京都議定書とその実施─合理的政策選択としての地球環境対策をめざして─

マイケル・トーマン（リソース・フォー・ザ・フューチャー・シニアフェロー）

1981年より米国ワシントンDCにあるエネルギー、環境問題を専門とした研究機関のリソース・フォー・ザ・フューチャー（RFF）に勤務。
クリントン政権下の1994-95年には経済諮問会議のシニアエコノミストを務める。
1987年には連邦エネルギー法規委員会の客員研究員。
その他メリーランド大学、ジョンズ・ホプキンズ大学等で教鞭を執る。
ロチェスター大学より経済学博士号取得。

著書にThe Economics of Sustainability: A Review of Journal Articles (2002 共著)、The Economics of Climate Policy (2000共著)その他多数。

ローレンス・グルダー（スタンフォード大学教授）

全米経済研究所（NBER）リサーチアソシエート、スタンフォード大学環境政策フォーラム・メンバー。
ハーバード大学にてA.B.取得、スタンフォード大学より経済学博士号取得。
ハーバード大学経済学部で教鞭を執った後、現職。

主な著書にValuing Ecosystem Services: Philosophical Framework and Empirical Approaches (共著1997)、"The Cost-Effectiveness of alternative Instruments for Environmental Protection in a Second-Best Setting,"(共著、Journal of public Economics, May 1999)等多数。

胡鞍鋼（清華大学教授）

1985年、中国科学院国情分析研究所の研究員に就任。
2000年に同学院所長に就任、現在に至る。また同年、清華大学教授に就任。
中国科学院にて工学博士号取得。
1991-92年、エール大学経済学部ポスドクフェロー、1993年Murray State University訪問研究員、1997年、MIT客員研究員、1998年、香港中文大学経済学部客員研究員、2000年、慶応義塾大学共同管理学院訪問研究員、2001年、ハーバード大学ケネディスクール訪問研究員を歴任。

主な著書は『中国国家能力報告』、『中国経済変動報告』、『中国地域格差報告』、『中国の発展ミッション』等。

桝本晃章（経団連地球環境部会長／東京電力（株）副社長）

●経団連地球環境部会長

●東京電力（株）副社長

1962年、早稲田大学第一政治経済学部経済学科卒業後、同年、東京電力（株）入社。同社広報部長、取締役広報部長、常務取締役などを歴任し、経団連の地球環境部会長、電気事業連合会の環境委員会委員長、経済産業省の審議会委員などを務める。

小谷勝彦（日本鉄鋼連盟地球環境委員長／新日鉄（株）環境部長）

●日本鉄鋼連盟地球環境委員長

●新日本製鐵（株）環境部長

1974年東京大学法学部政治学科卒業後、新日本製鐵（株）入社。1984年コーネル大学経営大学院修士号（MBA）取得後、1989年大分製鐵所人事室長、1997年エレクトロニクス情報通信事業部官公システムソリューション部長等を経て、2001年には新日本鋼鉄（株）環境部長に就任。その他、経済団体連合会環境安全委員会地球環境部会委員、（社）日本鉄鋼連盟環境･エネルギー政策委員会地球環境委員長、（社）産業と環境の会企画運営委員長、（株）環境マネジメント研修センター監査役等を務める。

久留島守弘（NEDO主幹研究員）

●NEDO主幹研究員

1976年京都大学大学院工学研究科（資源工学）修士号取得後、同年、通商産業省入省。同省研究開発官、関東通産局資源部長等において資源エネルギー及び環境問題等を政策面から担当し、技術の面からも工業技術院、新エネルギー・産業技術総合開発機構（NEDO）において、各々材料・超電導、地球環境技術等を統括し、1997年米環境庁（EPA）よりオゾン層保護に関し研究表彰を受賞。現在、東京農工大学客員教授。OECD/IEAメンバー23国による地球環境のためのCTI 活動(Climate Technology Initiative)運営委員会議長、国際共同研究「CO海洋隔離環境影響評価プロトジェクト運営委員会」議長、国際協力事業「比環境技術協力国内支援委員会(JICA)」委員などを務める。

ピーター・ボーム（ストックホルム大学教授）

1964年にストックホルム大学より経済学博士号取得、同学部助教授に就任。
1964-66年にはカリフォルニア大学バークレー校、ハーバード大学の客員研究員。
1990年には世界銀行客員研究員、1999年には慶応義塾大学客員研究員。
1975より現職。

著書にThe Economics of Environmental Protection: Theory and Demand Revelation (1997), In the Public Interest? Nine Applications of Cost-Benefit Analysis (スウェーデン語、1978)等多数。

大河原透（電力中央研究所上席研究員）

●電力中央研究所上席研究員

1982年筑波大学大学院博士号取得後、（財）電力中央研究所入所。東京都立大学、九州大学大学院、国際基督教大学などで非常勤講師として、環境経済学、エネルギー経済論などの教鞭を振るう。主な研究分野は、発電所立地の社会経済影響分析、地域経済産業分析、東京問題の経済分析、エネルギーと環境問題の経済分析等。

主な著作物に、『エネルギー戦後50年の検証』（電力新報社1995年）、"Siting of Nuclear Power Plants in Japan: Issues and Institutional Schemes,"（D.Shaw eds. Comparative Analysis of Siting Experience in Asia, Institute of Economics, Academia Sinica, Taipei, pp.51-73, 1996）

安本皓信（（財）地球産業文化研究所　参与）

●(財)地球産業文化研究所参与

1968年東京大学経済学部卒業、同年通商産業省入省。産業政策局国際企業課長、外務省OECD日本政府代表部参事官、基礎産業局総務課長、産業政策局総務課長、経済企画庁物価局審議官、衆議院事務局商工委員会調査室長等を歴任。1997年国際協力事業団理事、1999年(財)地球産業文化研究所　専務理事に就任。現在、電源開発(株)取締役。