研究分野 主な関心領域
国際貿易、グローバリゼーション、地域経済、産業集積、地方創生（地域経済振興・フィールドワーク）、デジタル経済、災害の経済学
研究プロジェクト
- 日本経済の活性化と地方・都市の創生 （2024年2月12日〜2026年7月31日）
学歴
2003年 米国・ミシガン大学経済学部 MA（経済学）
2005年 スイス・ジュネーブ大学・ジュネーブ高等国際問題研究所 Ph.D.（経済学・国際関係）
職歴
2011年 慶應義塾大学経済学部准教授
2015年 慶應義塾大学経済学部教授
主な著作物
- 第1回～第10回「テレワークに関する就業者実態調査（速報）」 2020年4月～2024年1月、『NIRA研究報告書』、NIRA総研（NIRA総研との共著）
- 「地方経済をどうするか：2050年の姿 想定し政策選択」日本経済新聞 経済教室 2023年6月朝刊, 2023年06月
- 「大きく前進するデジタル経済をどう計測するか―GDPの限界と新たな統計の試み」『NIRAオピニオンペーパー』 No.66、NIRA総研, 2023
- 「国土・インフラ：地域経済を産業集積政策の変遷から見る」, 第7章、清家篤編『人口減少・少子高齢化社会における政策課題』 中央経済社, 2023（武藤祥郎との共著）
- 「コロナ禍のワクチン接種と感染症対策における個人と社会的規範：日本とドイツの国際比較分析」 第6章、山本勲・石井加代子・樋口美雄編『コロナ禍と家計のレジリエンス格差』 慶應義塾大学出版会, 2023
- 「人口減少社会に挑む市町村長の実像と求められるリーダーシップ」『NIRA研究報告書』 NIRA総研、2022（辻琢也、中川雅之との共著）
- 「デジタル経済とテレワークの進展：国際経済と日本経済の視点」『経済セミナー』 2022年4－5月号 特集「職場」の経済学、日本評論社, 2022
- 「在宅勤務定着への課題：国・企業を超え人材獲得競う」 日本経済新聞 経済教室 2022年1月20日朝刊
- 「コロナ禍で拡大する格差：デジタル化・低所得層に打撃」 日本経済新聞 経済教室 2020年10月15日 朝刊
- 「全国市町村長の政策意識に関するアンケート調査（速報）」『NIRA研究報告書』 NIRA総研2020 （辻琢也、中川雅之との共著）
- 『人生100年時代の地方創生～住民による住民のための持続可能な地域創生とは～』 日本経済調査協議会 2019（片山善博他との共著）
- 「グローバル経済と地方創生」 『経済のプリズム』 第170号 1～54ページ 参議院 2018
- やさしい経済学：連載「産業集積による地方創生①～⑧」日本経済新聞, 2017年02月
- 「空間ソーティング・セレクション：企業の異質性を導入した新たな産業集積の分析」、第5章、木村福成・椋寛編『国際経済学のフロンティア』 東京大学出版会, 2016
- 『東アジアの生産ネットワークと経済統合』、慶應義塾大学出版会（木村福成、安藤光代、松浦寿幸、早川和伸との共著）、2016
その他
2023年 - 現在 内閣府経済社会総合研究所 客員主任研究官（地域経済ユニット）
2022年 - 現在 財務省 財総研 客員研究官
2020年 - 現在 NIRA総研 上席研究員
2022年 - 2023年 内閣府経済社会総合研究所 客員研究員
2021年 国会参議院内閣委員会 参考人
2021年 - 2022年 国際経済交流財団 「進化型産業政策研究会」 委員
2020年 - 2023年 日本学術振興会 専門委員
2020年 - 2021年 鹿島平和研究所 「今後の国土空間と地域経済・財政のあり方研究会」 委員
2020年 - 2021年 政策研究院 「人口減少・高齢化社会における政策課題研究会」 委員
2020年 - 2021年 国土交通省 「地域の不動産市場動向把握のための面的データ等活用手法検討委員会」 座長
2020年 総務省 「国際競争力指標に関する委員会」 委員
2019年 - 2020年 国土交通省 「企業等の東京一極集中に関する有識者委員会（増田寛也委員会）」 委員
2018年 - 2019年 国土交通省 「ESG不動産投資あり方検討会委員」 委員
2017年 - 2019年 日本経済調査協議会 「住民による住民のための持続的地方創生を考える委員会（片山善博委員会）」 委員
2014年 - 2016年 NIRA総研 客員研究員
