• 「オピニオン耕論：新重商主義の時代−円安誘導より自由貿易を」が朝日新聞に掲載される（12月2日）
• 「Comment on “Dissecting the China Puzzle: Asymmetric Liberalization and Cost Distortion"」が「Asian Economic Policy Review」Volume5, Issue 2に掲載される（12月）
• 「中国の成長はいつまで続くかー需要・産業・生産様式の転換を進めることで中国経済はなお成長する」が『日本の論点2011』に掲載される（11月25日）
• 「帯動復蘇的"中国効応"」（中国語）が人民日報に掲載される（11月11日）
• 「人民幣政策運作管理重于浮動」（中国語）が中文導報ネットに掲載される（10月18日）
• 「中国「世界第2の経済大国」の試練」が「日本経済研究センター会報」2010年10月号に掲載される（10月1日）
• 「中国経済の現状と展望―ポスト金融危機の課題」が『月刊資本市場』2010年9月号に掲載される（9月）
• 「日本専門家、中日経済は強い補完性を持つ」が中国国際放送局ネットに掲載される（8月26日）
• 「China, Japan economic relations complementary rather than competitive」が新華ネットに掲載される（8月24日）
• 「中国対世界経済貢献毋庸置疑」（中国語）が人民日報に掲載される（8月3日）、日本語：「世界経済に対する中国の貢献は、疑いの余地無し」
• 「論点：米圧力とバブル懸念」が毎日新聞に掲載される（7月30日）
• 「対談　中国の発展と日本経済　過去、現在、そして今後を展望する」が『経済セミナー』2010年8・9月号に掲載される（7月27日）
• 「人民幣匯率松動何以影響中日経済」が（中国語）が中文導報ネットに掲載される（6月30日）
• 「上昇幅、1年で5〜6%が妥協点か」が日経ヴェリタスに掲載される（6月27日）
• 経済広報センターポケット・エディション・シリーズNo.110『中国経済の現状と展望』が出版される（6月25日）
• 「預計中国将重新啓動人民幣升値」（中国語）が中文導報ネットに掲載される（6月18日）
• 『中国専門家が語る最新チャイナビジネス』（社団法人日本在外企業協会）が出版される。第2章「中国の台頭と日本」を執筆（6月）
• 「中国の台頭と日本」が『月刊グローバル経営』2010年6月号に掲載される（6月1日）
• 「中国経済の現状と展望」が『経済広報』2010年6月号に掲載される（6月1日）
• 「日中両国は得意分野に資源集中し補完関係を活かせ」が『Exchange Square』2010年3月号に掲載される（5月）
• 「東亜時代的中日経済」（中国語）が『環球GLOBE』2010年第10期に掲載される（5月16日）
• 「人民元改革：ドルペッグ外し「管理変動相場制」へ小幅切り上げ後、年5%程度上昇か」が『週刊エコノミスト』2010年5月18日号に掲載される（5月10日）
• 「英語を選択科目に−対象絞り「国際人」を育成」が日本経済新聞の「インタビュー領空侵犯」に掲載される（4月26日）
• 「グローバルインバランスから見た中国経済の課題」が内閣府経済社会総合研究所の「中国経済発展と日中経済関係に関する研究」報告書に掲載される（4月22日）
• 「金融政策の転換で軟着陸へ−中国の高成長はまだ続く」が『週刊東洋経済』4月24日特大号に掲載される（4月19日）
• 「中国研究報告 『異質』脱し真の大国目指せ」が日本経済新聞「経済教室」に掲載される（4月1日）
• 「出口戦略へ動き出した中国、CPI4%超が利上げの目安」が『週刊エコノミスト』2010年3月9日特大号に掲載される（3月1日）
• 『台頭する中国と世界』（清華大学国情研究センター、日本経済研究センター）が出版される。第3章「量・質とも高まる中国の貿易−中国と補完的か競合かで明暗」を執筆（3月）
• 「日本譲人嫉妬,因與中国為隣」（中国語）が環球時報に掲載される（2月25日）
• 「China's growth can be a threat or an opportunity」が The Asahi shinbunに掲載される（2月24日）
• 「中国経済は高成長長続き年央には金利引き上げも」が『週刊東洋経済』第6249号に掲載される（2月22日）
• 「華人学者展望中日逆転后的十年」（中国語）が中文導報に掲載される（2月21日）
• 日本記者クラブ研究会「2010年経済見通し」③の講演録「中国経済の現状と展望」が「会見速記録」に掲載される（2月8日）
• 「中国は年5%の元高容認も、6月にも利上げ」がBloomberg.co.jpに掲載される（2月8日）
• 「脅威か好機かは日本しだい」が朝日新聞に掲載される（2月7日）
• 『中国：ポスト改革開放30年を考える』（NIHU現代中国早稲田大学拠点、WICCS研究シリーズ1、日中学術討論会、毛里和子編）が出版される。第二部「政治改革を模索する中国−経済基礎と上部構造の矛盾の解消に向けて」を執筆（2月）
• 「グローバル大国となった中国−「チャイナ・アズ・ナンバーワン」に向けて−」が『NIRA政策レビュー』No.45に掲載される（1月31日）
• 「本格的に回復に向かう2010年の中国経済」が『エコノミスト』2010年2月8日号に掲載される（1月25日）

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• 中央大学創立125周年記念国際シンポジウム「これからの中国ビジネスはチャンスか、リスクか」にて「チャイナ・アズ・ナンバーワン」について講演（11月27日）。（講演録が「中央大学ビジネススクールレビュー」第2号に掲載される、6月30日）
• 日本外国特派員協会にて「中国が日本を抜いて世界第二位の経済大国になることの意味合い」について講演（8月24日）
• 財務総合政策研究所主催「中国研究会」にて「中国の台頭と世界」について報告（5月20日）
• 関西香港貿易開発局主催する香港・中国ビジネスセミナーにて「中国経済の現状と課題」について講演（4月20日）
• 日本経済研究センター主催「中国研究」報告シンポジウムにて「台頭する中国と世界」について講演（4月8日）

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• CCTV「今日観察」の「透析人民幣匯率之争」（中国語）の取材（3月24日）

＜研究会・委員会＞

• 日中経済協会、「21世紀日中関係展望委員会」
• 日本経済研究センター、「中国研究会」
• 財務省財務総合政策研究所、「中国研究会」
• 国際経済交流財団、「新時代における創造的国家戦略の在り方に関する研究会」