1966年京都大学工学部土木工学科卒業。京都大学工学部助教授、米国ペンシルバニア大学助教授、準教授、教授、京都大学経済研究所教授を経て現職。また国連大学高等研究所(東京)客員教授、文部省科学官、応用地域学会会長などを歴任、2003年から2007年まで日本貿易振興機構（ジェトロ）アジア経済研究所所長も兼務。2009年から2010年まで日本経済学会会長。南開大学客員教授、上海大学客員教授。研究分野、主な関心領域は都市・地域・国際・空間経済学。米国ペンシルバニア大学博士号(地域科学)取得。
主な著作物：『空間経済学：都市・地域・国際貿易の新しい分析』(共著)東洋経済新報社、2000;『日本の産業クラスター戦略：地域における競争優位の確立』（共著）有斐閣、2003
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1984年東京大学理学部卒業。1984-95年経済企画庁、1995-2000年OECD経済局エコノミスト、2000-01年日本銀行金融研究所研究員を経て、2001年より現職。慶應義塾大学大学院商学研究科特別招聘教授、慶應義塾大学経済学部特別招聘教授、中央大学公共政策研究科客員教授、東京大学社会科学研究所非常勤講師、一橋大学経済研究所客員研究員を兼務。オックスフォード大学大学院経済学博士号(D.Phil.)取得。
主な著作物：『労働時間改革―日本の働き方をいかに変えるか』（樋口美雄氏、水町勇一郎氏と共編著）、日本評論社、2010年;『労働市場制度改革―日本の働き方をいかに変えるか』（樋口美雄氏、水町勇一郎氏と共編著）、日本評論社、2009;『日本の経済システム改革―「失われた15年」を超えて』、日本経済新聞社、2006
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1981年大阪大学経済学部経済学科卒業。1987年米国ミネソタ大学経済学部助教授、1996年米国ピッツバーグ大学経済学部助教授、1998年同大学経済学部準教授、1999年英国ユニバーシティ・カレッジ・ロンドン経済学部Reader、2001年英国ユニバーシティ・カレッジ・ロンドン経済学部教授を経て、2005年4月東京大学公共政策大学院、大学院経済学研究科教授、2007年4月東京大学大学院経済学研究科、公共政策大学院教授.1988年米国マサチューセッツ工科大学博士号（経済学）取得。
主な著作物："Semiparametric Least Squares (SLS) and Weighted SLS Estimation of Single-Index Models," Journal of Econometrics, 58(1-2), June 1993, 71-120 ;"Performance of Matching as an Econometric Estimator: Application to the JTPA Program" (with James Heckman and Petra Todd), Review of Economic Studies, 64, 1997, 605-654.; "Matching as an Econometric Estimator" (with James Heckman and Petra Todd), Review of Economic Studies, 65, 1998(2), 261-294; "Characterization of Selection Bias Using Experimental Data" (with James Heckman, Jeffrey Smith, and Petra Todd) Econometrica, 66(5), 1998, 1017-1098; "Changes in the Distribution of Male and Female Wages Accounting for Employment Composition Using Bounds" Econometrica, 2007, 75, 323-363. (with Richard Blundell, Amanda Gosling, Costas Meghir).
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1979年東京大学経済学部卒業。成蹊大学経済学部専任講師、一橋大学経済研究所専任講師、助教授を経て、現職。イェール大学経済学部、ボストン大学経済学部および日本銀行金融研究所の客員研究員、イタリアボッコーニ大学客員教授、東京大学社会科学研究所教授（併任）等を歴任。現在は日本経済研究センター主任研究員、日本学術会議連携会員、文部科学省研究振興局・文部科学省科学官、統計委員会国民経済計算部会委員も務める。専門は国際経済学、マクロ経済学。1984年東京大学大学院経済学研究科博士課程単位取得退学（経済学修士）。
主な著作物：『生産性と日本の経済成長：JIPデータベースによる産業・企業レベルの実証分析』（共編著）、東京大学出版会、2008;『日本企業の東アジア戦略：米欧アジア企業との国際比較』（共編著）、日本経済新聞出版社、2008
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1991年東京大学教養学部教養学科アジア分科卒業。南イリノイ大学経済学部助教授、東京都立大学経済学部助教授、青山学院大学国際政治経済学部助教授を経て、2007年より現職。主な研究分野は開発経済学・国際経済学・ミクロ計量経済学。2000年スタンフォード大学博士号（経済学）取得。主な著作物：『技術伝播と経済成長―グローバル化時代の途上国経済分析―』、勁草書房、2008;「グローバル化が国内企業の生産性に与える影響」（共著）、『生産性と日本の経済成長』、東京大学出版会、2008
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1975年慶應義塾大学商学部卒業。1982年慶應義塾大学商学部助教授、1991年より現職。米国コロンビア大学経済学部客員研究員、一橋大学経済研究所客員教授、米国スタンフォード大学経済政策研究所客員研究員、オハイオ州立大学経済学部客員教授、国民生活金融公庫総合政策研究所長などを務め、現在、日本学術会議経済学委員会副委員長、内閣官房「雇用戦略対話」構成員、内閣府「統計委員会」委員長、内閣府「地域社会雇用創造事業「選定・評価委員会」」委員、内閣府「ワークライフバランス推進官民トップ会議」委員、厚生労働省・労働政策審議会雇用均等部会・部会長代理、厚生労働省・社会保障審議会年金部会委員、文部科学省「中央教育審議会」専門委員、財務省財務総合政策研究所特別研究官などを兼任。2007年3月までRIETIファカルティフェロー。専門は労働経済学、計量経済学。1980年慶應義塾大学大学院商学研究科博士課程修了。1991年商学博士号取得。
主な著作物：『転換期の雇用・能力開発支援の経済政策』（共編著）、日本評論社、2006;『日本の家計行動のダイナミズム』I〜V、慶應義塾大学出版会、2005-2009;『人口減少社会の家族と地域』（共編著）、日本評論社、2008;『新規開業企業の成長と撤退』（共編著）、勁草書房、2007;『論争　日本のワーク・ライフ・バランス』（共編）、日本経済新聞出版社、2008;『日本経済の構造変化と景気回復』（共編著）、日本評論社、2009;『人口減少と日本経済ー労働・年金・医療制度のゆくえ』（共編）日本経済新聞社、2009;『労働時間改革』（共編著）、日本評論社、2010;『バブル／デフレ期の日本経済と経済政策　第6巻―労働市場と所得分配』（共編著）、慶應義塾大学出版会、2010

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1989年、慶應義塾大学法学部卒業後、株式会社三和総合研究所入社。2004年4月より3年間、内閣府男女共同参画局男女共同参画分析官。三菱UFJリサーチ&コンサルティング株式会社主任研究員。2010年4月より中央大学大学院戦略経営研究科客員教授。
高齢化対策を出発点に、少子化対策、男女共同参画、ワーク・ライフ・バランス、女性のライフプランニング支援等に関する調査・研究、講演・執筆活動に取り組む。内閣府「少子化社会対策推進点検・評価検討会議」委員、労働政策研究・研修機構「労働力需給推計に係る研究会」委員等を務める。
主な著作物：『ワーク・ライフ・バランス〜仕事と子育ての両立支援〜』」、「子育て支援シリーズ2、ぎょうせい：『女性の働きかた』、「叢書・働くということ第7巻」、ミネルヴァ書房

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東京大学経済学部経済学科卒業後、通商産業省入省。通商政策局経済協力部経済協力企画官、生活産業局紙業課長、外務省欧州共同体日本政府代表部参事官、中小企業庁小規模企業部小規模企業政策課長、防衛庁装備局管理課長、内閣官房内閣審議官（内閣内政審議室）、大臣官房総務審議官、防衛庁装備局長、特許庁長官等を歴任し、（財）機械産業記念事業財団参与（2002-03年）、（株）野村総合研究所顧問（2002-03年）、日本政策投資銀行理事（2003-05年）を経て現職。
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