュリティセンター企画官にも併任）。平成27（2015）～29（2017）年に、内閣官房IT総合戦略室参事官。制御システムセキュリティ、国際連携推進、サイバーセキュリティ体制強化、DX推進などのデジタル施策に関与。
英国留学・勤務、長崎県出向、福島復興に係る経験も経て、令和4年7月から現職。

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1987年4月1日　ダイキン工業株式会社入社
1987年9月1日　空調生産本部　圧縮機部　設計グループ
1993年10月1日　人事部　人事課
2000年11月1日　人事部　課長
2007年7月1日　人事本部　人事・労政・労務グループ　担当課長
2009年12月1日　人事本部　人事・労政・労務グループ　担当部長
2011年7月1日　人事本部　人事・労政・労務グループ長
2018年7月1日　役員待遇　人事本部　人事・労政・労務グループ長（現職）

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大学卒業後、コンビニエンスストア事業 ミニストップ（イオングループ）に入社。2011年に「グループ公募制度」でデジタル事業に出向。イオングループのWeb・モバイルアプリを中心としたデジタル施策や来店促進のためのOMO施策、Eコマース事業に対し、コンサルティング、コンテンツ制作・運用などの企画、実行に従事。2022年よりイオン株式会社へ異動。現在、デジタル部門と人事部門と連携図り、グループ戦略を遂行するために必要なデジタル人材の育成、確保と共に長期的に活躍できる体制の構築およびグループ従業員56万人のデジタルリテラシー向上を行うデジタル人材開発グループリーダーを担当。

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1992年4月ソニー入社。日本および北米でエレクトロニクス事業のさまざまな職掌や、プレイステーション ネットワークを中心としたネットワークサービス事業の立ち上げおよび拡大に従事。ソニー・インタラクティブエンタテインメントCEOを経て、ビジネスサイドとIT双方の経験を活かし、現在はソニーグループの常務CDO兼CIOとしてDX戦略に従事するほか、情報システムと情報セキュリティも担当している。

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ハーバード・ビジネス・スクール、チャールズ・E・ウィルソン冠経営学教授。
Sadun教授の研究は、民間および公共部門における生産性と成長の経営的・組織的要因に焦点を当てている。世界経営者調査（World Management Survey）や経営者時間使用調査（Executive Time Use Study）の創設者でもある。また、Journal of Law, Economics and Organizationの共同編集者、Management Scienceの副編集者を務める。
ロンドン・スクール・オブ・エコノミクス博士課程修了。

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早稲田大学政治経済学術院教授、組織経済実証研究所所長、経済産業研究所ファカルティーフェロー。ピープルアナリティクス＆HRテクノロジー協会理事、東京大学エコノミックコンサルティング株式会社アドバイザー。
東京大学理学部卒業後、野村総合研究所勤務を経て留学。コロンビア大学経済学修士。スタンフォード大学経営大学院博士。ワシントン大学オーリン経営大学院助教授、青山学院大学国際マネジメント研究科教授、東京大学社会科学研究所教授を経て2018年から現職。
専門は人事経済学、組織経済学、労働経済学、および産業組織論。最適な人事制度や職場組織の設計、その生産性やイノベーションへの影響等に関する理論および実証研究を行う。人事面の経営課題解決のための実務家向け研究会や講座を主宰する。
著書に『日本の人事を科学する　因果推論に基づくデータ活用』(2017年日本経済新聞出版社）。

プロフィールページ

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Yoshimi Shinohara founded the U.S. subsidiary of global staffing firm Persol Holdings, as well as numerous startups focused on talent recruitment, AI, and the future of work. Passionate about fostering innovation in the next generation of business leaders, she feels a particular urgency to expand opportunities for Japanese students and corporate leaders from her home country, Japan, which is experiencing the impacts of a rapidly aging population, declining birth rate, mounting public debt, and natural disasters spurred by climate change.
Shinohara, whose work focuses on using technology to promote innovation and sustainability in the human capital industry, co-founded the D^3 Institute, supporting its efforts to understand and guide the impact of technological changes on business and society.
Through D^3’s multidisciplinary, lab-based model focused on complex topics—including the impact of digitization on the workforce, AI equity and ethics, financial technology and digital currencies, and climate and sustainability —students, faculty, and researchers from across the University generate new knowledge that informs practical applications focused on the social impacts of business.
“I am convinced that the efforts of the D^3 Institute are likely to provide answers, not just for Japan, but for the entire world,” she says.

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