調査の目的
当研究所の「日本経済社会の活力回復と生産性向上のための基礎的研究」プロジェクトでは、これまで、幼児期にしつけられた規範の重要性を明らかにし、人材育成における数学教育、理系教育の重要性と、技術者の特許出願数や特許更新数が関連することを明らかにしてきた。また、脳活動を計測することで、認知と行動決定の研究を行い、行動変容の分析も行ってきた。
更なる課題は、行動変容が必要な時に、どういう人がどのような働きかけに反応しやすいかを、より具体的に解明することである。本調査は、これまでの研究の蓄積を基にして、どのような認知パターンの人々が、どのような働きかけに反応しやすいか、行動変容を起こしやすいかについて明らかにすることを目的として実施した。
調査概要
- 調査対象
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日本全国の15歳から79歳の男女
※令和2年国勢調査を基に、年齢(3区分)、性別、エリア別(10区分)で割付 - 調査方法
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調査会社が保有するアンケートモニターを対象とするインターネット調査
- 実施時期
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2023年7月21日~7月25日
- 有効回答数
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20,808 s
関連リンク
- 2024年3月 24-J-008
「思考タイプと仕事・学習における能力形成 」(西村 和雄、八木 匡)