1966年京都大学工学部土木工学科卒業。京都大学工学部助教授、米国ペンシルバニア大学助教授、準教授、教授、京都大学経済研究所教授を経て現職。また国連大学高等研究所(東京)客員教授、文部省科学官、応用地域学会会長などを歴任、2003年より2007年まで日本貿易振興機構(JETRO)アジア経済研究所所長も兼務。研究分野、主な関心領域は都市・地域・国際・空間経済学。米国ペンシルバニア大学博士号(地域科学)取得。
主な著作物:『空間経済学:都市・地域・国際貿易の新しい分析』共著, 東洋経済新報社, 2000; 『日本の産業クラスター戦略:地域における競争優位の確立』共著, 有斐閣, 2003
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1975年東京大学工学部卒業後、通商産業省(現経済産業省)入省。1986年世界銀行へ出向。1992年成蹊大学経済学部教授、1996年一橋大学商学部付属産業経営研究所教授、1997年一橋大学イノベーション研究センター教授、2004-2008年同センター長。産業構造審議会の臨時委員、OECDの貿易と競争政策ワーキンググループの事務局、WIPOの事務局長アドバイザー、公正取引委員会競争政策研究センター主任客員研究員などを務めた。研究分野はイノベーション、産業組織。マサチューセッツ工科大学よりM.S.(経営学)及びPh.D.(経済学)。
主な著作物:「21st Century Innovation Systems for Japan and the United States: Lessons from a Decade of Change: Report of a Symposium」(Masayuki Kondo, Kenneth Flamm, and Charles Wessnerと共編著), 全米科学アカデミー、2009; 『経済制度の生成と設計』(鈴村興太郎・花崎正晴と共編著)東京大学出版会, 2006
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1979年東京大学経済学部卒業後、三菱総合研究所入社。1989年ハーバード大学研究員、1990年東京大学経済学部助教授、1996年リヨン大学客員教授、INSEAD客員研究員、ハーバード大学ビジネススクール客員教授、1997年同大学上級研究員を経て、1998年より東京大学大学院経済学研究科教授。また2004年よりものづくり経営研究センターセンター長を兼任。1989年ハーバード大学ビジネススクール博士号取得。
主な著作物:『日本のもの造り哲学』日本経済新聞社, 2004; 『中国製造業のアーキテクチャ分析』新宅純二郎と共編著, 東洋経済新報社, 2005; 『ものづくり経営学 -製造業を超える生産思想-』東京大学ものづくり経営研究センターと共編著, 光文社新書, 2007
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一橋大学イノベーション研究センター教授。経済産業研究所ファカルティフェローを兼務。1951年生まれ。1975年一橋大学経済学部卒業。経済学博士(Ph.D.)。南イリノイ大学経済学部、東京都立大学経済学、一橋大学経済学部の助教授・教授、米国エール大学経済学部客員教授、科学技術政策研究所・客員総括主任研究官などを歴任。専門は経済理論、産業組織・経営論。最近の研究テーマは、半導体産業(デバイス、材料、装置)の競争力規定要因、半導体ロードマップの意義と限界、電子顕微鏡・球面収差補正イノベーションなどの経済分析。
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1980年東京大学経済学部卒業後、通商産業省(現経済産業省)入省。資源エネルギー庁省エネルギー・新エネルギー部省エネルギー対策課長、産業技術環境局産業技術政策課長、(独)中小企業基盤整備機構総務部長、中部経済産業局長等を経て、2007年より現職。
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1985年東京大学法学部卒業後、通商産業省(現経済産業省)入省。大臣官房企画課政策企画官、内閣府産業再生機構準備室企画官、通商政策局情報調査課長、通商政策局アジア大洋州課長等を経て、2007年より現職。中央大学大学院公共政策研究科客員教授を兼務。1992年オックスフォード大学哲学・政治学・経済学コース卒業。

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東京大学経済学部経済学科卒業後、通商産業省入省。通商政策局経済協力部経済協力企画官、生活産業局紙業課長、外務省欧州共同体日本政府代表部参事官、中小企業庁小規模企業部小規模企業政策課長、防衛庁装備局管理課長、内閣官房内閣審議官(内閣内政審議室)、大臣官房総務審議官、防衛庁装備局長、特許庁長官等を歴任し、(財)機械産業記念事業財団参与(2002-2003年)、(株)野村総合研究所顧問(2002-2003年)、日本政策投資銀行理事(2003-2005年)を経て現職。
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