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ソフトウェア工学やソフトウェア企業の権威。ハイテク企業、とくにソフトウェア、コンピュータ産業における戦略およびマネジメントを専門とする。1976年プリンストン大学学士号、1984年ハーバード大学博士号取得。7年の日本在住経験があり、日本語堪能。主にハイテク産業で世界の主要企業のコンサルタントや取締役を務め、世界中で数十の企業のアドバイザーやコンサルタントに就任している。
主な著書物（邦訳）：『プラットフォーム・リーダーシップ―イノベーションを導く新しい経営戦略』共著, 有斐閣, 2005；　『ソフトウェア企業の競争戦略』ダイヤモンド社, 2004；　『食うか食われるか　ネットスケープVSマイクロソフト』毎日新聞社, 1999；　『マイクロソフト・シークレット-勝ち続ける驚異の経営』日本経済新聞社, 1996

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28年間IBMコーポレーションに在籍し、知的財産・ライセンス担当副社長を務め、2000年、大手企業のスピンオフを専門とするSpencer Trask Intellectual Capital Company LLC会長兼CEO。2003年よりマイクロソフト社にて知的財産権グループ全体の責任者として、米国内外における約3000件の特許や、全世界で登録されている1万2000件以上の登録商標など、マイクロソフトの知的財産権、パートナーとのライセンス提携を管理。2006年より現職にて、官民含む産業界全体へ知的財産権認知の普及活動も行っている。
マスキンガム大学卒業、スタンフォード大学経営大学院修士、コーネル大学ロー・スクールより博士号取得。デューク大学フュークア・スクール・オブ・ビジネスExecutive-in-Residence（客員経営者）、Board of Visitorsを務める。日本の経済産業省のIP問題アドバイザー。2006年に第一期「Intellectual Property Hall of Fame（IP殿堂）」入り。

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シュトゥットガルト工科大学物理学博士課程修了後、マックスプランク金属研究所（Max-Planck-Institute for Metals Research）入所。1995年よりロバート・ボッシュ有限責任会社にてディーゼル・システムの開発を担当。最近では、顧客グループのディーゼル・システムにおける、パワートレイン電子制御装置プラットフォームEDC17の開発や、電子制御装置の開発を率いた。2008年1-9月AUTOSAR (AUTomotive Open System ARchitecture)開発パートナーシップのスポークスパーソンに就任。

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1967年京都大学工学部電気工学科卒業後、日本電信電話公社入社。1984年データ通信本部統括部調査役。1988年株式会社NTTデータ通信に移行、株式会社NTTデータ通信購買部長。1990年産業システム事業本部産業システム事業部長、1995年取締役産業システム事業本部第一産業システム事業部長、1996年取締役経営企画部長、1997年常務取締役公共システム事業本部長。2001年株式会社NTTデータ代表取締役副社長、2003年株式会社NTTデータ代表取締役社長。2007年5月情報サービス産業協会会長、同年6月NTTデータ取締役相談役。

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1960年横浜国立大学教育学部数学科卒業後、伊藤忠電子計算機入社。1962年日本ビジネスオートメーション（現・東芝情報システム）に移籍。1972年株式会社ジャステックを設立し代表取締役社長として現在に至る。
1997-'07年社団法人情報サービス産業協会理事就任。2002年より日本経済団体連合会評議員就任。2007年5月より現職。

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1968年慶応義塾大学卒業後、富士通株式会社入社。2001年コンシューマトランザクション事業本部長、2003年株式会社アドバンストソリューションズ代表取締役社長、2005年5月同社代表取締役社長退任、富士通株式会社経営執行役常務を経て、2008年6月より現職。

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1985年在ワシントンD.C.米州開発銀行（IADB）にて、中南米諸国のGATT（関税及び貿易に関する一般協定）加盟に関する評価査定を担当。1990年よりOECD（経済協力開発機構）にて構造調整や市場参入などの貿易と開発問題に取り組み、1994年、経済学者として、健康、公共支出、財政改革、年金制度改革を専門としたブラジル、イタリア、ポルトガル、メキシコの「OECD Country Surveys（国別報告書）」を担当。2000年シニアコノミスト。9.11事件の数ヶ月後に出版された、主要統計である「Economic Consequences of Terrorism（テロによる経済被害）」を含むOECDの中核的出版物である「OECD Economic Outlook」（年2回刊行）作成の調査研究に携わる。2002-‘06年、事務総長官房に就任。産業、農業、貿易政策分野の上層管理部へのアドバイスや首脳クラスの会議や数多くの重要な会議の責任者を務める。現在、産業革新や起業家研究、鉄鋼や造船業における反助成金協定に対する国際交渉、偽造や著作権侵害による経済的影響の研究専門家グループを管理。イタリア出身。英語、仏語、西語、葡語に精通し、露語と尼語も堪能。

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ロンドンにて、1992-‘94年 ICL−Fujitsuにてファイナンシャル・プランニング・アドバイザー、1994-‘97年Intercapital Ltdの構造製品、確定所得を担当。マドリッドにて、1997-‘00年 Ahorro Corp.の国際投資、2000-'03年Analistas Financieros Internacionalesの電子バンキングを担当。2003年より、スペイン産業観光商務省にて科学技術に関する要職を歴任し、2004-‘06年には新技術のアドバイザーを務めた。2006年より現職。
マドリード・コンプルテンセ大学、ブラッドフォード大学（英国）ビジネス学部卒業。マドリード・コンプルテンセ大学経済分析学修士。ICADE-Madrid大学、ロンドン・ビジネス・スクール金融学修士。

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東京大学経済学部経済学科卒業後、通商産業省（現・経済産業省）入省。通商政策局経済協力部経済協力企画官、生活産業局紙業課長、外務省欧州共同体日本政府代表部参事官、中小企業庁小規模企業部小規模企業政策課長、防衛庁装備局管理課長、内閣官房内閣審議官（内閣内政審議室）、大臣官房総務審議官、防衛庁装備局長、特許庁長官等を歴任し、(財）機械産業記念事業財団参与（2002-2003）、（株）野村総合研究所顧問（2002-2003）、日本政策投資銀行理事（2003-2005）を経て現職。
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