『日本企業 変革期の選択』
伊藤秀史 編著
1980年代には礼賛論、90年代に入ると凋落論と、時代を通じ日本企業への評価は180度変わってきました。そして「もう日本型経営は通用しない」とか、「日本企業の競争力の復活には英米型の仕組みを導入することが必要」といった議論が登場しています。[全文を読む>>]
『金融ビッグバンの政治経済学――金融と公共政策策定における制度変化』
戸矢哲朗 著 / 青木昌彦 監訳 / 戸矢理衣奈 訳
多くの人は日本の政治に対して閉塞感を感じているかもしれませんが、戸矢氏は本書で、「1995年以来、日本政治は明確に変化しつつあると論じたい」と述べています。その題材として、96年の金融ビッグバンと、90年代の金融政治を取り上げています。[全文を読む>>]
『国境を超える市民ネットワーク』
目加田説子 著
国際政治では長らく主権国家がほぼ排他的なまでに外交のプレイヤーとして君臨してきました。しかし冷戦を経た現在は、非政府組織(NGO)が新たな主体として認識されてきています。NGOはさまざまな分野で私たちの身の回りでも活躍しています。[全文を読む>>]
『転換期のWTO――非貿易的関心事項の分析』
小寺彰 編著
「転換期のWTO」といったとき、どういった意味でWTOが転換期にあるのか、即答できる方はそれほど多くはないのではないでしょうか。残念ながら、日本では、WTOに対する一般的な関心がそれほど高くないようです。しかし、日本はGATT/WTO体制から多大な恩恵を受けてきた国であり、「WTOの将来の在り方は、われわれが真剣に考えなければならない問題」だといえるでしょう。[全文を読む>>]
『包括的地方自治ガバナンス改革』
村松岐夫 / 稲継裕昭 編著
地方分権の動きが強まり、地方でも「大いなる制度改革」が進みつつある。この動きは、部分的・単発的・独立的な動きではなく、既存のシステムとは異なる原理に基づいて地方自治を創造するような勢いを持つ改革になっている。「地方分権すべし」と声高に唱える議論は数多くあるが、そうした制度変化がどのように生じているのかを分析したものは少ない。[全文を読む>>]
『企業福祉の制度改革――多様な働き方へ向けて』
橘木俊詔 / 金子能宏 編著
経済政策分析シリーズの最新刊(03年9月現在)である本書は、今後日本において大きな課題となるであろう企業福祉について、経済学的視点から論じた、タイムリーな本です。そもそも、日本の企業福祉はどのような特徴を持っているのでしょうか。[全文を読む>>]