伊丹 敬之

RIETI在籍時(2005年5月31日)までの情報です。現在の情報とは異なる場合がございます。

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伊丹 敬之 ITAMI Hiroyuki

ファカルティフェロー (2005年05月31日まで)

研究主幹
一橋大学大学院商学研究科教授・中小企業政策審議会委員
産業構造審議会臨時委員

学歴

1967年3月 一橋大学商学部 卒業
1969年3月 一橋大学大学院商学研究科修士課程 修了
1972年8月 カーネギー・メロン大学経営大学院博士課程 修了
   Ph.D.取得

職歴

1973年4月 一橋大学商学部専任講師 就任
1975年3月 スタンフォード大学経営大学院客員助教授 就任
1976年3月    同                退任
1977年4月 一橋大学商学部助教授 昇任
1981月   スタンフォード大学経営大学院客員准教授 就任
1982年3月    同                退任
1985年4月 一橋大学商学部教授 昇任
1994年4月 一橋大学商学部長 就任
1996年4月    同     退任
2000年4月 一橋大学大学院商学研究科教授(名称変更)
2000年   一橋大学大学院商学研究科MBAコースディレクター
2003年   21世紀COEプログラム拠点リーダー
   日本企業研究センター センター長
2004年4月 一橋大学大学院商学研究科MBAコース副ディレクター

主な著作物

『経営戦略の論理』、日本経済新聞社、昭和55年
昭和56年度経営科学文献賞受賞

『日本企業の多角化戦略』(共著)、日本経済新聞社、昭和56年
昭和56年度日経・経済図書文化賞受賞

『内部組織の経済学』(共著)、東洋経済新報社、昭和57年
『日本的経営論を超えて』、東洋経済新聞社、昭和57年
『新・経営戦略の論理』、日本経済新聞社、昭和59年
『企業の経済学』(共著)、岩波書店、昭和60年
『マネジメント・コントロールの理論』、岩波書店、昭和61年
『人本主義企業』、筑摩書房、昭和62年
『マネジメント・ファイル'89』、筑摩書房、昭和63年
『逆転のダイナミズム---日米半導体産業の比較研究』、NTT出版、昭和62年
『競争と革新---自動車産業の企業成長』(共著)、東洋経済新聞社、昭和63年
『ゼミナール経営学入門』(共著)、日本経済新聞社、平成元年
『日本のVTR産業:なぜ世界を制覇できたのか』、NTT出版、平成元年
『ポーランドからの手紙』、筑摩書房、平成2年
『円が揺れる企業は動く:プラザ合意から円高景気まで』、NTT出版、平成2年
『グローカルマネジメント』、日本放送出版協会、平成3年
『日本の化学産業:なぜ世界に遅れたのか』、NTT出版、平成3年
『日本の造船業:世界の王座をいつまで守れるか』、NTT出版、平成4年
『リーディングス 日本の企業システム』、有斐閣、平成5年
『マネジメント・ファイル'93』、NTT出版、平成5年
『日本の銀行業:ほんとうに発展したのか』、NTT出版、平成5年
『日本の自動車産業:なぜ急ブレーキがかかったのか』、NTT出版、平成6年
『日本の半導体産業:なぜ三つの逆転は起こったか』、NTT出版、平成7年
『日本のコンピュータ産業:なぜ伸び悩んでいるのか』、NTT出版、平成8年
『日本の鉄鋼業:なぜいまも世界一なのか』、NTT出版、平成9年
『日本産業 三つの波』、NTT出版、平成10年
『場のマネジメント』、NTT出版、平成11年
『経営の未来を見誤るな』、日本経済新聞社、平成12年
『日本型コーポレートガバナンス―従業員主権企業の論理と改革』、日本経済新聞社、平成12年
『日本の情報化はなぜ遅れたか』、NTT出版、平成13年
『創造的論文の書き方』、有斐閣、平成13年
『一橋大学ビジネススクール:知的武装講座』、プレジデント社、平成14年
『失われなかった10年』、NTT出版、平成14年
『企業戦略白書 I 』、東洋経済新報社、平成14年
『企業戦略白書 II 』、東洋経済新報社、平成15年
『『環境』と『高齢化』の産業化』、NTT出版、平成15年
『経営戦略の論理 第3版』、日本経済新聞社、平成15年
『経営と国境』、白桃書房、平成16年
『ケースブック 経営戦略の論理』(共著)、日本経済新聞社、平成16年
『空洞化はまだ起きていない―日本企業の戦略と行動』、NTT出版、平成16年
『ビジネススクール流 知的武装講座』(共著)、プレジデント社、平成16年
『企業戦略白書 III 』(共著)、東洋経済新報社、平成16年
『見えざる資産の戦略と論理』(共著)、日本経済新聞社、平成16年
Adaptive Behavior, American Accounting Association, 1977
Mobilizing Invisible Assets, Harvard University press, 1987

その他

政府関係審議会等
「BT戦略会議委員、起草委員会委員長」「大学設置審議会」「経済審議会」
「産業構造審議会」 臨時委員等歴任

加入学協会
日本経営学会、組織学会