グローバル人材育成-教育の現場から

開催日 2016年2月25日
スピーカー 河合 江理子 (京都大学大学院総合生存学館教授)
モデレータ 上野 透 (RIETI 国際・広報ディレクター(併)上席研究員)
開催案内

イギリス、フランス、スイス、ポーランドの金融機関と国際機関で30年ほど仕事をしていたが、日本人の存在感が低くなったことを憂慮し、2012年からグローバル人材育成の一環として、京都大学大学院でグローバルコミュニケーションを教えている。英語が母語でない大陸ヨーロッパでもグローバル企業や大学の研究室などでは、英語の公用語化が進んでいる。

ただ英語を流暢に話すだけでは、海外で活躍することはできない。会議で相手を説得させるためには、専門知識を基本として高度のコミュニケーション能力、異文化理解、マインドセットそして実践が必要だと考えている。本BBLセミナーでは大学や企業でグローバル人材育成教育はどうあるべきかについて考察する。

議事録

日本の学生がなぜ留学しないのか

河合 江理子写真グローバル人材という言葉がマスコミや政府、企業で盛んに言われているにもかかわらず、一般的に日本の学生の留学意欲は低く、長い間海外への留学者数は減少し続けていました。

理由の1つに、留学先で取得した単位が日本で認定されないという事情があります。交換留学制度を使って留学しても、単位が認定されない場合すらあります。これでは、留年のリスクや、卒業が延びることによる経済的な負担も増します。通年採用はまだ一部の企業だけにとどまっており、就職活動でも不利な状況が生じます。

学生の語学能力の低さも一因です。英米の一流大学との交換留学には、120点満点のTOEFL(IBT)試験で100点以上が要求されますが、この要件を満たせないのです。また、クラブ活動を優先して機会を逃がす学生もいれば、留学はハードルが高いと感じたり、海外で生活することに漠然とした不安を持つ人もいます。研究室での人間関係も障壁の1つです。留学を希望することで浮いてしまう、あるいは長期不在で迷惑をかける、留学後のポジションを心配するといったことです。

今、学生は二極化しています。語学能力が高く留学に積極的な学生と、留学に関心を持たず、英語は不要だという学生がいるのです。積極的な学生たちは非常に能力が高く、留学だけでなくインターンシップなど海外で活動しています。

世界の大学のグローバル化への挑戦

海外の大学は、グローバル化に積極的に取り組んでいます。ハーバード大学では、2001年にサマーズ学長(当時)が、留学先とハーバード大学の単位互換認定を打ち出し、強力に国際化への対応を進めるようになりました。結果、海外への留学者数は、2002年の667人から、2008年には全学の4分1にあたる1878人に増えました。海外からの受け入れ留学生も、1999〜2009年の10年間に33%増え、全学の20%を占めています。非常な勢いでグローバル化が進んでいます。

ヨーロッパでは1980年代にエラスムス計画 (ERASMUS:European Region Action Scheme for the Mobility of University Students)が実施されました。学生と教員の流動化、交流の質的改善と人数の増加を狙いとしたものです。留学だけでなく、インターンシップやボランティア活動による交流、大学間の交流、大学と企業との協力関係の改善も計画の対象としています。学生や教員は、往復の旅費、語学学習費、生活費の補助などの経済的助成を受けることができます。2014〜2020年の「エラスムス・プラス」計画では、7年間で約2兆円の予算が組まれました。先行するプログラムに比べ40%増額し、7年間で400万人が交流を深める計画です。

日本と違い、ヨーロッパでは、海外経験やインターンシップ経験、語学力は、就職に有利なだけでなく、企業幹部になるための必須条件と考えられています。ヨーロッパ企業の急速な国際化が背景にあるのですが、これに比べて日本企業の国際化への対応にはまだまだ改善の余地があります。

海外経験の必要性

イギリスでは、高校を卒業してからの1年間をギャップイヤーと呼び、学生たちはこの期間に学校を離れてさまざまな経験をします。留学などで海外経験を積む学生も非常に多くいます。たとえば、トニー・ブレア元首相もギャップイヤーにフランスのカフェで働き、フランス語の力を磨いたといわれています。

海外経験は、語学習得だけでなく、異文化や多様性に対する理解を深め、忍耐力を育むチャンスにもなります。人材育成という観点からすると、学問だけでなく、ワーキングホリデーやボランティア活動、インターンシップや武者修行的な仕事も有意義です。私自身がグローバル人材として変われたのも、留学経験だけではなく、国際機関などで複雑な人間関係などで苦労しながら、さまざまな業務経験を積んだからです。

日本の大学の課題

グローバル人材育成という観点からみると英語教育の改革が、日本の大学の優先課題です。現在、日本人の英語力は世界でも底辺の水準です。私たちの母語の日本語がヨーロッパ言語から非常に遠いため、英語の習得が難しいという事実はあるにしても、教育改革によって克服されなければなりません。

英語教育では、スピーキング、リスニング、ライティング、リーディングの4技能全ての習得が重要です。特にアクティブな能力が必要とされるのは、スピーキングとライティングです。日本人は読み書きが得意だといわれていますが、学生のライティングの水準は非常に低いものです。いまだに英文学の和訳を英語の授業としている大学もあります。このような翻訳中心の教授法を改めるとともに、入試の改革も必要です。

大学内部にも英語教育改革に反対する声があります。たとえば、京都大学では1年生と4年生にTOEFL試験(筆記試験のみ)を受けさせ、英語力の向上を定量的に調べることにしました。それに対し、企業が必要とする人材(グローバル人材)を育成することが大学教育の目的ではないと反対している学生がいるのです。

教員の中にも「大学では学問をするべきであり、実践的な英語を教える必要はない」「英語で教えると理解不足で学力が下がる」という懸念の声があります。もちろん十分な英語の基礎力がなければ、英語で教えられた概念を理解できず、学力が落ちるのは当然です。また英語で教えるためには教員の英語能力も必要です。しかし、今のように最初の1〜2年しか英語を学ばず、3〜4年では英語に触れる機会がないまま、英語力が低下するという状況は修正すべきです。

「語学屋」と呼ばれるように外国語を話す人は仕事ができないと考える人もいます。バイリンガル教育の否定派が「英語を勉強すると学力が下がる」という根拠は、語学学習についやした時間だけ専門分野の学習をする時間が減るということのようです。今のように古い教育法では時間がかかりますが、近代メソッドで勉強すれば語学習得にそれほど時間をかける必要はないと思います。一方、肯定派の社会言語学者Jim Cummins氏は、「人間は幾つもの言語を使う能力がある。複数の言語を学ぶことで論理力、読解力、認知力はさらに伸びる」と指摘しています。私がいたフランスのビジネススクールINSEADの学生たちは、母国語の他に2〜3カ国のヨーロッパ言語を話すのが当たり前ですし、マルチリンガルで学力が下がるという議論など全くありませんでした。

国際化が進まない理由の1つは、日本語能力を前提条件として教員や留学生を採用していることです。教授会で日本語を話せることを必要条件にしていたのでは、専門性に優れた教員を採用することは難しくなります。欧米の人は1年程度の勉強では、日本語がそれほど上達しないからです。欧米からの留学生がほとんど増えず、中国人、韓国人が圧倒的に多いという偏った形になっているのも、これが一因です。

多くの大学が、国際化を進めるために留学生や外国人教員の増員を図っていますが、日本語ができない人たちに対応するためには事務部門の国際化も必要です。また、留学単位認定制度も真剣に検討する必要があります。

グローバル人材に求められる能力

英語力について話してきましたが、私が強調したいのは、国際的に仕事をするには、世界で通用する高い専門知識を持つことが必須だということです。 私はポーランド、フランス、イギリス、スイスでファンドマネージャーとして仕事をしてきましたが、その分野の専門能力があったから、いろいろな国で仕事ができたのです。それに加えコミュニケーション能力や、仕事を円滑に進めていくための異文化理解、人間力ともいわれる積極性、タフさ、社交性、楽観的な考え方、失敗を恐れないことなどのメンタルな部分もとても大切です。

特にコミュニケーション能力は非常に大切です。議論し、説得し、交渉することは、仕事の基本です。また、相手を納得させるためのプレゼンテーション能力やスピーチ能力はリーダーシップの基本ですが、これらは以前では大学では教えてきませんでした。ハーバードでも同じです。

私のコミュニケーション能力が高まったのは、フランスのビジネススクールのINSEADで学んだ時期です。授業が終わった後、国籍も職業もさまざまな人たちからなる小グループで、ケーススタディーについて議論するのですが、全く異なるバックグラウンドを持ったメンバーを説得するのには非常に苦労しました。夜中まで続く議論を3〜4カ月続けた結果、私のコミュニケーション能力は非常に高くなりました。私も大学ではなるべくアクティブ・ラーニングの手法を使い、そういった能力を高める努力をしています。

コミュニケーション能力を高める

英語能力とコミュニケーション能力は異なるものです。海外でコミュニケーションするには、外国語能力は必要条件ですが、十分条件ではありません。英語でのコミュニケーション能力を高めるには、逆に日本語を鍛える必要があります。日本語で考える能力を確立しなければ、英語で物事を考えることはできません。

国際機関では、文章を書くことが重要な仕事の1つです。役所からの出向者は、日本語で論理的に書類を書く訓練をされているので、ネイティブの英語の文章の構成を直すこともあります。基本的なコミュニケーション能力は、日本語の能力を土台として身に付くということです。そういう意味では日本語の学習時間を削って英語の時間にするというのは反対です。

私は海外で国際公務員、ファンドマネージャー、経営コンサルタントとさまざまな仕事をしました。そこで要求される外国語能力はその都度全く異なります。国際公務員には、20ページもある長い文章を書き上げる能力が要求されます。ファンドマネージャーは、投資結果さえ出せばいい世界です。経営コンサルタントであれば、巧みなプレゼンテーションで自分のアイデアを相手に訴える能力が求められます。

ネイティブの人たちよりも非ネイティブの人たちの方が、分かりやすく話すことに慣れていて、コミュニケーションがスムーズに取れることがあります。私が働いていたスイスの国際決済銀行(BIS)でも、異文化コミュニケーションのトレーナーの人たちがアメリカ人やイギリス人の同僚に、「外国人にも分かるような英語で説明しなさい」とよくアドバイスしていました。

語学力を高める

語学力を高めるのに良い方法はネットでニュースを読むことです。好きな映画を観たり、歌を歌ったりするのもいいでしょう。私は英語の他にフランス語やポーランド語、ドイツ語を勉強しましたが、フランス語は歌うことで発音が非常に良くなりました。ネットではFluentUやrarejobといったスカイプを使って英会話を安く勉強する方法も利用できます。Toast MastersやPecha Kuchaなどのプレゼンテーショングループに参加して、能力を磨くこともできます。正確なスペルを覚えるためにはディクテーション(聞き書き)を学生には勧めています。

大学などで行われた講義を、インターネットを通じて無償で公開するオープンエディケーションも語学力を高めるのには有効です。edXやCoursera、Khan Academyなどがあります。ハーバード大の政治哲学の講義「JUSTICE」など、有名大学の有名な先生の講義が配信されています。京都大学も一昨年、edXに参加しました。

これらの利点は、学習時間に制約がなく、また繰り返し学べることです。簡単な試験もあり、修了証の取得も可能です。ある意味で教育の革命であり、経営上の脅威と捉えているアメリカの大学もあります。留学しなくても、海外の有名大学の講義を受講できることは素晴らしいことです。われわれ教員も、教える能力が低いとこういったウェブ教育に取って代わられるリスクがあります。

異文化理解を深める

グローバル人材にとって、異文化理解はとても大切です。ハイ・コンテクスト文化とロー・コンテクスト文化という言葉があります。ハイ・コンテクストとは日本のあうんの呼吸のように、はっきり言わなくても相手が分かってくれるという文化であり、ロー・コンテクストはアメリカ、ドイツ、オランダのように、はっきり言わないと相手が察してくれない文化です。

私は、アメリカでは自分の考えをもっとはっきり主張しろと言われ、大学卒業後、日本に帰ってきて会議などで発言をすると、年が若い上に発言をしたため、空気が読めない人とされてしまい、ハイ・コンテクストとロー・コンテクストの間で非常に苦労しました。会議で発言することに不慣れな若い日本人は、海外で参加した会議でも発言せずに帰ってきます。すると、現地の人からは、発言もしないなら、呼ぶのは無駄だと言われてしまいます。彼らから見ると、発言しないということは何も考えていないということです。どのように行動すべきかは、文化によって違うことを学んでおく必要があります。また学んだことを実践することが必要です。

グローバル人材に必要なのは、多様な価値観を認めることです。日本の常識を、世界の常識だと海外の人に押し付けてしまうような心の狭さが、日本のグローバル化を妨げています。日本の常識を一度疑ってみるべきです。私は女性であり、かつ、日本人ということで、海外ではマイノリティとして生きてきました。日本に帰ってきて、同質性の高い日本ではマイノリティの立場を理解する機会が少ないため、相手の異なる価値観を理解する能力が低いのではないかと思うことがあります。

アメリカのコンサルタントとしてトップ50に選ばれた日本人の友人がいます。彼女は小さいころから日本とアメリカを行き来し、文化も言葉も違う国で生活をしてきた経験から、「自分の価値観を押し付けず、相手の気持ちを考え、相手に分かりやすく説明することを実践してきたから成功できた」と話していました。相手の立場に立ち、相手の価値観を認めることは、グローバル社会で生きていく上で必要な心構えです。

私がいる京都大学大学院総合生存学館は思修館というニックネームがあり、グローバル人材育成を目的の1つとしています。ある学生は2年目の夏休みに1カ月間、バングラデシュで国際協力機構(JICA)のプロジェクトに参加しました。出かけるまでは参加に消極的でしたが、現地でのホームステイなどの経験を通して考え方が大きく変わり、4年目には東ティモールに国連開発計画(UNDP)のインターンとして10カ月間働くことを決めました。このように実際に経験してみることが大切なのではないでしょうか。

グローバル人材育成への提言

グローバル人材の育成では、実践的な語学力を身に付けること、コミュニケーション能力を高めること、異文化理解を深めることが求められます。もちろん理論を学ぶだけでなく実践することが必要です。そして、われわれ教育者は、リスクや失敗を恐れず、チャレンジ精神を培う経験や環境を与えることを考えなければなりません。

質疑応答

Q:

大学で「使える英語」を教える必要はないという意見についてどうお考えですか。

A:

今、日本の大学で求められているのは使える英語だと思います。私は学生に、間違えてもいいから、練習だと思ってとにかく話しなさいと言っています。それに対しても学問は正確でなければならないという反対意見がありますが、何年たっても話せるようにならないよりも、とにかく使ってみて、練習することで上達するという方がいいと思います。

Q:

日本のグローバル化のためには、まず教育面から変えるべきでしょうか。あるいは学生を採用する企業側のマインドからでしょうか。

A:

両方だと思います。留学した学生たちに聞いても、留学の経験には満足しているけれど、留学が就職のときに有利だったとは思えないと言います。外資系企業は別として、一般企業の意識はその程度です。企業が本当にグローバル人材を必要だと考えるのであれば、留学経験などもしっかり見極めて採用し、そのような人材が満足できるキャリアパスも用意してほしいと思っています。

Q:

英語力以外に、たとえば多様なものの見方などで、留学の効果を実証できるものはありますか。

A:

そういう能力を数値化するのは難しいと思います。企業の海外研修などでも、語学以外の能力を数値的に測って実証できればいいと思うのですが、私もまだそういった研究結果を見たことがありません。これから研究していきたいと思います。

Q:

日本の学生が留学しない理由の1つは、日本社会の多様性が低く、留学の必要性を感じないからだと思います。多様性を高めるために留学生の受け入れを増やすことが考えられますが、留学生にとって日本の大学が魅力的になるには何が必要ですか。

A:

やはり試験での日本語の障壁をなくすことが第一です。その他にも受験料の振り込みを国内でしなければならないなど細かい障壁があります。また、日本語ができなくても、英語である程度勉強できる環境が必要だと思います。京都大学のように留学生のために設備のいい寮を用意するなどの環境整備をしていますが、留学生専用ではなく、日本人と留学生が一緒に生活し、交流を深める方がいい学びの場になると思います。

Q:

日本ではグローバル人材を育成すべきという認識が不十分です。グローバル人材の育成による国益は何でしょうか。また、先生自身がグローバル人材として人生を歩んできて、良かったと思うことを教えてください。

A:

今、国際公務員として国際機関で働く日本人はごく少数です。国際公務員は中立であるべきですが、数が多くなればなるほどいろいろな情報を得ることができますし、大事なポストも得ることができます。そうすると自国の主張も通りやすくなり、国益に寄与します。企業活動では、海外企業の合併・買収が盛んに行われていますが、海外子会社のマネジメントのためにもグローバル人材が必要です。

個人レベルでは、女性の社会進出に制約が大きかった時代背景もあって、私の場合は海外に出たことで差別を受けずにプロフェッショナルとしてスタートすることができました。また、海外での職業経験によって日本に帰ってきてからの選択肢が広がりました。

Q:

学生の中には、海外に目が向いていて期待できる人材がたくさんいると感じていますが、本当に今の学生たちは内向きになっているのでしょうか。

A:

学生は二極化しています。積極的に海外に出ていく学生もいれば、全く興味を示さない学生もいます。われわれがすべきことは、積極的な学生に機会を与え、能力をどんどん伸ばすことです。政策的にもインターンシップなどの充実に期待します。ただ全ての人がグローバルで活躍する必要はないと考えています。広く浅く人材を育成するより、意欲のある学生を伸ばしていく必要があると思います。

Q:

言葉が通じないような途上国に企業が進出する場合、現地に交われるような土性骨のある人材が求められると思います。インド人や中国人はそういった地域でも成功しています。この点についてお聞かせください。

A:

多様性の理解や人間力など、語学以外のことが本当に大切です。異文化の中では、相手によって対応を変化させる柔軟性が求められます。海外で仕事をする上では、転んでもただでは起きないようなタフな人間性が必要です。失敗も恐れてはいけません。豊かになった日本で、それを養うのは難しいことですが、途上国などでの経験がタフな精神を芽生えさせてくれることもあります。環境が人間を育てますから、そういった環境に学生を送ることも大切だと思います。我々も減点主義ではなく、チャレンジする人を応援していかなければならないと思います。日本企業はバブル崩壊後、リスクをとらなくなり、それに学生も影響されて安全、安定を求めていると思います。

Q:

大学における指導法を外からの圧力で改善するのは難しいと思います。英語教育を変えるにはどういったアプローチが考えられますか。

A:

京都大学では、英語教育に関してトップダウンの改革が進んでいます。松本紘・前総長が国際高等教育院という新しい組織をつくり、共通のテストを実施することで効果を測定したり、組織改革を実行し、ネイティブの英語教育の専門家を増やしたりしています。

Q:

留学の効果として異文化理解や多様な価値観の習得を考えたとき、留学先としてアメリカよりも他の地域の方が好ましいのではありませんか。

A:

ご指摘の点は理解できますが、異文化理解などだけで留学先を選ぶのは良くないと思います。それらはインターンシップやボランティア活動などでも可能です。留学するのであれば、何を学びたいか、どんな学生が集まっているか、どの先生に師事したいかを考えて留学先を選ぶのがいいと思います。

この議事録はRIETI編集部の責任でまとめたものです。