エビデンスに基づく政策立案を実践するために（配付資料・動画配信）

東京大学経済学部卒業、ロチェスター大学経済学部 Ph.D.。コーネル大学助教授、横浜国立大学教授、慶應義塾大学経済学部教授、京都大学経済研究所教授などを経て、2016年、RIETI所長・CRO。2020年より、同理事長。2010-2012年京都大学経済研究所所長、2008-2009年日本経済学会会長。研究分野は経済動学、国際経済学、数理経済学、法と経済学。

プロフィールページ

略歴を閉じる

平成15年 東京大学経済学部卒業。同年、総務省入省。総務省自治行政局市町村課 併 合併推進課主査を務める。平成22年カーネギーメロン大学大学院卒業（公共経営学）、平成23年 南カリフォルニア大学大学院卒業（法律学）。
その後、茨城県常陸太田市 政策企画部長、茨城県常陸太田市 総務部長 兼政策企画部長、総務省自治財政局公営企業経営室課長補佐、内閣総理大臣補佐官 秘書官、総務省自治行政局選挙部選挙課課長補佐を歴任し平成27年に総務省退職。
自民党奈良県参議院選挙区第二支部 支部長を経て、平成28年 参議院（奈良選挙区）初当選。
平成30年 参議院自民党国会対策副委員長、令和元年 参議院議院運営委員会 理事、参議院自民党国会対策副委員長を務め、令和2年より現職。

https://www.meti.go.jp/intro/minister/pv_sato.html

略歴を閉じる

東京大学理学部卒業後、総理府勤務、シカゴ大学社会学博士号取得。コロンビア大学公共衛生大学院助教授、UCLA社会学部助教授・准教授等を経て1991年よりシカゴ大学社会学科教授、2008-2012年同学科長、2017-2020年グラハムスクール理事（兼任）。2003年よりRIETI客員研究員。グッゲンハイムフェロー、オランダ・ユトレヒト大学客員教授、慶應義塾大学商学部大学院客員教授などを兼任。以前にはNSF常任審査員、NIH常任審査員も務める。2003年に米国科学情報研究所（ISI）が社会科学一般の部で世界で最も引用された著者の一人に認定。2020年に文化功労者に選定。
専門分野は社会統計学、合理的選択理論、社会的不平等、家族と就業。主な 著作物：『働き方の男女不平等理論と実証分析』日本経済新聞出版社、2017年；『ワークライフバランス 実証と政策提言』日本経済新聞社、2009年など。

プロフィールページ

略歴を閉じる

1999年慶應義塾大学商学部卒業。2001年同大学大学院商学研究科修士課程修了。2006年アメリカ・ウィスコンシン大学経済学博士（Ph.D）取得。カナダ・マクマスター大学助教授、准教授、東京大学准教授を経て、2019年より現職。専門は、結婚・出産・子育てなどを経済学的手法で研究する「家族の経済学」と、労働市場を分析する「労働経済学」。『「家族の幸せ」の経済学』（光文社新書）で第41回サントリー学芸賞を受賞したほか、ダイヤモンド社 ベスト経済書2019 第1位に選出。

略歴を閉じる

宮城県仙台市出身。2004年京都大学経済学部卒業、2011年カリフォルニア大学バークレー校博士課程修了（Ph.D）。スタンフォード大学経済政策研究所研究員、ボストン大学助教授を経て、現在、シカゴ大学公共政策大学院准教授。専門は環境・エネルギー経済学、産業組織論、応用計量経済学。『データ分析の力　因果関係に迫る思考法』（光文社）でサントリー学芸賞、日経・経済図書文化賞を受賞。2020年日本経済学会より石川賞受賞。主な論文に"Do Consumers Respond to Marginal or Average Price? Evidence from Nonlinear Electricity Pricing," American Economic Review (2014)、"Willingness to Pay for Clean Air: Evidence from Air Purifier Markets in China," Journal of Political Economy (2020)など。

プロフィールページ

略歴を閉じる

2004年明治大学政治経済学部卒業、2018年一橋大学大学院経済学研究科博士課程修了。博士（経済学）。経済産業省経済産業政策局産業構造課課長補佐、経済産業研究所研究員等を経て、現在、三菱UFJリサーチ&コンサルティング（株）経済政策部主任研究員 兼 行動科学チーム（MERIT）リーダー。経済産業研究所コンサルティングフェロー・政策アドバイザーを兼務。主な著作物：『政策評価のための因果関係の見つけ方 ランダム化比較試験入門』日本評論社，2019年（監訳・解説）、『徹底調査 子供の貧困が日本を滅ぼす 社会的損失40兆円の衝撃』文春新書，2016年（共著）、"Effect of R&D Tax Credits for SMEs in Japan: A Microeconometric Analysis Focused on Liquidity Constraints," Small Business Economics, Vol.42, Issue 2, pp.311-327など。

プロフィールページ

略歴を閉じる

1998年慶應義塾大学卒業。米コロンビア大学博士課程修了（Ph.D.）。
日本銀行等を経て、2013年より現職。専門は教育経済学。産業構造審議会・規制改革推進会議・教育再生実行会議等、政府の有識者会議で委員を務める。主な著書に『「原因と結果」の経済学－データから真実を見抜く思考法』ダイヤモンド社、2017年；『「学力」の経済学』ディスカヴァー・トゥエンティワン、2015年。

略歴を閉じる

1990年東京大学法学部卒業後、通商産業省勤務、東京大学大学院法学政治学研究科助手、東京都立大学法学部助教授等を経て2013年より現職。その間、マサチューセッツ工科大学客員研究 員、ロンドン大学東洋アフリカ研究学院客員研究員等を兼任。専門は日本政治・比較政治。東京大学法学博士。 主な著作物：『専門性の政治学』ミネルヴァ書房、2012年（共編著）；Koizumi and Japanese Politics: Reform Strategies and Leadership Style, Routledge, 2010; 『小泉政権』中央公論新社、 2007年；『現代日本の国家と市場』東京大学出版会、1998年など。

略歴を閉じる

1988年東京大学法学部卒業。1994年スタンフォード大学政治学修士修了。2001年7月-2004年2月 経済産業省資源エネルギー庁総合政策課、2004年2月-2006年6月経済産業省通商政策局経済連 携課。2006年7月-2008年6月東京大学社会科学研究所准教授。2008年7月-2012年5月経済産業省通商政策局経済連携課経済連携調査官。2012年5月より現職。

プロフィールページ

略歴を閉じる

専門は、データ・アルゴリズム・数学を使ったビジネスと公共政策（特に教育）のデザイン。昼は日本で半熟仮想株式会社代表としてサイバーエージェント, ZOZOなど多数の組織との共同研究・事業に、夜はアメリカでイェール大学助教授として研究・教育に携わる。独立行政法人経済産業研究所客員研究員、一橋大学特任准教授、スタンフォード大学客員助教授などを兼歴任。東京大学卒業後、マサチューセッツ工科大学（MIT）でPh.D.を取得。多分野の学術誌に査読付学術論文を出版（人工知能学会誌, AAAI, American Economic Review, Econometrica, Discrete Applied Mathematics, Management Science, Proceedings of the National Academy of Sciencesなど）。Forbes Japan、共同通信、Yahoo!ニュースのコラムニストも気が向いたときに務める。

プロフィールページ

略歴を閉じる

京都大学経済学部卒業、大阪大学大学院経済学研究科博士前期課程修了、博士（経済学）。大阪大学助手、大阪府立大学講師、大阪大学社会経済研究所教授等を経て、2018年から現職。専門は労働経済学・行動経済学。格差問題の実態と原因を実証した著書『日本の不平等―格差社会の幻想と未来』で日本学士院賞、サントリー学芸賞、日経・経済図書文化賞などを受賞。著書に『経済学のセンスを磨く』日本経済新聞出版社、『競争社会の歩き方 自分の「強み」を見つけるには』中公新書、『経済学は役に立ちますか？』東京書籍 、『医療現場の行動経済学』東洋経済新報社 、『行動経済学の使い方』岩波新書など多数。

略歴を閉じる

1982年東京大学教養学部卒業、通商産業省（現経済産業省）入省。中小企業庁調査室長、経済産業政策局調査課長、産業構造課長、大臣官房審議官などを経て2009年RIETI副所長。2020年より現職。専門分野：経済政策、産業構造、生産性、労働市場。
主な著書：『サービス産業の生産性分析：ミクロデータによる実証』、日本評論社、2014年。『サービス立国論：成熟経済を活性化するフロンティア』、日本経済新聞出版社、2016年。『生産性 誤解と真実』、日本経済新聞出版社、2018年。『コロナ危機の経済学：提言と分析』（共編著）、日本経済新聞出版、2020年。

プロフィールページ

略歴を閉じる