RIETI - 関志雄の研究活動：2008年

出版物

「米国経済との連動性は低い　株価も大底から反転うかがう」が『週刊ダイヤモンド』2008年12月27日、2009年1月3日合併号に掲載される（12月22日）
「2009:保與変的碰撞」（中国語）が「第一財経日報」に掲載される（12月15日）
「景気対策効果は来年後半から、リスク要因は不動産価格」が『週刊ダイヤモンド』2008年12月13日号に掲載される（12月8日）
「ソフトランディングに向かう中国経済－米国発金融危機の影響は限定的」が『月刊グローバル経営』2008年12月号に掲載される（12月1日）
「人民元改革の行方　割安感消えた今こそ完全な変動相場制を」が『週刊東洋経済』12月6日号に掲載される（12月1日）
『2009投資アウトルック』（日本経済新聞出版社編）が出版される。「減速に向かう中国経済―回復の前提となるインフレの沈静化」を執筆（12月）
『中国は先進国か』（清華大学国情研究センター、日本経済研究センター、関志雄、朱建栄編、勁草書房）が出版される。第三章「成長パターン転換、どう実現」を執筆（11月）
「美国経済危機対中国影響有限」（中国語）が「参考消息」に掲載される（11月18日）
『Privatisation Global Perspectives and Experiences』（Janardhan Rao N、Amit Singh Sisodiya編、ICFAI University Press.）が出版される。第五章「Improving Investment Efficiency in China through privatisation and Financial Reform」を執筆（11月）
「オバマ米大統領誕生　特別インタビュー①　米中関係　金融危機で中国台頭へ」が日刊工業新聞に掲載される（11月12日）
「中国の高成長は持続可能か―カギとなる成長パターンの転換」が『日本貿易会月報』2008年11月号に掲載される（11月10日）
「市場観測　中国は09年8%成長へ減速、米国経済危機の影響は限定的」が『週刊東洋経済』2008年11月15日特大号に掲載される（11月15日）
「中国能否独善其身」（中国語）が「中文導報」に掲載される（10月9日）
「五輪後の経済―過熱が解消されたあと、2010年に向けて再び上昇へ」が『週刊エコノミスト』臨時増刊2008年10月13日号に掲載される（10月13日）
「資深分析師関志雄:亜洲平穏面対金融風暴」（中国語）が「聨合報網」に掲載される（9月20日）
「論点―五輪後の中国経済を読む　五輪前に減速始まる」が毎日新聞に掲載される（9月19日）
「Prospects for China's Economic Growth: Collapse of the Bubble Economy and the Future of the Renminbi(RMB)」が『KUDAN SQUARE』No.26, September 2008に掲載される（9月）
「専家認為:中国経済調整期将很短暫」が「参考消息」に掲載される（8月28日）
「インサイトアジア　中国経済　五輪後「軟着陸」を楽観視」がFuji Sankei Business i.8月25日に掲載される（8月25日）
「中国奥運后経済将進入調整期」（中国語）が「参考消息」に掲載される（8月21日）
「ポスト北京五輪　中国経済の焦点（上）　すでに減速、1年は続く」が日刊工業新聞に掲載される（8月19日）
「ポストオリンピックの中国経済」が『貿易と関税』2008年8月号に掲載される（8月10日）
「『非流通株改革』後の中国の資本市場」が『経済セミナー』2008年8月号に掲載される（8月）
「原油急騰で高まるスタグフレーションのリスク」が『エコノミスト』臨時増刊2008年8月11日号に掲載される（7月28日）
「不動産価格の急落は経済をハードランディングさせかねない」が『週刊エコノミスト』2008年7月22日特大号に掲載される（7月14日）
「通貨膨脹與匯率升値并存的分析」（中国語）が『世界経済研究』2008年第6期に掲載される（6月25日）
「中国『五輪前』失速の真実味」が『週刊エコノミスト』2008年6月3日特大号に掲載される（5月26日）
「表面化した中国の格差問題」が日本経済新聞に掲載される（5月25日）
「中日金融合作新契機資本市場互動或先行」（中国語）が「21世紀経済報道」に掲載される（5月8日）
『北東アジアの新時代　グローバル時代の地域システムの構築』（島根県立大学北東アジア地域研究センター増田祐司編、日本経済評論社）が出版される。第三章「政治改革を迫られる中国」を執筆（5月）
『Banking Reforms in China: Changing Horizon』(Asis Kumar Pain, Nirbachita Karmakar編、Icfai University Press)が出版される。第四章「The Reform of State-Owned Enterprises in China: The Groundwork for Privatization Needs to Be Laid Urgently」を執筆（4月）
「How to Access the Fast-Growing Chinese Market FDI vs. FTA」が『Japan SPOTLIGHT』May/June 2008に掲載される(4月)
「成長持続へ社会安定急務　民主化へ軟着陸を」が日本経済新聞に掲載される（4月9日）
『中国の経済大論争』（清華大学国情研究センター、日本経済研究センター、関志雄、朱建栄編、勁草書房）が出版される。第一章「市場化巡る大論争「良い市場経済」を目指せ」を執筆　（3月15日）
「変調する株式市場　バブルの崩壊が始まったのか」が『週刊エコノミスト』2008年4月14日臨時増刊に掲載される（3月31日）
「関于中美経済"脱鈎"的討論」（中国語）が中国社会科学院経済研究所『経済走勢跟踪』2008年第20期に掲載される（3月18日）
「中国でインフレ・元高同時進行の意味」がロイターコラムインサイトに掲載される（3月5日）
「論点　中国の活力生かそう」が毎日新聞に掲載される（2月29日）
「中国バブルの崩壊は始まったのか」が『中央公論』2008年3月号に掲載される（2月4日）
「中国の構造改革に伴う課題」が日中新聞に掲載される（1月29日）
「景気の転換点を迎え　注目されるインフレと資産バブルの行方」が『エコノミスト』臨時増刊2008年2月11日号に掲載される（1月28日）
「人民元が切り上げられたら一体何が起こるのか」が『プレジデント』2008年2月4日号に掲載される（1月14日）
「五輪を超えて発展する中国経済の課題」が『東亜』　2008年1月号に掲載される（1月1日）

講演会・研究会

日本経済団体連合会主催「経済情勢専門部会」にて「米国発金融危機の中国経済への影響」について発表（12月25日）
日本経済団体連合会主催「日本経団連フォーラム21」にて「中国経済の現状と課題」について講演（10月3日）
ADB・ADBI共催セミナー「Emerging Asian Regionalism」にてパネリストとして「The Rise of China and its Impact on the Global Economy」について発表（9月12日）
JETRO主催貿易政策研究会にて「中国経済の現状と課題」について講演（7月29日）
経済同友会主催「経済情勢・政策委員会」にて「中国経済の現状と課題」について講演（2月4日）
2007年度第6回早大中国塾にて「中国の構造改革に伴う課題」について講演（1月19日）
日本大学経済学部中国アジア研究センター主催「Sustainable Development of Chinese Economy and East Asia」にて「The Rise of China: Challenges and Opportunities for Japan」について講演（1月12日）

参加委員会・研究会・審議会

委員会・研究会

内閣府経済社会総合研究所、「中国経済発展と日中経済関係に関する研究」
内閣府所ESRI委託調査、「日本経済の主要な対外リスクに関する研究会」
財務省、「中国研究会」
日本経済研究センター、「中国研究会」
日中経済協会、「21世紀日中関係展望委員会」

審議会

財務省　関税・外国為替等審議会　外国為替等分科会、「最近の国際金融の動向に関する専門部会」

その他

朝日ニュースター「ニュースの深層」に出演（5月29日）