高齢者パネルデータから学んだものは何か：くらしと健康の向上のために （配付資料）

ランド研究所上席エコノミスト。国際計量経済学会会員。ヨーロッパ人口経済学会元会長、オランダ王立芸術科学アカデミー会員。ランド研究所、ダートマス大学、ペンシルベニア大学ウォートン校とで共同設立されたFinancial Literacy Center副所長。ティルバーグ大学（オランダ）にて計量経済学のチェアのほか、経済・経営学部長、CentER（経済・金融に関する研究所・大学院）の創設者・所長、CentERdata（調査研究・データ分析の研究所）所長、CentER Applied Research（開発業務受託機関）所長を務めた。プリンストン大学、カリフォルニア工科大学、オーストラリア国立大学、カンタベリー大学（ニュージーランド）、ブリストル大学（英国）、南カリフォルニア大学など多くの大学で客員教授・研究員も努める。研究分野はミクロ経済学、財政学、計量経済学。
オランダ・ライデン大学経済学博士、エラスムス大学ロッテルダム計量経済学修士、ワーヘニンゲン農業大学農業経済学士・修士。

略歴を閉じる

1962年経済企画庁入庁。1970-74年 IMFエコノミスト（ワシントン,D.C.）、1984-87年OECD一般経済局長（パリ）。1987-91年経済企画庁経済研究所長、1991-92年同庁調整局長。1993-98年米ペンシルバニア大学ウォートン校特別教授。1999-2003年アジア開発銀行研究所長(東京)等を歴任し、2005年よりRIETI所長、CROを経て、2007年より現職。東京大学経済学博士。
主な著作物：『日本経済の真実－通説を超えて－』東洋経済新報社, 1998; Post-Crisis Development Paradigms in Asia (co-authored with staff of the ADB Institute), 2003; 『アジア経済の真実－奇蹟、危機、制度の進化－』東洋経済新報社, 2003
プロフィールページ

略歴を閉じる

米国国立老化研究所（NIA）行動・社会調査プログラムの労働経済学者。社会保障庁（SSA）政策研究室のディレクター、NIAの人口と社会プロセス部門の責任者として行動・社会調査部門に在籍したほか、SSAでの初期のキャリアでは、連邦プロジェクト担当官、エコノミストとして引退に関する共同調査を指揮した。ペンシルベニア大学で2年間NIAの博士研究員。1997年シラキュース大学から経済学博士号を取得。

略歴を閉じる

1981年3月大阪大学経済学部経済学科卒業。1988年1月米国マサチューセッツ工科大学経済学Ph.D.。1987年9月米国ミネソタ大学経済学部助教授。1996年9月米国ピッツバーグ大学経済学部助教授。1998年9月同大学経済学部準教授。1999年7月英国ユニバーシティ・カレッジ・ロンドン経済学部Reader。2001年10月英国ユニバーシティ・カレッジ・ロンドン経済学部教授。2005年4月東京大学大学院経済学研究科教授、公共政策大学院。2007年4月より本務が経済学研究科、兼務が公共政策大学院。
プロフィールページ

略歴を閉じる

ハーバード大学ケネディ行政大学院、ドルトムント大学で教授を経て現職。現在の主な研究は、家計の引退と貯蓄行動、年齢と生産性、Survey of Health, Aging and Retirement in Europe（欧州における健康、引退と老化に関する調査（SHARE））であり、SHAREではリーダーを務める。全米経済研究所（NBER）研究員、欧州経済研究センター（ZEW）委員、CEPRフェロー、ランド研究所非常勤研究員も務める。ドイツ経済諮問委員会前委員長、ドイツ年金改革委員会共同議長、人口動向に関するドイツ大統領諮問委員会の前メンバーであり、OECDや世界銀行での顧問を歴任。マサチューセッツ工科大学より博士号取得。

略歴を閉じる

オハイオ州立大学教授、連邦準備制度理事会およびウィスコンシン大学マディソン校で客員研究員、客員准教授等を経て現職。ランド研究所政策大学院教授兼務。主な研究分野は、家族の経済学と家計の金融、特に高齢者の健康、引退と幸福度に重点的に取り組む。いくつもの加齢に関する大規模な学際的縦断的調査に携わり、現在はインドの加齢に関する縦断的研究の共同主任研究者である。健康と引退に関する研究（HRS）の世界的なネットワークを指揮し、ランド研究所の研究員と共にHRSの調査のためにメガメタデータライブラリを構築。

略歴を閉じる

1988年東京大学医学部医学科卒、内科・循環器科診療などを経て、1999年ハーバード大学公衆衛生大学院博士修了（DrPH）。帝京大学医学部衛生学公衆衛生学教室准教授、東京大学医学部付属病院客員教授など経て2007年より現職。日本循環器学会専門医。専門は公衆衛生。
主な著書に「社会格差と健康；社会疫学からのアプローチ」（東京大学出版会、編著）など。

略歴を閉じる

現在の研究領域は慢性疾患、特に糖尿病と認知症の研究でのパネルデータの使用、メディケア・パートD（処方箋薬剤給付保険）を含む高齢期における医療に関する意思決定、引退、寡夫・婦、障害に対する夫婦のリスク対策、人生の経済的成功における性格的要素の役割、人口統計調査でのバイオマーカーの使用等。
スタンフォード大学より経済学博士号を取得。

略歴を閉じる

現在、新移民調査の主任研究者を務める。本費用対効果調査は、外国生まれのサンプルを十分に有し、その個人特性が明確であり、かつ時系列解析が可能であり、移民問題に関する政策課題に対応することができる。フェニックスでの人種問題に関する大統領イニシアティブ、ロサンゼルス連邦準備制度理事会、ニュージーランド首相並びに議会の他、多くの招待講演を行っている。米国国立衛生研究所（NIH）で研究者に与えられる最も栄誉なメリット賞を2度受賞。2009年、ダブリン大学ユリシーズ・メダル受賞。シカゴ大学より経済学博士号を取得。

略歴を閉じる

1990年3月東京大学法学部卒業。1999年4月ミシガン大学大学院経済学部修士課程修了（修士号取得）。2002年12月ミシガン大学大学院経済学部博士課程修了（Ph.D取得）。1990年4月経済企画庁入庁（調整局, 調査局, 長官官房,総合計画局）1999年6月経済企画庁内国調査第1課課長補佐、兼経済効果分析室室長補佐。2001年1月内閣府国民生活局物価政策課課長補佐、内閣府経済社会総合研究所研修企画官を経て、2004年4月一橋大学経済研究所助教授。2005年5月経済産業研究所ファカルティフェロー。2007年7月より財団法人世界平和研究所主任研究員、および2007年7月より経済産業研究所コンサルティングフェロー。
プロフィールページ

略歴を閉じる

ミシガン大学人口研究センター教授、調査研究センター教授兼経済学部教授。労働経済学の研究と出生と家族の経済学に重要な貢献を果してきた。現在は非嫡出子の出産、アジアと米国における世代間の所得移転を研究している。健康と引退に関するパネル調査（HRS）のディレクターなどを歴任。ワシントン大学より経済学博士号取得。

略歴を閉じる

1979年より現職。全米経済研究所（NBER）にて高齢化と医療の経済学プログラムのディレクター並びに健康と引退に関するプログラムの地域ディレクターを務めるほか、スタンフォード大学フーバー研究所上席研究員を兼職。近年は早期引退を促進する公的年金の給付についての国際比較研究を指揮し、その調査結果はSocial Security and Retirement Around the World等、Jonathan Gruberとの共編著でシカゴ大学出版から多数出版されている。その他、米国における引退の決定要因、特に確定給付年金の退職奨励等に関する著作物多数。カリフォルニア大学バークレー校経済学博士。

略歴を閉じる

東京大学法学部卒業後、日本興業銀行入行。国際営業第一部課長、産業調査部副部長、パリ支店長、パリ興銀社長、調査部長を歴任し、みずほ総合研究所執行役員調査本部副本部長兼みずほコーポレート銀行調査部長（2002-2003）、みずほコーポレート銀行執行役員調査部長兼みずほ総合研究所執行役員調査本部副本部長（2003-2004）、みずほ総合研究所(株)専務執行役員調査本部長（2004-2011）を経て2011年4月より現職。
プロフィールページ

略歴を閉じる