How to Evaluate a University and What For?　大学評価モデルを求めて:ヨーロッパの試み

●RIETI所長
●スタンフォード大学経済学部教授

1962年東京大学経済学部卒業後、64年東京大学経済学修士、67年ミネソタ大学Ph.D.取得。スタンフォード大学助教授、ハーバード大学助教授、京都大学助教、京都大学教授等を経て、84年よりスタンフォード大学経済学部教授。2001年より現職。
主な著書：『比較制度分析に向けて』(NTT出版、2001年)シュンペーター賞受賞、『日本経済の制度分析』(筑摩書房)日本学士院賞、『移りゆくこの十年  動かぬ視点』(日経ビジネス人文庫)など。

リュック・ウェーバー (Luc WEBER)

●ジュネーブ大学教授

1971年ローザンヌ大学経済学部Ph.D.取得。75年よりジュネーブ大学経済学部教授。77年から80年までスイス経済諮問委員を務める。その後、UCLA客員教授などを経て、82年から87年にはジュネーブ大学副学長、スイス学長会メンバー、91年から95年には同大学長、スイス学長会長を歴任。現在は国際大学協会の副会長、ヨーロッパ大学協会のボードメンバーを務める。
主な著書："As the Walls of Academia are Falling Down" (Economica, London, Paris and Geneva 2002), "Governance in Higher Education: The University in a State of Flux" (Economica, London, Paris and Geneva 2001)など。

ジョージ・ベルへ−ゲン (Georges VERHAEGEN)

●ブラッセル自由大学教授

1965年ブラッセル自由大学Ph.D.取得。73年から75まで同大学理学部化学科長、75年より同大学のボードメンバーを務める。
79年に同大学教授、86年には学長に就任。90年にヨーロッパ大学ネットワークを設立し、初代会長を務める。96年よりブラジル、パリ、ボルドー、アムステルダム、ローマ、南アフリカ各地で大学の評価を行う。現在はブラッセル自由大学の名誉学長でもある。

●経済産業研究所  ファカルティフェロー
●東北大学大学院工学研究科教授

1996年ジュネーブ大学教育学博士課程終了。翌年、同大学経済学博士課程終了。同大学経済学部助教授を経て、2001年に経済産業研究所研究員を務める。02年より現職。Ernest Boninchi財団賞受賞。
主な著書：「大学改革  課題と争点」(2001年、東洋経済新報社)、Le Systeme Universitaire JAPONAIS (ECONOMICA, 2001)

木村　孟 (KIMURA Tsutomu)

●大学評価・学位授与機構長

1964年東京大学大学院数物系研究科修士課程修了。工学博士。東京工業大学工学部助教授、同教授、同工学部長を経て、93年東京工業大学長。98年学位授与機構長、2000年より現職。
主な著書：「土の応力伝播」(鹿島出版会)、「土質力学(土木工学大系第8巻)」(彰国社)

平澤　冷 (HIRASAWA Ryo)

●政策研究大学院大学  教授

1968年東京大学大学院工学系研究科工業化学博士課程単位取得修了。工学博士。東京大学教養学部化学教室助教授、同基礎科学科第二(システム基礎)教授を経て、96年から科学技術庁科学技術政策研究所総括主任研究官を併任。98年から同専任。東京大学名誉教授。2000年より現職。現在は、北陸先端科学技術大学院大学教授などを併任。文部科学省、経済産業省等の評価関係委員等多数。

池上徹彦 (IKEGAMI Tetsuhiko)

●会津大学  学長
●産業技術総合研究所  理事

1968年東京工業大学理工学研究科博士課程修了。工学博士。68年に東京工業大学助手、71年には日本電信電話公社武蔵野電気通信研究所に勤務。同社東京電気通信局技術調査部長、光エレクトロニクス研究所長、取締役(研究開発技術本部副本部長)、取締役(基礎研究所所長)、 基礎技術総合研究所長などを歴任。96年NTT アドバンステクノロジ(株)代表取締役社長に就任。98年に会津大学副学長となり、2001年より現職。総務庁独立行政法人評価委員会委員、文部科学省科学技術・学術審議会委員なども務めている。

板東久美子 (BANDO Kumiko)

●文部科学省  大臣官房人事課長
1977年東京大学法学部卒業後、同年に文部省入省。生涯学習局婦人教育課長、文化庁著作権課長などを歴任。98年には秋田県の副知事に就任。2000年より教育助成局財務課長、2001年より高等教育局高等教育企画課長を務め、現職に至る。1998年より大阪大学人間科学部客員教授(ボランティア教育論)を併任している。

●RIETI研究員

1985年東京大学法学部卒業。同年通商産業省入省後、立地政策、石油代替エネルギー政策、科学技術政策 、商品取引政策、WTO、APEC、サービス産業、自由時間政策等を担当。2001年から現職。主な研究分野は、コーポレートガバナンス他。
主な著作: 『市場淘汰されるサービス業』(共著)ダイアモンド社  1999年