関志雄:中国経済新論

関志雄の研究活動:2005年

出版物

  • 「膨脹中国-特別座談会」が読売新聞に掲載される(2005年12月26日)
  • 「従"中国特需"到"中国風険"」(中国語)が「中文導報」に掲載される(2005年12月22日)
  • 『中国ビジネスこれから10年―主要産業の成長力を占う』(日本経済研究センター編、日本経済新聞社)が出版される。第一章「『世界の市場』化、所得の底上げと格差是正が鍵」と第二章「国際化の進展で2010年には世界の最終需要地に」を執筆(11月21日)
  • 「エコノミストに聞く:中国政府の一大関心事は農村と都市の『格差是正』」が『週刊東洋経済』2005年11月19日号に掲載される(11月14日)
  • 「中国が世界一の経済大国になる日」が『週刊エコノミスト』臨時増刊2005年11月14日号に掲載される(11月7日)
  • 「中国経済革命最終章―資本主義への試練」が『経済産業ジャーナル』2005年11月号に掲載される(11月1日)
  • 講演録「中国経済の現状と課題」が『季刊ひょうご経済』2005年10月号に掲載される(10月25日)
  • 「人民元改革、まだ第一歩―介入減らさねば外貨準備増大」が日経金融新聞コラム「視点論点」に掲載される(10月21日)
  • 講演録「中国経済の現状と課題」が『月刊資本市場』2005年10月号に掲載される(10月10日)
  • 「人民元改革への第一歩?明らかになったBBC方式の実態」がRIETIコラムに掲載される(10月4日)
  • インタビュー記事「中国の外貨準備は来年早々世界一へ、変動幅拡大は政治的ゼスチャー」がロイターニュースに掲載される(9月27日)
  • 『大解説 中国経済―巨大経済の全容と未来』(日本経済研究センター編、日本経済新聞社)が出版される。第一章「高成長はどこまで続くのか」を執筆(9月22日)
  • インタビュー記事「第四の極―中国 第4部 大国のリスク(1)」が日本経済新聞に掲載される(9月18日)
  • 「通貨『人民元』を基礎から理解する」が『週刊エコノミスト』2005年9月13日特大号に掲載される(9月16日)
  • 特集「中国特需は終わった」が『日経ビジネス』2005年8月29日号に掲載される(8月22日)
  • インタビュー記事「人民元を問う(中):為替の自由化は5~10年先の話」が朝日新聞に掲載される(8月19日)
  • 人民元切り上げに影響についてのコメントが「中文導報」に掲載される(8月1日)
  • 「『変動』よりも『管理』を重視―通貨バスケットは参考程度」が「Money and Money Special Report」 No.10906に掲載される(7月27日)
  • 「市場の需給関係を無視すればさらなる投機も」が『週刊金融財政事情』2005年8月1日号に掲載される(7月25日)
  • 「元切り上げに対する専門家の見方」が日本経済新聞に掲載される(7月24日)
  • 「減速局面に向かう中国―特需一巡、日本企業に打撃も」が日経金融新聞コラム「視点論点」に掲載される(7月15日)
  • 「Reform of China's Foreign Exchange Rate System - A Stronger RMB Benefits China」が国際大学GLOCOMサイト GLOCOM PLATFORMに掲載される(7月11日)
  • 「迫る人民元改革(下):切り上げは中国の利益」が日本経済新聞「経済教室」に掲載される(6月30日)
  • 「譲経済学回到経世済民的原点」(中国語)が「中文導報」に掲載される(6月23日)
  • 「人民元改革―中国専門家の見方」が日経金融新聞に掲載される(6月21日)
  • 為替制度改革の行く先―変動幅、段階的に拡大か」が日経産業新聞「中国ビジネス学」に掲載される(6月16日)
  • 「原料高騰川下企業を直撃」が日経産業新聞コラム「透視図」に掲載される(6月6日)
  • 日本経済研究センター「中国研究」報告シンポジウム基調報告「『拡大』と『深化』を続ける中国市場」が『日本経済研究センター会報』2005年6月号に掲載される(6月1日)
  • 「中国NOW No.27:経済学界、市場経済移行で議論活発」が『日本経済研究センター会報』2005年6月号に掲載される(6月1日)
  • 「収まらない反日感情で高まる対中投資リスク」が『JC Economic Journal』2005年6月号に掲載される(6月1日)
  • 「3人の識者に聞く―人民元切り上げ、どう見るか」が『週刊東洋経済』2005年6月4日増大号に掲載される(5月30日)
  • 「中国の台頭とアジア経済:明暗を分ける中国との補完性と競合性」が『経済セミナー』2005年6月号に掲載される(5月27日)
  • 朝日新聞記事「論壇時評」にコメントが掲載される(5月25日)
  • 朝日新聞記事「人民元改革 外圧は裏目?」にコメントが掲載される(5月19日)
  • 「専門家はこう見る圧力強化は逆効果」が日本経済新聞に掲載される(5月19日)
  • 「銀行改革はまだ道半ば―コーポレートガバナンスの確立が課題」が『金融ビジネス』2005 May No.242に掲載される(4月18日)
  • 「内陸まで広がる不動産バブル?臨界点に近づいている」が『週刊エコノミスト』2005月4年26日号に掲載される(4月19日)
  • 「模索続く中国国有株売却―流通・非流通 株主の利益調整難航」が日経金融新聞コラム「視点論点」に掲載される(4月15日)
  • 「企業の危機管理策が急務」が日本経済新聞特集「反日デモ見えぬ着地点―専門家はこう見る」に掲載される(4月12日)
  • 「中国における地域格差を如何に是正するか」がRIETIサイトコラムに掲載される(4月5日)
  • 「中国経済?資本家階級が急成長、都市部と農村の格差是正が焦点に」が『週刊東洋経済』2005年4月9日特大号に掲載される(4月4日)
  • 対談「胎動する東アジアのFTA」が『中国21』vol.21 2005年3月号に掲載される(3月22日)
  • 「日本経済錯過"中国特急"」(中国語)が「国際金融報」に掲載される(3月10日)
  • 「平和台頭を目指す中国」が『国際問題』2005年3月号に掲載される(3月4日)
  • 「特集:2005年の国際情勢早わかり―中国のいま」が『The 21』2005年3月号に掲載される(3月1日)
  • 「中国会成為汽車出口大国?」(中国語)が「国際金融報」に掲載される(1月28日)
  • 「中国の経済改革の経験と日本への教訓」が東京証券取引所発行『Exchange Square』2005年1月号に掲載される(1月26日)
  • 『共存共栄の日中経済』が東洋経済新報社より出版される(1月24日)共存共栄の日中経済
  • 「中国の株価不信感が重し-国有株主、少数株主の権利を侵害」が日経金融新聞コラム「視点論点」に掲載される(1月21日)
  • インタビュー記事「軟着陸のカギとなる不動産バブルの行方」が「Money and Money Special Report」 No.10522に掲載される(1月17日)
  • インタビュー記事「特集 ここまで来た中国バブル:巨大市場は妄想だ」が『日経ビジネス』2005年1月17日号に掲載される(1月17日)
  • 日本経済新聞夕刊コラム「ひと街交差点」の人物紹介欄にて紹介される(1月12日)
  • インタビュー記事「切り上げは自然な流れ 投機筋を抑える変動幅が課題」が『週刊東洋経済』2005年1月15日号に掲載される(2005年1月10日)
  • 「『元高』は日本の景気を悪化させる」が『週刊エコノミスト』2005年1月11日号に掲載される(2005年1月4日)

講演会・研究会

  • 日本政策投資銀行主催講演会にて「中国経済の現状と課題」について講演(11月17日)
  • 日本機械輸出組合大阪総会にて「中国経済の今後と日中関係」について講演(11月9日)、講演録「中国経済の今後と日中関係」が『JMCジャーナル』に掲載される(2006年1月1日)
  • 明治大学社会科学研究所公開講演会にて「中国の台頭と日本」について講演(10月22日)
  • 日本経済団体連合会主催「日本経団連フォーラム21」にて「中国経済の現状と課題」について講演(10月6日)
  • 日本経済研究センター主催「日本経済研究センター連続ゼミナール」にて「中国ビジネスリスクとチャンス」について講演(9月30日)
  • 日本半導体製造装置協会主催SEAJフォーラムにて「中国の台頭とアジア経済」について講演(9月26日)
  • クラブ関西定例会にて「中国経済の現状と課題」について講演(9月22日)
  • Economist Conferences 2nd China Business and Investment Roundtableにて「China's Transition from Socialism to Capitalism-- The Last Lap --」について講演(9月13日)
  • RIETI主催BBLセミナーにて「中国経済革命最終章」について講演(9月1日)
  • 財務総研ランチミーティングにて「中国経済の現状と課題」について講演(8月31日)
  • 上海交通大学主催「アジア多国間協力と中日関係シンポジウム」にて「中国の台頭と日本」について講演(8月24日)
  • 経済産業省通商白書勉強会にて「中国経済の現状と課題」について講演(8月1日)
  • 麗澤大学主催「麗澤大学文化講演会」にて「中国経済の現状と課題」について講演(7月16日)
  • 外国記者クラブ主催「FCCJ Panel Discussion」にて意見発表(6月28日)
  • 財務省主催「国際金融勉強会」にて「中国経済の現状と課題」について講演(6月17日)
  • 日韓経商学会・日本国際政治学会・韓国国際政治学会・現代日本学会主催「日韓国交正常化40周年国際学術会議」にて「中国経済の台頭 ―日本にとっての機会と挑戦―」について講演(6月3日)
  • 日中産学官交流機構主催「第二回中国セミナー」にて「中国経済の現状と課題」について講演(5月24日)
  • 日本経済団体連合会主催セミナー「変化する東アジアと日米経済関係」にて「The Rise of China ― Challenges and Opportunities for Japan」について講演(5月12日)
  • 中部経済倶楽部主催講演会にて「共存共栄の日中経済」について講演(4月26日)
  • 早稲田大学主催「ベネディクト・アンダーソンシンポジウム」にて「The Rise of China Challenges and Opportunities for Japan」について講演(4月22日)
  • 自由民主党政策委員会にて「中国の現状と課題」について講演(4月13日)
  • 大阪市経済調査会主催「地域振興シンポジウム:アジア経済のダイナミクスと大阪」にて「中国経済と日本―胸像共栄の可能性」について講演(3月9日)
  • 日本機械工業連合会通商経済協力委員会にて「中国経済の現状と課題」について講演(3月1日)
  • 内閣府経済政策分析統括官室勉強会にて「中国経済の現状と課題」について講演(2月8日)
  • 内閣府主催「ESRI―経済政策フォーラム」にて「中国経済の現状と課題」について講演(1月31日)
  • 日中経済協会主催「21世紀日中関係展望委員会」にて「中国のマクロ経済の現況と政策動向」について報告(1月26日)
  • 自由企業研究会主催「日本の国際競争力回復のために」委員会にて「共存共栄の日中経済」について講演(1月25日)
  • 日本IR協議会主催「新春講演会」にて「中国経済の行方」について講演(1月13日)
  • 関西社会経済研究所主催「日本の競争力シリーズ講演会」にて「中国経済の現状と課題」について講演(1月11日)

参加委員会・研究会・審議会

委員会・研究会

  • 内閣府、「日本21世紀ビジョン」に関する専門調査会グローバル化ワーキンググループ
  • 日本貿易振興機構主催、「東アジア自由ビジネス懇話会」
  • 日中経済協会、「21世紀日中関係展望委員会」
  • 日本経済研究センター、「中国研究会」
  • 国際金融情報センター、「財務省委嘱 中国経済が抱える諸問題に関する研究会」
  • 財務総合研究所、「中国研究会」
  • 日本貿易振興機構、「東アジア経済連携フォーラム」委員
  • 国際通貨研究所、「通貨為替制度に関する研究会」
  • 慶應義塾大学GSEC研究所、「中国の統治能力―政治・経済・外交の相互連関分析プロジェクト」

審議会

  • 関税・外国為替等審議会 外国為替等分科会、「最近の国際金融の動向に関する専門部会」