調査の背景と目的
今世紀に入り、中国・インドをはじめとしたアジア新興国のR&D拠点としての重要性が急速に増し、欧米企業を中心にR&Dのアジア展開が加速した。一方、日本企業はそうした環境変化に対し、これまで一貫した行動を見せていないのが現状である。こうした最近のR&D国際展開の変容ぶりは、先進地域、新興地域を包括したグローバル規模でのR&D体制の地殻変動が起きているとも言える。
これまでの「通説」を再検討し、今日の状況に合った分析の枠組みが必要であるとの考えから、日本企業の「R&D本部」及び「海外R&D拠点」に対し実施するアンケート調査から得られる最新データを基に、R&D国際化における新たな動向を把握し、特に組織・戦略的な側面における現状と課題についての分析を行う。
本調査は、この現状と課題についての理解を含め、マネジメント上の有効な対応策を検討することを目的としている。
調査概要
- 調査対象
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海外にR&D施設を有する日本企業及び各企業の海外拠点
- 調査手法
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郵送調査
- 調査実施期間
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平成20年(2008年)10月~平成21年(2009年)2月
- 有効回答数
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本社47社(35%)
現地海外拠点99社(20%)
調査報告書
調査票
関連リンク
- 2010年1月 10-J-007
「日本企業のR&D国際化における現状と課題-組織・戦略的アプローチ-」 (浅川 和宏)