H27-1-02

平成27年度「インターネットを使った心の健康法の効果を検証するためのWeb調査」

プロジェクト

人的資本という観点から見たメンタルヘルスについての研究 2

プロジェクトリーダー

関沢 洋一 (上席研究員)

調査の目的

増え続けると予測されるうつ病への対応策として、インターネットを使った自習式の認知行動療法(iCBT)による介入が期待されている。しかし、現在利用可能なiCBTでは、短期的な抑うつは改善しても、効果が長期に持続しない、脱落率が高い、社会機能の改善につながらないといった課題が残されている。近年、AI技術の一領域である「自然言語処理技術(NLP: natural language processing)」の進歩により、この技術をiCBTに応用して、実施者に共感を示したり適切なアドバイスを行ったりするiCBT-AIが開発されている。本研究では、通常のiCBT群、iCBT-AI群、待機群の3群の間で、どの群が最もうつ症状の軽減効果が大きいかをランダム化比較試験によって比較することを目的とする。

調査概要

     
調査対象

母集団:調査会社が保有する調査モニター
調査対象: 20歳以上60歳以下の男女(平成22年国勢調査の男女比率に基づき対象者数を設定)

調査手法

調査会社が保有するインターネット調査の登録モニターを対象に予備調査を行い、参加同意者を選定後、3つのグループに区分し、グループ毎に指示されたインターネット上でのプログラムを7週間にわたって行う。プログラム開始前、プログラム終了直後、更にその12週間後に、質問項目による調査をウェブ上で行う。
①グループA 通常のオンライン認知行動療法
②グループB 人口知能(AI)機能を付加したオンライン認知行動療法
③グループC 待機

回答者数

【第1回目調査】
回答者数:1,249人(うち参加同意者1,187人)
【認知行動療法の取り組み】
グループA:397人、グループB:396人、グループC:394人
【第2回目調査】
回答者数:805人(グループA:223人、グループB:243人、グループC:339人)
【第3回目調査】
回答者数:819人(グループA:241人、グループB:259人、グループC:319人)

実施時期

平成27年(2015年)9月〜平成28年(2016年)2月

関連リンク